YouTubeで炎上を防ぐための5つの方法と炎上した場合の対処法
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2025.12.03

YouTubeで炎上を防ぐための5つの方法と炎上した場合の対処法

記事を書いた人:Youtube登録者30万人【MBA保有のPRプランナー】上岡正明プロフィール

この記事ではYouTubeを活用したい広報担当者やPRマーケティングに興味のある全ての方に向けて、YouTubeで炎上を防ぐための方法などについてお伝えしていきます。

「自分のYouTubeの規模で炎上することはあり得ない」と感じている人もいると思いますが、どれほど小さなYouTubeチャンネルでも「火種」があれば大きく燃え広がる可能性はゼロではありません。

そこで本記事ではYouTubeの炎上を防ぐ方法、炎上を招く主な原因、そして炎上した際の対応方法や炎上商法の是非などに関して解説しますので、ぜひ参考にしてください。

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YouTubeで炎上を防ぐ方法5選

それではYouTubeで炎上を防ぐための方法をいくつか挙げていきます。いずれも炎上を防ぐだけでなく、視聴者にとってストレスのない動画を作るためにも重要なことといえます。

方法①:動画内容のダブルチェックを行う

動画内容のダブルチェックを行いましょう。個人でYouTubeをする場合に一人だけでチェックしているとどうしても考え方が偏りますし、一人の見識には限界があるので、「燃える話題」を察知できないケースがあるためです。

また、企業など複数人でYouTubeチャンネル運営をしている場合も関わるメンバーが固定されていれば同じことが起きる恐れがあります。むしろ全員が同じ方向を向くことで、個人よりも酷い事態になる可能性も。

そのためできればアウトソーシングなどをして、無関係の第三者にチェックしてもらうことをおすすめします。そして万全を期すならアウトソーシング先もたびたび変えるか常に複数人の広報を作っておきましょう。外注先が固定されれば結局同じことが起きかねないためです。

✅「立場が上でもYouTube文化に疎い人」がチェックする場合は要注意

特に企業でYouTubeチャンネルを持つ場合に、「立場が上でもYouTubeなどの文化に疎い人」がチェックするケースでは気を付けましょう。動画制作者は内心では「もしかしたら炎上するかもしれない……」と思っているところに、「問題ないでしょうね」と安易なゴーサインを出す恐れがあるからです。

そういった立場の人にチェックさせる際は、あくまで「組織としての発信内容はこれでいいか」を見てもらうだけに留めることをおすすめします。それ以外のコンプライアンス的な部分は他の人が確認するべきです。

方法②:「切り取り」による拡散の可能性も意識する

YouTube動画は「切り取り」によって拡散される可能性があることを意識しましょう。本来の意味で「切り抜き動画」が出回って炎上につながる場合もあれば、「一部分を切り取って曲解された内容」が拡散されるケースもあります。

そのため例えば動画内にユーモアを入れるとしても、「○○(犯罪行為)をしましょう……などと言いたいわけではありません」などの過激な冗談などは入れないことをおすすめします。また、「一見過激であるものの全部視聴すれば真意が理解できる発言」などもしないのが無難です。

✅必要に応じて切り抜き動画のガイドラインも作る

そもそも「本チャンネルの切り抜き動画作成は禁止です」としてもいいですが、特に動画広告収入が主目的でチャンネル登録者数を増やしたい場合は、切り抜き動画作成の許可を出すことも検討しましょう。

ただし切り抜き動画のガイドラインを作ることが大事です。例えば「誤解の生じない、本編の内容から意味が外れない切り抜き動画のみ認める」など。

ちなみに他人が切り抜き動画を作成することを許可しつつ、その動画から発生する収益の何割かを得るような契約を結ぶこともできますが、大きな収益になるケースは少ないです。そのため単純に収益目的で切り抜き動画作成の許可を出すのはあまりおすすめしません。

方法③:テレビやインターネット記事、他のYouTubeチャンネルなど幅広いメディアに触れる

テレビやインターネット記事など幅広いメディアに触れることで「近年は何が炎上につながるのか」をなんとなく察することができるようになります。また、他のYouTubeチャンネルの炎上事例を探るのもいいでしょう。

また、特にインターネットメディアに触れるにあたっては信頼性の高いメディアだけでなく、あえて(乱暴な言い方をすると)三流メディア的な媒体もチェックすることをおすすめします。なぜなら炎上事が好きな傾向にあるのはそういったメディアだからです。

