広報・PR活動で高効率・高効果でYouTube動画を有効活用する4つの方法
PR戦略とは
3分で分かる「PRの基本」
2025.11.04

広報・PR活動で高効率・高効果でYouTube動画を有効活用する4つの方法

➡記事を書いた人:Youtube登録者30万人【MBA保有のPRプランナー】上岡正明プロフィール

この記事では広報・PR担当者の皆さんに向けて、広報・PR活動において高効率・高効果でYouTube動画を有効活用する方法などについてお伝えしていきます。

特に「YouTube動画を使っている企業が多く、置いていかれている気がする」とお悩みの広報・PR担当者におすすめの内容となっています。

本記事では、広報・PRにおいてYouTube動画を活用することのメリット、そして動画を活用する具体的な方法などに関して解説しますので、ぜひ参考にしてください。

➡人気記事:PR会社一覧を紹介!厳選20社ランキングとカオスマップ

広報・PRでYouTube動画を活用する4つのメリット

それでは広報・PRにおいて動画を活用することのメリットをいくつか紹介していきます。動画にはどことなく「いまどき感」を覚えている人が多いと思いますが、具体的にはどのようなメリットがあるのでしょうか。

メリット①:直感的に伝えられる

商品、サービス、人、イベントなどに関する情報を直感的に伝えられることが、動画での広報・PRのメリットの一つです。例えば「商品の使い方」「イベントの様子」などをテキストで伝えることには限界があります。しかし、動画であればわかりやすく伝わりますよね。

特にグルメ・食品系の業界の場合、テキストでいくら「美味しさ」「食感」などを伝えようとしてもほとんど意味がないケースもあります。ですが動画で、商品の見た目や食べている様子を発信すれば、一気に伝わるものです。

メリット②:「動画なら観てもいい」と考える人もいる

「文章を読むのは面倒だけれど、YouTube動画なら観てもいい」と考える人は少なくありません。文章は能動的に読まなければならないものですが、動画は再生さえすれば受動的に情報が入ってくるから、などが理由の一つです。

広報・PR担当者は日々文章を扱うため、「誰でも少しくらいの文章なら読む」という感覚になるかもしれません。ですが一般の方は、想像以上に「読まない」「読みたくない」と考えて日々生活しているものです。

メリット③:テレビなどで動画を流してもらえる可能性も

テレビ関係者に対して、プレスリリースなどと共に動画素材を提供することで、テレビ番組にてその動画を流してもらえるかもしれません(もしくはそれを編集した動画や、新たに撮影した動画)。

テレビ関係者は「インパクトのある画作りができるか」を重視するため、プレスリリースに動画が入っていると、そこから様々なことをイメージしてくれます。

メリット④:外国人にも伝えることができる

動画での説明の中には言語を使わずにできるものもあるため、外国人にも伝えることができます(もちろんすべて伝え切ることはできないかもしれませんが)。

広報・PRでYouTube動画を活用する具体的な方法5選|プレスリリースの補足など

続いては広報・PRでYouTube動画を活用する方法を何種類か紹介していきます。プレスリリースに添付することを想像する人が多いと思いますが、他にも様々に使うことができます。

方法①:プレスリリースの補足として使う

プレスリリースでありがちな問題、具体的には「文章が長くなりすぎる」「直感的にわかりにくい」などのことを、動画でクリアできる場合が多いです。

例えば新商品について「○○という工夫によって使いやすくなっています」とテキストで説明するだけでは長くなる・わかりにくくなる可能性が高いです。しかし、動画であれば簡単に理解してもらえるのではないでしょうか。

