企業の周年記念やアニバーサリーイベントに関するプレリリースに書くべき5つのこと
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2025.02.14

企業の周年記念やアニバーサリーイベントに関するプレリリースに書くべき5つのこと

➡記事を書いた人:Youtube登録者30万人【MBA保有の現役記者】上岡正明プロフィール

広報戦略プランナーで登録者30万人のビジネスユーチューバーでもある上岡です。

この記事では広報・PR担当者の皆さんに向けて、周年記念に関するプレリリースに書くべき内容やポイントなどに関して解説します。特に「周年記念のイベントがあるので広報・PRに活かしたい」「イベントはないもののなんらかのプレリリースを書きたい」などとお考えの方におすすめの内容となっています。

本記事では、周年記念のプレリリースを作成・発信するメリット、含めるべき内容、作成時のポイントなどについてお伝えしていきます。

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周年記念のプレリリースを作成・発信する3つのメリット|広報・PR

それでは広報・PR活動の一環として周年記念関連のプレリリースを作成・発信することのメリットをいくつか紹介していきます。

①:企画やイベントの告知ができる

周年記念の特別企画やイベントの告知をする場合は、プレリリースを作成・発信することをおすすめします。もちろん公式サイトやSNSなどでも告知すると思いますが、プレリリースを作ればメディア掲載にもつながるかもしれません。

②:企業として安定していることをアピールできる

特別企画やイベントなどの予定がないとしても、周年記念のプレリリースを作成・発信することで「企業として安定運営・継続成長しています」とアピールできます。

例えば10年以上継続する企業は一握りですが、10年以上継続しているからといって人々に広く知られているとは限りません。ですがプレリリースがメディア掲載されることで、「こんな企業があったんだ」と興味を持つ人が増えるかもしれません。

③:周囲に感謝を伝えることができる

こちらも公式サイトやSNSなどでもできることですが、あえてプレリリースを作成・発信することでより広く、関係者に感謝を伝えることができる可能性があります。具体的には取引先、顧客、株主など。

特に周年記念でイベントを開催したり、記念グッズを配布したりする場合はプレリリースがメディア掲載されやすくなるため狙い目です。

周年記念のプレリリースに必ず書くべき5つのこと

続いては周年記念のプレリリースに必ず書くべきことをいくつか紹介していきます。プレリリースの内容は企業によって調整するべきですが、ぜひ抑えていただきたいこともあるので広報・PR担当者の皆さんはぜひ参考にしてください。

①:企業の歴史と感謝のメッセージ

感謝のメッセージを載せることでプレリリースに感情が乗るため、メディア掲載される可能性が上がります(感情はメディア関係者を動かす要素の一つです)。

しかし単に感謝の言葉を書くだけではありきたりですし短くなってしまうため、企業の(事業の)歴史紹介と合わせて書いていくことをおすすめします。例えば「○年には□□を発売し、その際には△△様のお世話になりました~」などと展開するイメージです。

その上で代表からのあいさつ、企業としてのこれからの展望なども載せるとボリュームが出ます(もちろん文字数稼ぎではないボリューム感です)。

✅誰に向けたメッセージなのかを意識する

感謝のメッセージですが主に誰に向けたものなのかを意識して書くことが大事です。一般人向けの商品・サービスを展開する企業なら基本的に「お客様への感謝」となりますが、BtoB企業なら「各関係企業への感謝」を盛り込むべきでしょう。

②:企業概要、事業概要を簡単に書く

何をしている企業なのかがわからない場合、○周年などと言われても読者は困ります。そのため必ず企業概要・事業概要を書きましょう。ただ、あくまで周年記念のことがメインなので、長くならないように簡潔にまとめるのがポイントです。

③:周年記念そのものについて簡単に説明する(記念の内容など)

