PR会社とは?広告代理店との違いや選定方法、依頼時の注意点を紹介
PR戦略とは
3分で分かる「PRの基本」
2024.01.26

PR会社とは?広告代理店との違いや選定方法、依頼時の注意点を紹介

PR会社と広告代理店の違いを1分で説明できる人は意外と少ないもの。

PR会社というと「PRする会社」だから広告代理店と同じだと考えている人もいるかもしれません。しかしながら、PR会社とは広報を専門とする会社であり、広告代理店は広告が放送や出版、掲載されるまでの手続きを行う会社。そこには、明確な違いがあります。

今回は、そんなPR会社と広告代理店の明確な違いや上手な活用方法、おすすめのPR会社について、ポイントを詳しく解説します。

➡人気記事:PR会社一覧!厳選20社ランキングとカオスマップ

PR会社とは

PR会社とは

PR会社とは、企業や団体の広報活動をサポートする専門会社です。企業の経営活動から個人のサービスなど、あらゆる情報を世の中に広く伝えます。

具体的な活動では、プレスリリースの作成やイベントの企画、メディアとの連携など、多くの手段を使って情報を届けます。

PR会社に広報活動を任せれば、メディアに最善のアプローチができ、顧客やステークホルダーとの信頼関係を高めることができます。

ポイント

  • PRとは?広告との違いは?
  • PR会社の主な事業内容
  • 総合PR会社と専門PR会社の違い

PRとは?広告との違いは?

PRと広告は同じように思われますが、目的と手段が異なります。広告は宣伝活動を目的とし、商品やサービスを販売することに特化しています。広告料や掲載料を払えば、テレビCMやウェブサイトのバナーなどで、自由にアピールできるのです。

一方、PRはメディアが情報を取り上げ、企業の経営活動から新製品の発表などを社会に伝えます。その他にもSNS運用やイベントの企画、ステークホルダーとの関係構築など、多岐にわたる業務をします。

広告はお金を払い宣伝してもらうのに対し、PRはメディアに取り上げてもらうことで、世間に伝えることが可能です。

PR会社の主な事業内容

PR会社の主な事業内容は、企業や個人のメッセージを社会全体に伝えることです。具体的な事業ではプレスリリースの作成から配信、記者会見や製品発表会などのイベント企画、クライアントの代わりにメディアと連携するメディアリレーションズなどがあります。

PR会社は企業から個人までの広報活動を、多岐にわたりサポートします。

総合PR会社と専門PR会社の違い

総合PR会社と専門PR会社の違いは、特化分野とサービス提供範囲にあります。

総合PR会社は、クライアントのニーズに対応し、PR戦略の設計やメディアリレーションズ、危機管理対応など多岐にわたるサポートが可能です。

一方、専門PR会社は特定の分野や業界に精通した、PRサービスを提供します。医療やテクノロジーなどの分野では深い知識と経験が必要なため、専門PR会社はそれらのニーズを満たします。

業界や業種によって、総合PR会社か専門PR会社を使い分けるのがおすすめです。

PR会社と広告代理店の違い

PR会社と広告代理店の違い

PR会社と広告代理店の違いを分かりやすく解説すると、広告代理店は「広告主の好きなタイミングとターゲットに対して、できるだけイメージするとおりに、お金をかけて広告を制作し、メディアに掲載されるまでの一連のプロセス」を、専門業務として代行するプロフェッショナルです。

一方、PR会社はクライアント側の情報発信を分析、リサーチして、戦略的により多くのメディアに取り上げられるよう、記者や編集者にプレスリリース等を配布。掲載までの取材を獲得していきます。PR会社はクライアントのために働きますが、記事や広告を制作しているわけではありません。

PR会社に依頼できる主な内容

PR会社に依頼できる主な内容

PR会社に依頼できる主な内容は、次のとおりです。

  • 広報戦略の企画立案
  • ニュースリリース発表
  • PRイベントの実施
  • 商品発売の報道発表
  • 新聞記者への取材依頼
  • TVの報道・情報バラエティー番組への取材依頼
  • 雑誌・WEB・ラジオ番組への企画提案
  • コラムニストへのサンプリング
  • 生活ジャーナリストへのサンプリング
  • 各記事の論調分析
  • 報道からの取材対応窓口

PR会社に依頼できることは、さまざまにわたります。その1つとして広報戦略の企画立案は、クライアントの目標やイメージを、どのようにして伝えていくか計画を作ります。その他ではニュースリリースやPRイベントの実施も、依頼できる業務です。

