【基本的にはNG】YouTubeでの炎上商法のメリット３選+デメリット４選

記事を書いた人：Youtube登録者30万人【MBA保有のPRプランナー】上岡正明プロフィール

この記事ではYouTubeを活用したい広報担当者やPRマーケティングに興味のある全ての方に向けて、YouTubeでの炎上商法のメリットやデメリットについて解説していきます。

特に「なかなか成果が出ないので思い切って炎上商法に手を出そうとか思っている」という方や、「炎上商法のリスクが知りたい」という方におすすめの内容となっています。

本記事ではYouTubeでの炎上商法の概要、メリット・デメリット、そして炎上商法を仕掛けることを検討してもいい条件などに関してお話ししますので、ぜひ参考にしてください。

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YouTubeでの炎上商法とは？

炎上商法とは、「わざと起こした炎上や、意図せず起こった炎上などを利用して、注目度を上げて売上や認知度などを伸ばす手法」のことです。一般的には「狙って起こした炎上」を活用しますが、誤解により起こった炎上に乗るケースもあります。

YouTube関連でいえば主に以下のような炎上商法があります。

• 動画内で認知度や好感度があるものを貶す
• 視聴者などの反感を買うようなことをわざと言う
• YouTube外のSNSやブログで問題発言をしてYouTubeへの注目度を高める
• 誤解で炎上した際に「誤解で炎上させられたチャンネルはこちら！」などと宣伝する

YouTubeの炎上商法のメリット3つ

結論から言えばYouTubeに限らず炎上商法を行うことはおすすめしませんがメリットが全くないわけではありません。具体的に見ていきましょう。

メリット①：注目を集めることができる

炎上によって個人や企業、商品やサービスなどへの注目度を高めることができます。SNSなどによって情報がすぐに拡散される時代ですから、YouTubeチャンネルの規模が小さくても大きな炎上を狙うことができます。

メリット②：ブランディングの一環にならないこともない

いわゆる「炎上系ユーチューバー」になりたい場合、イメージを悪くしてでも商品・サービスを売りたい個人・企業、「わかる人にだけわかればいい」というスタンスで情報商材を販売したい場合などは、炎上商法もブランディングの一環になるかもしれません。

現に「ずっと炎上しているキャラクターかつ、それが愛されている」というタイプの個人や企業も存在しないわけではないので、全くあり得ない話ではありません。

メリット③：一時的に売上やチャンネル登録者数などが伸びる可能性がある

すでに少し触れていますが、炎上商法によって一時的に売上やチャンネル登録者数などが伸びる可能性もあります。特にまだ駆け出しのYouTubeチャンネルの場合は、これによって普通ではあり得ないような伸び方をするケースも。

YouTubeの炎上商法の4つのデメリット｜だから炎上商法はおすすめしません

続いてYouTubeの炎上商法の主なデメリットを挙げていきます。デメリットが多くて深刻なものも少ないので、基本的に炎上商法はおすすめしません。

デメリット①：あらゆる信頼性が下がる｜ブランドイメージも

当然ながら炎上商法を行うことで、YouTubeチャンネル自体、動画の内容、発信者本人、企業、商品・サービス、その他関連する活動などあらゆるものの信頼性が下がります。

特に企業の場合はブランドイメージも悪くなり、その後炎上とは全く関係のない商品やサービスを発売する際にも「あの炎上した企業か……」とまともに見てもらえなくなる恐れが。インターネット時代ですから10年以上経っても掘り返されるリスクがないわけではありません。

デメリット②：反感を買う

特に一般消費者を悪く言ったり、一般消費者に人気のあるものを非難したりするタイプの炎上商法の場合は人々から強い反感を買う恐れがあります。

炎上を仕掛けた側からすると一旦は「よし、話題になっている」と思っても、実際の売上やチャンネル登録者数などは意外と伸びてこないかもしれません。もちろん既存のファンが一気に離れる可能性も高いので、登録者数などが伸びるどころか減ってもおかしくありません。

デメリット③：法的な問題

炎上商法の仕掛け方によっては法的な問題に発展する可能性があります。「法律違反はしないように」を気を付けて炎上商法を行った場合でも、民事訴訟は発生する恐れがあることを覚えておくべきです。

デメリット④：本人のメンタルの問題も

「自分はメンタルが強いから炎上商法を仕掛けても大丈夫」と思っていても、いざ炎上すると精神的な負担が大きくなってそのまま活動休止などをするケースもあります。「想像上の炎上」と「実際に起きる炎上」はまるで別物であり、「人」は全く容赦をしないことも覚えておく必要があります。

炎上によって誹謗中傷などが発生した場合は「誹謗中傷はおやめください」などと発信する権利は当然ありますが、それで止まるとは限りません。それどころか「自分が悪いのに何を言っている」とさらに炎上する恐れもあります。

YouTubeで炎上商法を行うことを検討してもいい4つの条件｜おすすめはしません

ただ、以下の条件を全て満たす場合はYouTubeなどで炎上商法を行うことを検討するのもいいでしょう。

• 自分に全く落ち度がない炎上である（誤解によるものなど）
• 自分のYouTubeチャンネルなどのブランディングに合っている（元々辛口のチャンネルなど）
• メンタル的な問題もない
• 炎上商法によって具体的にどのような利益をどう得るかのビジョンが明確にある

まず少なくとも「似た名前のチャンネルが炎上して自分のチャンネルと間違われた」など自分に全く落ち度がない炎上以外は炎上商法につなげない方がいいでしょう。

そして落ち度がなくても、少しでも自分自身と自分の活動に悪影響が出ない、もしくはトータルではプラスになると確信できる場合以外はやはり手を出すべきではありません。

さらに例えば「炎上直後は○○の動画を出して再生回数を稼ぐ」などマネタイズのビジョンがハッキリしていないケースでも炎上商法はやめておくのが無難です。

Youtubeでの炎上はデメリットが大きい（まとめ）

YouTubeでの炎上商法にもメリットがあることは確かですが、実際にはデメリットが上回る場合が大半です。また、最初はメンタル的に乗り切れると思っていても想像以上の精神的な負担がかかることもあるので基本的にはおすすめしません。

また、自身に落ち度がなくて炎上したケースでも、「意図しない炎上商法」にならないように気を付けましょう。理不尽ではあるもののYouTubeチャンネルを運営している以上は気を付けるしかありません。

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