周年記念やアニバーサリーイベントを広報・PR担当者がネタにするコツ4選!具体的なプレリリース作成方法も
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2025.02.13

周年記念やアニバーサリーイベントを広報・PR担当者がネタにするコツ4選!具体的なプレリリース作成方法も

➡記事を書いた人:Youtube登録者30万人【MBA保有の現役記者】上岡正明プロフィール

この記事では、企業の周年記念時に広報・PR担当者がするべきことなどについてお伝えしていきます。

「周年記念といってもSNSや公式サイトで軽くアピールするだけでいいだろう」とお考えの方はもっと力を入れてみてはいかがでしょうか。

本記事では、企業の周年記念時に広報・PR担当者がするべきこと、そして周年記念に関するプレリリースの書き方のコツなどに関して解説します。

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周年記念やアニバーサリーイベント時に広報やPR会社の担当者がするべきこと4選

それでは周年記念の際に広報・PR担当者が主導でして行うべきことをいくつか紹介していきます。すべてを実施する必要はありませんが、周年記念を企業の躍進の機会にできるような取り組みをすることを考えましょう。

手順①:少なくとも企業内イベントは行う

周年記念は、企業が自らのビジョンを改めて見直す・共有する、ブランディングを調整するなどの機会になり得ます。そのため外部も巻き込むイベントはしないとしても、少なくとも企業内イベントは行うことをおすすめします。

例えば、社員総会(式典)、ノベルティグッズの配布、企業の歴史や実績を振り返るための特別冊子の配布などです。

手順②:周年記念特別サイトやストーリーなどを公開する

特に運営歴が長い企業の場合は、周年記念特別サイトやストーリーなどを公開することをおすすめします。これまでの歴史をストーリー形式で解説しつつ、商品やサービスの変遷を写真などと一緒に紹介していくとファンが喜びます。

また、「これまでの歴史」だけでなく「これからの展望」をやはりストーリー形式で紹介していくのもいいでしょう。

さらに「お客様への感謝」「取引相手への感謝」など、感謝の言葉をきちんと伝えることも実は非常に重要なので忘れないようにしてください。

手順③:周年記念ロゴを作る

例えば企業のロゴに「○周年」を入れる、「○年」を既存のロゴに落とし込むなど、周年記念ロゴを新たに作る企業が少なくありません。

公式サイトや企業パンフレットなどにも使えますし、ロゴ入りのグッズを社外に配布すれば「長く安定経営しています」というアピールにもなることでしょう。

ただし注意点が主に2つあります。

✅注意点①:デザイナーなどと協力する

周年記念ロゴに限りませんが広報・PR担当者にデザイン方面の心得がない場合は、デザイナーなどと協力して作りましょう。自社社員から探してもいいですし、アウトソーシングする選択肢もあります。

そして特にアウトソーシングをする場合は、「こういうロゴにしてほしい」「これだけは避けたい」などのコンセプトに関してきちんと伝えましょう。

✅注意点②:「周年記念の年」が終わってからのことを決めておく

見落としがちなのが「周年記念の年」が終わってからの周年記念ロゴの扱いです。

特に何も言わずにフェードアウトしてもいいですが、例えば「○○社は21年目に突入!」「周年記念ロゴに親しんでいただきありがとうございました!」などとあえて大々的にコメントするやり方もあります。

また、「周年記念の年」が終わってからのロゴの扱いが決定したら全社員で徹底するように呼びかけましょう。特に「基本的に周年ロゴは使わないものの、周年のうちにスタートした企画では使う」などルールがややこしい場合は注意が必要です。

手順④:周年記念に関するプレリリースを作成・発信する

①~③だけで留めても構いませんが、周年記念に関するプレリリースを作成・発信する企業も少なくありません。周年記念のような「イベント感」のある事柄はメディア関係者にも好かれやすいですし、メディア掲載につながれば企業の知名度やファン数を上げることもできるはずです。

プレリリースの作成・発信のコツについては下で別に解説します。

周年記念に関するプレリリースの作成・発信の5つのポイント

それでは周年記念に関するプレリリース作成・発信のポイントをいくつか紹介していきますので参考にしてください。

ポイント①:感謝のメッセージ

先ほどもお伝えした通り、お客様や取引相手などに感謝のメッセージを伝えることはとても大事なので忘れないようにしましょう。周年記念という特別な機会なので、ややドラマチックすぎるくらいでも構いません。

ただし長いだけで薄いメッセージにならないように、「誰に対して」「どのようなことを感謝しているのか」「感謝している人たちに対してこれから何をしていきたいのか」などを具体的に伝えるのがコツです。

ポイント②:企業の概要

そもそもどのような企業なのか知らないメディア関係者が大半でしょうから、企業の概要(事業内容など)を簡潔に書くようにしましょう。

1周年、5周年、10周年など、周年ごとに行ってきた周年記念の概要も書いておくと、「あえて周年記念を行う意味(社会的な意味、社会への影響など)」も伝わりやすくなるためおすすめです。

ポイント③:周年記念のイベントや企画の紹介

顧客を巻き込んだイベントやキャンペーン、限定商品・サービスのリリースなどがある場合は、その情報をプレリリースに書きます(参加方法、購入・申し込み方法など)。

「周年記念」とはいっても特に限定商品・サービスがあるケースでは、メディア関係者の注目は「商品・サービス」という「普段でもウケやすい要素」に集まることでしょう。

ポイント④:周年記念をきっかけに変える・変えたことがあれば書く

周年記念をきっかけに変える・変えたことがあれば書きましょう。例えば商品・サービスの内容変更、事業内容の変更、企業理念の変更などです。

ただし変えた理由が「周年だから」というだけではイメージが悪くなるので、それ以外の理由もきちんと用意してください。そこに込めた想いや、関係部署社員からのメッセージなどもあると説得力が増します。

ポイント⑤:周年記念イベントなどの企画が終了したらそのレポート的なプレリリースも書く

周年イベントなどの企画が終了したら、そのレポート的なプレリリースも書きましょう。また、大きなイベントは行っていないとしても、例えば「周年記念ロゴを用意したことによる影響を数的に示したレポート的なプレリリース」もウケがいいかもしれません。

さて、このタイプのプレリリース作成の主なポイントは以下の通りです。

  • イベントの様子をおさめた写真や動画も多く載せる(メディアはそのまま使える写真や動画を好む)
  • イベントで出た質問や回答があれば書く
  • 何を目的としたどのようなイベントだったのかも書く

3番目については「イベント前のプレリリースに書いたのだから省略していいのでは?」と感じるかもしれませんが、その「最初のプレリリース」を読んでいないメディア関係者も多いでしょうから改めて簡潔に書くのが無難です。

プレリリース作成は必須ではありません。状況を見て判断を

広報・PR担当者の皆さんはまず「プレリリースを作るか」という部分から考えてみていただければと思います。

周年記念の催しの規模や他の業務量との兼ね合いによっては、周年記念に関するプレリリース作成・発信の優先度は下がることでしょう。特に新商品・新サービスリリースの時期と被るのであれば、そちらを優先するべきかもしれません。

周年記念やアニバーサリーイベントを広報ネタにする方法まとめ

外部から見れば「周年記念」は単なる少し楽しいイベントでしかないかもしれませんが、実は広報・PRのチャンスでもあるので、広報・PR担当者の皆さんは今回紹介した内容などを参考にしつつ積極的に動いていただければと思います。

ポイントは「周年であることのアピール」だけに留めず、可能であれば自社そのもの、そして商品やサービスの広報・PRにもつなげることですので、「何か絡められないか」という発想を常に持ちましょう。

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執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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