企業の新製品発表や個人の活動などを、メディアを通して広く知らせたいときに利用します。さらにPR会社は、メディア側へ取材依頼も行います。テレビやウェブサイト、雑誌などのメディアに対して、企業の活動や新製品を報じてもらえるよう促すことが可能です。

PR会社は企業や個人の広報活動のパートナーであり、最善のサポートをしながら幅広い業務を行います。

➡人気記事:プレスリリース書き方12のコツ【テンプレート公開】

PR会社に依頼する主なメリット

PR会社に依頼する主なメリット

企業のメッセージや経営活動を、自分たちだけで広く伝えるのは難しいです。そこで広報の専門であるPR会社に依頼すれば、あらゆる層に情報を伝えられます。ここではPR会社に依頼するメリットについて、解説していきます。

ポイント

  • 豊富なデータ・ノウハウに基づく広報サポート
  • 広告費をかけずに広報活動・メディア露出を行える
  • 広報業務にかかる人件費・工数などのコスト削減
  • 医薬品やアパレル、化粧品など専門分野に強いPR会社も

豊富なデータ・ノウハウに基づく広報サポート

PR会社は広報活動において、多くの経験と知識を持っています。業種ごとによる適切なアプローチから最適なPR戦略を提案し、認知されるだけでなく信頼度の向上に繋げることが可能です。

たとえば、自分が情報発信するよりも、第3者に取り上げられた情報の方が信ぴょう性が増します。PR会社はそれらの業務を任せられ、企業や個人の広報活動をサポートします。

広告費をかけずに広報活動・メディア露出を行える

PR会社に依頼するメリットとして、広告費をかけずに広報活動を行えます。掲載料を払って載せてもらう広告とは違い、メディアに取り上げてもらうからです。PR会社はメディアリレーションズも業務の一環とするため、メディアへの掲載依頼も任せられます。

PR会社へ広報業務を依頼すれば、企業や個人はコストをかけずメディアに露出できます。

広報業務にかかる人件費・工数などのコスト削減

PR会社を利用すれば、人件費や業務の工数などを減らすことが可能です。広報業務を自社で行うと、知識やスキルを持つスタッフの採用や、育成が必要になりコストがかかります。

しかし、PR会社は必要なときだけ専門家の力を借りられ、人材も雇用する必要がないため、大幅にコストを削減できます。また、広報業務すべてを任せられるため、自社の工数削減にも繋がります。

医薬品やアパレル、化粧品など専門分野に強いPR会社も

PR会社には特定の業界や分野に特化した、専門会社があります。医薬品やアパレル、化粧品などのPR業務は、深い知識と経験が必要です。特に医薬品を扱う場合は、薬機法などの法律があるため、専門PR会社に依頼するのがおすすめです。

専門PR会社に依頼すれば、業種ごとに特化しているため、安心して広報業務を任せられます。

➡参考:広報活動のメリットデメリットについて(出典:戦略経営者)

PR会社の契約形態は大きく2種類

PR会社の契約形態

PR会社へ広報業務を依頼する際に、契約形態を選ぶ必要があります。ここではリテナー契約(長期的契約)と、スポット契約(短期的契約)の2種類について説明していきます。

ポイント

  • リテナー契約(長期的契約)
  • スポット契約(短期的契約)

リテナー契約(長期的契約)

リテナー契約とは、PR会社とクライアントが一定期間の契約を結ぶことを指します。継続的な広報活動をサポートしてほしい場合は、こちらを選びましょう。プレスリリースの作成から配信をはじめ、イベントの企画や危機管理への対策など、一連の広報業務を依頼できます。

手厚いサポートが受けられる一方、定期的な費用が発生するため予算が必要となります。

スポット契約(短期的契約)

単発イベントの企画や、社内での広報セミナーなどに、スポット契約は便利です。広報業務が必要なときだけ依頼できるため、費用を予算内で調整できます。長期的なPR活動を目的としない場合は、スポット契約が安くすむのでおすすめです。

ただし、一回ごとの契約なため、PR会社とクライアントの関係が深まりづらい点は注意が必要です。

➡人気記事:より戦略の上位にある「広報戦略」を3分で理解しよう!