✅長尺のプロモーション動画などのURLを載せておく方法もある

プレスリリースの内容を直接的に補足する動画に関しては、1動画1メッセージ、1~2分以下、加工や編集は控えめ、などコンパクトにまとめることが大事です。

ただ、それとは別に長尺、加工・編集多めのプロモーション動画がある場合は、そのURLを載せておくのもいいでしょう。

ただしプレスリリースの内容に直結するものでないと、「こんな長い動画だったのに視聴した意味がなかった」と思われかねないので気を付けてください。載せるURLは厳選しましょう。もしくは、ふさわしいURLがなければ無理に載せません。

方法②:採用広報に役立てる

例えば、社長のメッセージ動画、就業条件をまとめた動画、職場の雰囲気をおさめた動画、実際に働いている動画などを公式サイト等に載せることで、採用広報に役立てることができます。

これもテキストで説明するのは大変ですし理解するのも難しいですが、動画であれば無理がありません。

ただし、例えば「アットホームな職場です!」「ぜひ応募して下さい、待ってます!」など内容のないメッセージ動画を作ってもほとんど意味がないので気を付けてください。あくまで「視聴する応募者目線で意味のある動画」にしなければなりません。

方法③:ウェビナー

広報・PRやマーケティング活動の一つとして何回もセミナー開催をしたい場合、動画で済ませる方が主催者側にとっても参加者側にとっても楽かもしれません。会場利用料の削減や労力のカットになりますし、参加者としても繰り返し視聴できるため助かります。

✅オフライン開催ならではの魅力もあるので使い分ける

ただし、オフライン開催ならではの魅力もあるので使い分けましょう。やはり実際に顔を合わせながらセミナーをする方が熱量やテンションが伝わりやすく、望んだアクション(購入・登録、メディア掲載、次回の参加など)を取ってもらえる可能性が上がります。

また、ウェビナーの場合は有料開催でない限り「特別感」はほぼありませんが、オフライン開催にはそれがあります。人は特別感を覚えると具体的にアクションしたくなるものなので、必要に応じてオフライン開催も検討しましょう。

オンライン開催に比べると参加者は減りやすいですが、「オンライン開催・参加者多数・アクションをする人は少数」になるよりも、「オフライン開催・参加者少数・アクションをする人は多い」になる方が意味があるはずです。

方法④:会員限定動画|オンラインコミュニティなど

メディア関係者向けなど、限られた人に向けて作った動画を後からアーカイブ動画にして、オンラインコミュニティなどで提供する方法もあります。

オンラインコミュニティの加入者には「特別な価値」を与える必要がありますが、「会員しか視聴できない動画」であればその価値は十分あると言えるでしょう。

方法⑤:商談用の資料として

取引先などとの商談でも動画の利用は効果的です。長々と口頭説明しても魅力を伝えにくいかもしれませんが、見やすく編集した動画を見せれば短時間で相手を引き込むことができることでしょう。

また、紙やデータの資料を十分に用意できていない段階で商談をすることになった場合も、動画のURLを教えるだけでカバーできるかもしれません。

さらに業種によっては「取引相手」というよりも「一般の個人」に対して、商品・サービスの説明(セールス)をすることもあると思いますが、そこでも動画が役立ちます。必要に応じて営業部などと相談しつつ動画の内容を決め、完成した動画を提供してあげましょう。

Youtube動画にかけたリソースは十分回収可能(まとめ)

長くわかりにくいものになりがちな「文章」や「口頭」での説明も、YouTube動画を活用することで短く・わかりやすいものにできる場合が多いです。それは広報・PR活動における大きな武器になりますので、必要に応じて積極的に動画作成をすることをおすすめします。

動画作成そのものは大変かもしれませんが、以降の文章作成や口頭説明の手間を省くことができると考えれば、かけたリソースも十分回収できるはずです。

➡人気記事:メディアに出るプレスリリースの書き方12のコツ


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者30万人のYoutuber
上岡正明

MBA(経営学博士前期課程修了)
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者30万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

①:東洋経済オンラインでの連載記事
②:ダイヤモンドオンラインでの連載記事
③:プレジデントでの連載記事
④:日本経済新聞での連載記事