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100の打ち手
2014.02.12

001 販売促進

「販売促進」とは、販売活動の一環として売り手が買い手の購買欲を刺激し、実際に商品を購入してもらうための活動です。

セールス・プロモーションといったり、省略して販促ともいいます。

マスメディアを利用して大規模な宣伝をしたり、ダイレクトメールなどの配布、景品・試供品の提供、陳列の仕方や説明の仕方などの社員教育、アフターサービスの充実も「販促」活動の一部です。

重要なことは、『購買の直接的な動機付け」をすること。

売りつける販売、高圧的販売ではなく、買い手の立場にたち消費者らが関心を抱き、欲求を高め、購買したくなるように働きかけることです。

直接お客様と対面し、商品の良さを伝える「営業」。認知の促進とイメージ形成をする「広告」。そして、購買の直接的動機付けをする「販促」。それぞれ役割が異なるため、特徴を把握し、効果的に正しく使い分けることが成功のカギと言えます。

マーケティングとの深い関係

マーケティングという言葉を聞いたことがあることでしょう。

マーケティングとは、「顧客が真に求める商品やサービスを作り、その情報を届け、顧客がその商品を効果的に得られるようにする活動」の全てを表す概念のことです。

一般的にマーケティング活動では、ターゲットとなる市場から期待する反応を引き出すために、「4P」や「4C」などあらゆる視点や考え方、ツールなど用い、自社にあった最適な方法で利益を得るための手法を導き出します。

つまり、販促はマーケティングの一部だということです。

消費者に選ばれるために、どこで・何を・どのタイミングでするのか。販促だけを念頭に活動することは経営戦略上ありません。

※「4P」=製品(Product)、価格(Price)、流通(Place)、プロモーション(Promotion)

※「4C」=顧客価値(Customer Value)、顧客コスト(Customer Cost)、利便性(Convenience)、コミュニケーション(Communication)

手段と考え方 ― 「人的」と「物的」 / 「対外的」と「対内的」

販売促進の手段としては、

●開放的共用手段(マスメディアによる広告やパブリシティ、マスコミ報道)

●閉鎖的専用手段(カタログ、DM、メルマガなど)

●人的手段(実演、講演、セミナーなど)

●物的手段(景品、サンプル提供など)

●金銭的手段(リベート、商品券、割引券など)

があります。

また対象別の活動としては、対外的対内的の考え方があります。

【対外的販売促進】

●対卸売(販売員教育、販売コンテスト、情報・資料の提供など)

●対小売(店舗設計・商品陳列の指導、店員教育、カタログ・景品・試供品の提供など)

●対消費者(DM、カタログ・機関誌の提供、相談サービス、展示会・説明会の開催、クラブの組織化など)

【対内的販売促進】

●対販売部門(販売員教育、販売コンテスト、販売資材の準備など)

●対広告部門(広告予算など)

●その他関連部門活動

有効な方策は、各手段が連動することです。

また、購買後のケアを忘れてはいけません。

適切なアフター・サービスは顧客満足[customer satisfaction(CS)]を生み出し次なる購買の強い原動力となります。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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