言ってみれば低俗なメディアもチェックすることで「感覚」が養われていくのですね。

方法④:YouTubeチャンネルの使い方によってはスクリーニングをする

「スクリーニング」とは簡単にいうと、あえてお客様をふるいにかけて「質の高いお客様」「自分のビジネスに合うお客様」だけを残す手法のことです。特にYouTube動画を使って「集客」や「教育」を行い、本命の商材販売をしたい方はこのスクリーニングをすることをおすすめします。

なぜなら「商材」と聞くだけで「怪しい」などを考えて悪評を広める人もいるからです。また、簡単に商材を売ってしまうとモチベーションの低い人も入手することになり、「商材の内容を実践しない」→「成果が出ない」→「悪評を広める」などの流れができてしまう恐れもあります。

したがって例えば、「SNS投稿でYouTubeに誘導」→「YouTube動画を見せる」→「LINE誘導」→「メールマガジン誘導」→「さらに濃い内容のYouTube動画を見せる」→「セミナー誘導」→「商材販売」などと段階を踏ませてみてはいかがでしょうか。これこそスクリーニングです。

方法⑤:専門の監視サービスを使う

YouTubeなどの炎上を防ぐための監視サービスもあります。これによって労力をあまりかけずに問題を早めに発見し、炎上を未然に防いだり発生しても最小限に留めたりすることができます。

ただし月額料金が目安として3万円~10万円以上となっており決して安くはありませんし、絶対に炎上の火種を見つけられるわけではありません。そのことを考慮して利用を検討しましょう。

YouTubeの炎上を招く4つの原因

YouTubeの炎上を招く主な原因を4つ挙げます。「なぜ燃えるのか」を知っておけば対策もしやすくなるはずです。

  • 動画内容が不適切(禁止区域での撮影、ヤラセ、問題発言、食べ物を粗末にするなど)
  • YouTube外での不適切な発言(他SNSやブログなど)
  • リアルでの問題行動(恋愛系、犯罪行為およびモラルに欠ける行為、各種迷惑行為など)
  • こちらに原因のない炎上(根も葉もない噂、人々の勘違いによる炎上)

YouTube外のSNSやプライベートでの問題行動でも、特にYouTubeチャンネルの規模が大きい場合は「YouTubeが一番目立つ」ということで燃やされかねません。

また、例えば「怪しい情報商材を扱っていると根拠のない噂が立つ」、「似た名前のYouTubeチャンネルの炎上に巻き込まれる」など理不尽な流れで炎上することもあります。こういったケースでも対応は必要です。

YouTubeの炎上時の対応3選|炎上商法はアリ?

続いてYouTubeの炎上時の主な対応方法を挙げます。これらの中から最適と思えるものを選択しましょう。

  • 謝罪(何に関する誰に対しての謝罪なのか明確に。再発防止策も出す)
  • 誤解を正す(どのような誤解が発生していて、正しくはどうなのか)
  • 無視(状況を常にチェックしながら必要があれば他の行動も取る)

炎上したからといって焦ってなんでも謝罪するのは厳禁です。「謝罪した=悪い」と判断されてさらに酷い状況になることもあるので、まずは事実関係の確認をするなど落ち着いて対処しましょう。

炎上商法はおすすめしません

特に「こちらに落ち度が一切ない場合」は炎上商法につなげる選択肢もないわけではありません。例えば、弁明のついでに宣伝をする、「炎上するほど効果が期待できる○○!」とアピールするなど。

ただ、ブランディングに合っていないのであればおすすめしません。たとえ一時的に売上やチャンネル登録者数・再生回数などが伸びてもイメージが悪くなり、長期的に見れば損をする恐れがあります。

また、売上や登録者数・再生回数などが伸びている間に「既存の熱心なファン」が何も言わずに離れていく可能性があるのも恐ろしいところです。

炎上パターンに備えて防止策を実行しよう(まとめ)

YouTubeの炎上を防ぐために最も重要なことはダブルチェックなどによって不適切な内容の動画にならないようにすることです。しかしYouTube外のことで炎上する可能性もありますし、そもそも何も落ち度がなくても炎上することさえあるのが難しいところです。

そのため様々な炎上パターンに備えて防止策を実行しつつ、それでも炎上した場合の対応方法までおおよそ決めておくことをおすすめします。適切に対応できればたとえ「こちらに落ち度がある炎上」でもいずれ鎮静化する場合が大半です。

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執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者30万人のYoutuber
上岡正明

MBA(経営学博士前期課程修了)
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者30万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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