Youtube広告をマスターしよう!動画広告のメリットデメリットや活用ステップについて解説
コラム
動画PR・YouTube
2020.09.07

Youtube広告をマスターしよう!動画広告のメリットデメリットや活用ステップについて解説

動画広告は、選んだターゲットに期間と予算を限定して動画を表示することができます。たとえば、ファッション好きで、東京都在住、女性、20代といったターゲットが広告のターゲットだったとします。

すると、そういったターゲットに向けて制作した動画広告を表示することができるのです。期間と予算はたとえば、配信期間7日間、広告予算50万円といった具合になります。

動画広告の利点は、ターゲットユーザーからの視聴を確実に獲得できるという点です。

 

Youtube広告とは何か?

動画の活用でいうと、まず真っ先に思い浮かぶのが動画広告(TrueView広告)ではないでしょうか。

YouTubeで何かの動画を視聴しているときに、その動画の開始時や途中でいきなり流れる広告のことです。動画をスキップできるものや、スキップできないものなどさまざまな種類があります。

動画広告の配信を許可するかどうかというのは動画を公開しているユーザーに選択権があるのですが、広告を実際に配信するかどうかについては、実はYouTube側に選択権があります。

動画広告は、指定したターゲットやユーザーに向けて配信することが可能です。ターゲットの設定は、年齢や性別、ユーザーの興味、関心など、詳細に決めることができます。

たとえば、20代の女性向けランニングシューズの動画広告を配信したい場合には、広告を配信する対象は、20代、女性、ランニングやフィットネスに興味があるユーザーと設定するだけでなく、健康に興味があるユーザーにも表示させることができます。

 

Youtube広告のメリットと運用ポイント

動画広告の良さは、なんといっても「短期決戦に向いている」これに尽きます。

たとえば、動画の公開から1週間以内にどういった理由があってもいいので、とにかく多くのユーザーに動画を認知させたいという場合に、動画広告は確実に視聴を獲得することができます。

そのため、テレビCMなどを動画広告の場として使用する企業は数多く存在しています。

しかし、ユーザーの視聴を獲得できたとしても、ユーザーを商品のWebサイトなどへ誘導するためには、動画広告の設計に一工夫が必要となります。

それは、ターゲットユーザーの興味を引くようなシーンを動画の冒頭に入れて引き付けたり、最も伝えたいメッセージをどのタイミングでユーザーに見せるのかといった動画自体の設計が重要となるのです。

このような工夫により、動画広告でユーザーからの知名度を得て、そのままWebサイトへの誘導に成功させることができるのです。

 

Youtube広告の種類

YouTubeなどの動画コンテンツ内で再生される広告をインストリーム広告といいます。

インストリーム広告は従来のバナー広告と比較して、映像、音声、文字の表現で構成され、表現の幅が広がっています。また、商品やサービスの魅力をユーザーに訴求しやすいという特徴があります。

他には、Webサイトで使用される、インフィード広告、インバナー広告、アプリ広告などがあります。

 

Youtube広告は短期決戦のプロモーション向け

動画広告とは、動画の視聴中に差し込まれる動画です。この広告は、細かなターゲティングができます。動画広告は、どちらかというと短期決戦のプロモーションに向いています。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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