周年記念といっても実は「創立○周年」「創業○周年」「メイン事業開始○周年」など様々ですので、何も知らない人がプレリリースを読んでもわかるように明記しましょう。

また、1周年、3周年、5周年、10周年など、各周年でどのようなことをしてきたのかも書くと「周年記念をする理由」「周年記念を通じて人々や社会に何を伝えたいのか・もたらしたいのか」なども伝わりやすくなります。

④:あれば特別企画の紹介

周年記念イベント、キャンペーン、記念商品・サービスリリースなどがあれば、それもプレリリースに書きましょう。特に参加方法、購入方法、リリース日などをわかりやすく明記するのがポイントです。

⑤:企業としてのブランディングを変えていくならそれについても書く

周年記念をきっかけに企業としてのブランディングを変えていく場合は、それについても書きましょう。文章だけでなく図表やイラストも交えて説明するとわかりやすいです。

ただし「周年なのでブランディングを変えます」では理由として弱すぎるので、理由や背景もきちんと記載しましょう。周年記念がきっかけでもいいのですが、例えば「周年記念だからこそ○○にさらに力を入れて、□□を目指していきます」などの具体性が欲しいです。

周年記念プレリリースのメディア採用率を上げるための3つのポイント

続いては周年記念プレリリースのメディア採用率を上げるためのポイントをいくつか紹介していきますので、広報・PR担当者の方はぜひ確認してください。

①:余裕があれば特別企画を設ける

先ほどもお伝えした通り、周年特別企画がある場合はそのことをプレリリースに書くとメディア採用されやすくなります。

ただし、例えば「プレリリースのメディア採用率を上げたい」→「だから無理をして意味の薄いイベントを企画する」などとなると本末転倒なので気を付けてください。強引にイベントを開催する理由はないはずです。

②:プレリリースの配信日に注意する

もちろん実際の周年記念日や、周年記念イベントよりもかなり前にプレリリースを配信する必要があるので早めに作成を始めましょう。

また、周年関連企画が複数ある場合、それを単体のプレリリースにすべて載せるとそれぞれの存在感が薄れる恐れがあります。さらにいうと日程が遅い企画については、告知の効き目がどんどん薄れていきます。

そのため企画がいくつかあるケースでは、イベント日そのものを調整しつつ(基本的にイベント日同士を離す)プレリリースを配信するタイミングも散らすことをおすすめします。

✅イベント実施日をプレリリースのタイトルに含めると注目されやすくなる

小さなテクニックですがプレリリースのタイトルにイベント実施日を含めるとメディア関係者に注目されやすくなるためおすすめです。例えば【2月10日開催】など実施日の部分を【】でくくるといいでしょう。

③:イベントのレポート的なプレリリースも作成・配信する

イベントが終了したらそのレポート的なプレリリースも作成・配信することをおすすめします。当日都合がつかなかったメディア関係者にとっては助かりますし、「どうなるかわからないイベントの予定には興味がないものの、終わったイベントのレポートなら読みたい」という人も少なくありません。このプレリリースには主に以下のことを載せましょう。

  • イベントの内容
  • イベントの様子をおさめた写真や動画
  • 記者からの質問とそれに対する回答が出た場合は書く
  • 新たな企業ロゴなどを発表した場合はそれも載せる

もしYouTubeなどにイベントの様子をおさめた長尺の動画がある場合はそのURLも載せましょう。また、他にも書くべきことがあれば基本的にすべて記載します(特性的にそれほど長いテキストにならないはずなのでスペースの余裕があるのではないでしょうか)。

企業の周年記念やアニバーサリーイベントのプレリリース作成のコツまとめ

特別なイベントがある場合はもちろん、ないとしても周年記念のプレリリースも作成・配信することで様々なメリットが望めるため、広報・PR担当者の皆さんは検討してみてはいかがでしょうか。

なお過去にも周年記念イベントの開催・プレリリース作成などをしていた場合は、それを参考にすることで進めやすくなることでしょう。また、数年後の新たな周年イベントのためにも、内容をきちんと記録しつつ資料も残しておくことをおすすめします。

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執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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