PR会社の選び方3つのポイント

PR会社の選び方

公益社団法人である日本パブリックリレーションズ協会によると、同協会に加盟しているPR会社だけで180社以上存在しています。その中で自社に合うPR会社を決めるのは簡単ではないでしょう。

そこでこの章では、PR会社を選ぶ際に注目したい3つのポイントについて解説していきます。

ポイント

  • メディアとの繋がりと実績で選ぶ
  • PR会社の得意分野で選ぶ
  • PR会社の費用を比較して選ぶ

メディアとの繋がりと実績で選ぶ

メディアとの繋がりは、PR会社選びにおいて重要なポイントです。

大手メディアとの繋がりを強みにしている会社もあれば、ファッション・金融など業界に特化して繋がりを持っている会社もあります。自社のサービスやターゲットと、PR会社が繋がりのあるメディアとの相性は必ず確認しておきましょう。

PR会社がどのようなメディアとの繋がりを持っているのかは、実績を見ればわかります。自社が取り上げてもらいたいメディアでの実績が豊富な会社を選びましょう。

PR会社の得意分野で選ぶ

PR会社の選定ポイントの2つ目は、「得意分野」です。

例えば、「専門PR会社」であれば、業界に特化したPR活動に長けています。「総合PR会社」であれば、戦略策定から効果検証までトータルでサポートすることに強みを持っています。

専門・総合PR会社以外にも、プレスリリース専門・リスク管理専門・オフラインイベント専門など、PR活動の特定の業務に特化した会社も存在しています。

いずれにしても、自社の目的やゴールを考慮して、依頼したい業務を明確にしてからPR会社を選定しましょう。

*参考:6000万人にクチコミを広げて信頼を獲得した事例(出典:AERA dot.)

PR会社の費用を比較して選ぶ

金額もPR会社を選定する上で、重要な判断基準となります。ホームページから資料請求や見積もり依頼を行い、各社の料金を比較しましょう。PR会社の費用は、会社規模や契約形態、依頼するサービス内容によって数百万円単位で差がでることもあります。

見積もりを複数社から取ったら、それぞれ金額を比較しましょう。

大手PR会社ランキング【売上ベース】

PR会社

ここでは国内大手PR会社の売り上げを元に、ランキングトップ5をご紹介します。それにくわえPR会社ごとの特徴や強みを3つ紹介しているので、参考にしてみてください。

  • 1位:株式会社ベクトル…473億円(2022年2月期)
  • 2位:株式会社サニーサイドアップ…162億円(2022年6月期)
  • 3位:株式会社電通PRコンサルティング…93.3億円(2021年度)
  • 4位:株式会社プラップジャパン…62.7億円(2022年8月期)
  • 5位:共同ピーアール株式会社…52.6億円(2022年12月期)

※当社調べ

PR会社1位:株式会社ベクトル

株式会社ベクトル

  • 国内トップのニュース配信プラットフォーム「PR TIMES」を保有
  • 業績向上に貢献するダイレクトマーケティング事業
  • 海外でのPR事業、HR事業の確立

株式会社ベクトルは、PR業界にて日本国内トップの業績を誇り、メディア業界全体を牽引しています。さらに利用企業65,000社以上のニュース配信プラットフォーム、「PR TIMES」を保有。

年間2,600件以上のプロジェクトをこなし、企業のPR業務をサポートしています。PR事業以外にも多岐にわたり事業を展開しており、その中のダイレクトマーケティング事業では、依頼された企業の業績を伸ばします。

また、オフィスを海外9カ国に展開しながら、国内外でのビジネスも拡大中です。

会社名 株式会社ベクトル
主な業務内容 総合PR、デジタルPR、映像制作、アドテク、リスクマネジメントなど各種PRプランニング・PRサービス 他
得意分野・領域 ダイレクトマーケティングやESG コンサルティングなど、時代の動きをふまえた次世代コミュニケーションによるPRサポート
設立年 1993年
従業員数 1,303名(グループ従業員数 連結)
主要取引先 株式会社プログリット(2022年9月)、株式会社メンタルヘルステクノロジーズ(2022年3月) 他多数
住所 東京都港区赤坂4-15-1 赤坂ガーデンシティ18F
公式サイト 株式会社ベクトル

PR会社2位:株式会社サニーサイドアップ

株式会社サニーサイドアップ

  • イベント企画やブランディングの立案
  • プロスポーツ選手とのマネジメント契約
  • 社員の働きやすさを重視したユニークな福利厚生

株式会社サニーサイドアップは、イベント企画から演出、ブランディングの立案などを得意とするクリエイティブ集団です。実際に企画した大規模なイベントでは大きな反響を呼び、新規顧客を大幅に増やすことに成功しました。

