【本当に必要?】YouTubeサブチャンネルの4つのメリット+5つの注意点
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2025.11.25

【本当に必要?】YouTubeサブチャンネルの4つのメリット+5つの注意点

記事を書いた人:Youtube登録者30万人【MBA保有のPRプランナー】上岡正明プロフィール

この記事ではYouTubeを活用したい広報担当者やPRマーケティングに興味のある全ての方に向けて、YouTubeサブチャンネルを作るメリットや注意点などについてお伝えしていきます。

特に「メインチャンネルが軌道に乗ってきたので作った方がいいのだろうか」と疑問に感じている方や、「特にサブでやりたいことがなくても作っておくべきだろうか」などとお悩みの方におすすめの内容となっています。

本記事ではYouTubeのサブチャンネルそのものの概要、そしてサブチャンネルに関するメリットや注意点などについてお話ししますので、ぜひ参考にしてください。

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YouTubeのサブチャンネルとは?

YouTubeのサブチャンネルとは「登録者が多い・メインコンテンツを扱っているなどのメインチャンネルとは別に運営するチャンネル」のことです。例えばメインチャンネルでエンターテインメント系の動画を出すなら、サブチャンネルでは雑談系の動画を投稿するなど。

ちなみにメインチャンネルとサブチャンネルに明確な定義があるわけではありません。例えばサブチャンネルのつもりで始めたものの、メインチャンネルの勢いを抜くパターンもまれにあります。

YouTubeサブチャンネルを作るメリット4選

それではYouTubeサブチャンネルを作ることの主なメリットを挙げていきます。特に人気のあるメインチャンネルがある場合はサブチャンネルも存在するケースが少なくありませんが、実際にはどのようなメリットがあるのでしょうか。

メリット①:メインチャンネルとは異なるジャンルの動画を出せる

上で触れている通り、例えばメインチャンネルではエンターテインメント感のある動画を投稿して、サブチャンネルでは雑談メインの動画を出すなど、自然にジャンルの異なる動画を出すことができます。

一例として「○○やってみた!」など楽しい実験が中心の動画をメインチャンネルで出している場合、同じチャンネルで「メンバーの雑談動画」などを投稿しても、「実験以外に興味がない」という人が離れていってしまう恐れがあります。

しかしチャンネルを分けることで、「実験動画だけ見たい」という層と「メンバーそのものに興味がある」という層の両方にアプローチできます。

メリット②:スピンオフや番外編的な扱いの動画を自然に投稿できる

例えば「実験動画の裏側はどうだったか」、「どのようなNGがあったか」などメインチャンネルのスピンオフや番外編的な動画も自然に出すことができます。また、特に複数メンバーで運営しているチャンネルの場合は、普段裏方にいるメンバーをサブチャンネルで表に出すのもいいでしょう。

これに関しても別にチャンネルを作ることで、「あまり深いところに興味がない層」と、「なんでも知りたい層」の両方に無理なくアプローチできるようになります。

メリット③:全体的な収益が上がる可能性がある|コストパフォーマンスを高くできる場合も

サブチャンネルを作ることで全体的な収益が上がる可能性があります。もちろん単純に2倍になることはまずないでしょうが、元々のメインチャンネルのブランド力を活かせば、あまりエネルギーを使わずに収益を底上げできるチャンスはあるといえます。

例えば以下の通り。

  • 「面白いところを抽出して編集したやってみた系の動画」のノーカット版をサブチャンネルで
  • 低限の編集で済ませた雑談動画を投稿する(元のブランド力で伸ばす)
  • 複数メンバーのYouTubeチャンネルなら、各メンバーがサブチャンネルを持つ(最低限のルールは作りつつも個人の裁量に任せる)

もちろん「サブチャンネルも全力で」という方針でも構いませんが、その場合は収益そのものはアップしてもコストパフォーマンスはあまり上がらないことでしょう(下がることもあり得る)。

メリット④:リスクの分散

大半のYouTubeチャンネルにはほぼ関係のないことでしょうが、サブチャンネルを作ることでリスクの分散ができます。

特にチャンネルBANされかねないようなジャンルのYouTubeチャンネルに関しては、本当にアカウント停止などの処分が下った場合にサブチャンネルがあれば、比較的スムーズに全体の収益を戻すことができるかもしれません。