他のPR会社の違いとして、プロスポーツ選手とマネジメント契約をしてます。スポーツへの専門性も高いことから、スポーツマーケティングを得意としています。

また、株式会社サニーサイドアップは、社員の働きやすさを重視した「32の制度」という、ユニークな福利厚生が充実しています。

会社名 株式会社サニーサイドアップ
主な業務内容 PR・プロモーション、スポーツマーケティング、IP(知的財産)を活用したコンテンツマーケティング、ブランディング 他
得意分野・領域 大規模なイベントの企画・演出、スポーツ関連のPR、グローバルPR
設立年 2019年
従業員数 194名
主要取引先 東急不動産(2022年10月)、Uber Eats Japan(2021年夏)他
住所 東京都 渋谷区千駄ヶ谷4-23-5 JPR千駄ヶ谷ビル7F-8F
公式サイト 株式会社サニーサイドアップ

PR会社3位:株式会社電通PRコンサルティング

株式会社電通PRコンサルティング

  • PR業務の悩みに合わせた3つのメニュー
  • 話題づくりではなく価値づくりの広報業務
  • 企業の広報に特化したサービス提供

株式会社電通PRコンサルティングは、60年以上の経験と独自のノウハウを持って、クライアントに最善のPR戦略を提供します。新PR、統合型PR、個別PRの3つのメニューから、PR業務のニーズに合わせて対応。

価値づくりを重視した情報発信を行うため、政府や自治体といった、公的機関からも利用され信頼も高いです。信頼と実績数の多さから、株式会社電通PRコンサルティングは大手企業や国のPR業務を任されています。

また、企業の広報担当を支援したサービスもあり、1万人を対象にしたアンケートデータの提供や、広報業務へのセミナーなどを開催しています。

会社名 株式会社電通PRコンサルティング
主な業務内容 プレスリリース配信、オウンドメディア作成、ソーシャルリスニング、マーケティング調査、メディアヒアリング、報道状況分析、クライシス対応/リスクマネジメント 他
得意分野・領域 新PRソリューション、統合型PRソリューション、個別PRソリューション
設立年 1961年
従業員数 288名
主要取引先 大塚製薬株式会社(2019年)、株式会社クボタ(2019年)、くら寿司株式会社(2019年)、株式会社岩波書店(2018年)、他
住所 東京都港区東新橋1-8-1
公式サイト 株式会社電通PRコンサルティング

PR会社4位:株式会社プラップジャパン

株式会社プラップジャパン

  • 各業界に精通した総勢250名のPRスペシャリスト
  • ヘルスケアやテクノロジーなどの専門分野に特化
  • 国内初の広報業務クラウドサービス

株式会社プラップジャパンは、各業界や特定の業種に精通した、250名以上の専門家が在籍しています。ヘルスケアやテクノロジーなどのPR業務は、深い知識と実際の経験がなければ困難ですが、株式会社プラップジャパンは可能です。

ヘルスケアのPRでは、専門性の高い疾患領域や生活週間病に関わる、PR案件を年間50件以上手掛けています。メディアリレーションのみならず、キーオピニオンリーダーや患者団体などの、業界特有の関係構築まで任せられます。

また、国内初のPRを自動化するクラウドツールも導入しました。メディア管理からプレスリリース配信、運用効果測定など一貫して行える、企業の広報担当をサポートするサービスも提供しています。

会社名 株式会社プラップジャパン
主な業務内容 PRに向けたコミュニケーション戦略の立案・実施、デジタル戦略の立案・実施、メディアトレーニング・危機管理広報 他
得意分野・領域 デジタルを活用したPR、海外に向けたPR、危機管理広報コンサルティング
設立年 1970年
従業員数 335名
主要取引先 ケロッグ(2022年1月)、ブランジスタエール ネクシィーズグループ(2022年)他
住所 東京都 港区赤坂1-12-32 アーク森ビル33F
公式サイト 株式会社プラップジャパン

PR会社5位:共同ピーアール株式会社

共同ピーアール株式会社

  • 国内最大規模の総合PR会社として確立
  • 全業種・業界のPR活動をサポート
  • マーケティング・広報担当者向けのセミナー

共同ピーアール株式会社は、1964年に創業してからPRの専門会社として、あらゆる時代のPRに携わっています。60年以上にもなる経験と知識と共に、今では国内最大規模の総合PR会社となりました。