YouTubeのサブチャンネルに関する注意点5つ

続いてはYouTubeチャンネルのサブチャンネルに関する注意点をいくつか挙げていきます。「メインチャンネルも育ったからとりあえず作っておくか」くらいの気持ちで立ち上げてしまうとむしろデメリットが大きくなる恐れもあります。

注意点①:途中で放置すると少しマイナスイメージになりかねない

サブチャンネルを立ち上げてしばらく動画投稿をしていたものの、どこかで完全に放置するようになると「中途半端だ」「結局はお金にならないからやめたのだろうか」などとマイナスイメージになる可能性があります。

それでもメインチャンネルに魅力があれば大きなダメージにはならないでしょうし、もちろんサブチャンネルを放置したからといって具体的なペナルティはありませんが念のためそういったユーザーがいることも覚えておきましょう。

そしてメインチャンネルがまだ十分に育っていない段階でサブチャンネルを作ってそれを放置するとなると、あえて乱暴な言い方をすると「弱小チャンネルが何をやっているんだろう」「そんなことだからチャンネルが育たないんだよ」などかなり悪いイメージを持たせる恐れがあります。

注意点②:サブチャンネルで何をするか明確に決めてから立ち上げる

サブチャンネルで何をするか明確に決めてから立ち上げないと上で解説した通り、すぐに放置することになる可能性が高いです。

別ジャンルの動画を出す、メインチャンネルのノーカット版動画を出す、雑談系動画を出すなどなんでも構いませんし、「サブチャンネルならではの隠れ家感」を活かすならこれらが融合していてもいいでしょう。

注意点③:目的を明確にする

サブチャンネルを立ち上げる目的も明確にしましょう。主に考えられる目的は以下の通りです。

  • 収益目的:少ない労力で動画を出して効率良く収益を得るなど
  • 視聴者のファン化目的:さらに濃い内容の動画を出して「濃いファン」を作るなど
  • 本人の趣味目的:目的をそこまでハッキリせず気が向いたときに好きな動画を出す

この中のおおよそどの目的でサブチャンネルを運営するか決めておかないと、視聴者から「何がしたいんだ」と思われてマイナスイメージになるかもしれません。また、イメージだけの話ではなくメインチャンネルがおろそかになったり、サブチャンネルを運営することでストレスを感じたりするようになる可能性もあります。

注意点④:場合によってはサブチャンネルを作らない判断も必要

場合によってはサブチャンネルを作らない判断も当然必要です。実際、規模の大きなYouTubeチャンネルの中でもサブチャンネルを持っていないところはたくさんあります。

サブチャンネルを作るべきでない、もしくはひとまず保留にするべき条件は主に以下の通りです。

  • サブチャンネルでやりたいことのビジョンが思い浮かばない
  • サブチャンネルでやりたいことがあるがメインチャンネルの内容とあまり変わらない
  • メインチャンネルがまだ軌道に乗っていない(メインだけにリソースを注ぐべき)
  • メインチャンネルの運営にそれほど余裕がない

いずれにせよ絶対に必要なものではないので「成功できる」「うまく運営できる」と確信できるまではサブチャンネルは作らないことをおすすめします。

注意点⑤:サブチャンネルの収益化条件はメインチャンネルと同じ

サブチャンネルの収益化条件はメインチャンネルと同じです(チャンネル登録者数1000人以上、1年間の総再生時間4000時間以上など)。つまりメインチャンネルがかなり育っていても、すぐに収益につながるわけではないということです。

それでもメインチャンネルが強いなら、サブチャンネルもすぐに収益化条件をクリアする場合が多いですが、収益化の審査が終わるまでに期間を要する可能性があります。また、あまり起きないことですが「なぜか収益化できず再申請が必要」という事態になることもあるので覚えておきましょう。

メインチャンネルが育っていない状態でサブチャンネルを作るのは迷走(まとめ)

YouTubeのメインチャンネルが安定してきたらサブチャンネルも立ち上げたくなるかもしれませんが、勝算があると確信できてから作らないと多かれ少なかれ悪影響が出る可能性があるので気を付けてください。特にメインチャンネルがまだ育っていない状態で焦ってサブチャンネルを作るのは迷走でしかありません。

ただ、サブチャンネルで成功すれば少ない労力で一定以上の利益が出る、濃いファンを作ることができる、本人の息抜きになるなど大きなメリットも得られますので、「絶対にダメ」とは考えず一度検討してみることをおすすめします。

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執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者30万人のYoutuber
上岡正明

MBA(経営学博士前期課程修了)
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者30万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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