全業種から業界までのPR活動をサポートし、顧客やステークホルダーからの信頼も厚いです。主な事業では、メディアリレーションズを中心とした、広報活動の支援やコンサルティング、危機管理広報などをおこなっています。

また、マーケターや広報担当者に向けたセミナーを定期的に開催しながら、企業のPR活動もサポートしています。

会社名 共同ピーアール株式会社
主な業務内容 広報・コンサルティング、デジタルPR、危機管理広報、海外広報、インバウンドインフルエンサー事業、コンテンツ、広報教育、M&A・事業提携
得意分野・領域 新商品・新店舗PR、ターゲティングPR、動画PR、海外PR
設立年 1964年
従業員数 200名
主要取引先 株式会社VAZ、株式会社ジェクトワン、株式会社シャトレーゼ
住所 東京都中央区築地1-13-1 銀座松竹スクエア10階
公式サイト 共同ピーアール株式会社

【総合PR会社】株式会社フロンティアコンサルティング

株式会社フロンティアコンサルティング

株式会社フロンティアコンサルティングは、テレビ・新聞など4,000社以上の媒体との密な繋がりを持つ総合PR会社です。

創業者である上岡正明自身が、「ザ!鉄腕!DASH」など有名番組の放送作家・脚本家などを務めるなど、「メディアの中の人」としての経験をもとに、露出に繋がりやすい情報開発を支援しています。

また、スタッフもマスコミ出身者や広報経験10年以上の「PRのプロ」が戦略立案からサポートしているため、実戦に即したPR活動を行うことができます。

実績も豊富で、「ガイアの夜明け」・「カンブリア宮殿」・「ワールドビジネスサテライト」などの3大ビジネス番組全てへの露出を果たした飲食店通算1,100メディアに露出したドローン操縦士教会日経・朝日・読売などの大手新聞媒体への露出を果たした寺院など、数々のPR戦略を支援している会社です。机上の空論のような理論だけでなく、実績が伴ったPR戦略を策定したい企業には、ぴったりのPR会社です。

⇒株式会社フロンティアコンサルティング

【Q&A】PR会社への依頼で多い質問

PR会社への依頼で多い質問

以下では、PR会社への依頼に関して多い質問・疑問に回答します。

Q&A

  • PRに関する知識がなくても相談・依頼できる?
  • 広報担当者・部署がなくても依頼できる?
  • イベントのPRだけなど、単発での依頼はできる?

Q. PRに関する知識がなくても相談・依頼できる?

PR会社への相談から依頼は、専門知識がなくても問題ありません。PR会社はクライアントからの要望や意見を元に、PR戦略を立案し実行してくれます。たとえば企業の場合であれば広報部署を作らずに、PR会社へ広報活動を一任することも可能です。

PR会社に依頼すればPRの知識やスキルを身につけることなく、最善のPR活動を行えます。

Q. 広報担当者・部署がなくても依頼できる?

PR会社は広報担当者や部署がなくても依頼でき、PR活動において企業や個人の心強いパートナーとなります。自社にPR活動の専門家がいないからこそ、PR会社に依頼して広報活動をしてもらうのです。

新たに広報部署を作るには、人件費や時間などのコストを大きく必要としますが、PR会社を使えば予算内の費用で抑えられ、新たな業務もせずにすみます。広報のプロであるPR会社に依頼すれば、多くのメディアに取り上げられるでしょう。

Q. イベントのPRだけなど、単発での依頼はできる?

PR会社は、イベント企画や危機管理のサポートなど、短期契約での単発依頼ができます。1つのプロジェクトから依頼できるため、利用しやすいのがポイントです。短期契約は費用も一時的にしか必要としないため、コストも抑えられます。

また、長期的な広報活動を行う場合は、リテナー契約(長期契約)もあります。

自社に合ったPR会社へ依頼しよう

PR会社の特徴や得意な分野が、それぞれにあることがわかりました。幅広い広報活動をサポートする総合PR会社もあれば、特定の業界や業種に精通した専門PR会社もあります。

また、広告のように商品やサービスを宣伝するだけでなく、PR会社は企業や個人のメッセージから経営活動などを伝え、世間との信頼関係を築き上げます。

PR会社に依頼する際には、自社のニーズとマッチしたPR会社を選ぶようにしましょう。

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執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

①:東洋経済オンラインでの連載記事
②:ダイヤモンドオンラインでの連載記事
③:プレジデントでの連載記事
④:日本経済新聞での連載記事