【有料級】あなたのYouTubeチャンネル登録者はなぜ伸びないのか?開始2か月で3万人突破してわかった効果的に増やす方法
コラム
動画PR・YouTube
2020.10.02

【有料級】あなたのYouTubeチャンネル登録者はなぜ伸びないのか?開始2か月で3万人突破してわかった効果的に増やす方法

ユーザーがYouTubeチャンネルに求めるものを満たせば、チャンネル登録を効果的に高めることできるでしょう。

ここでは、広報担当者がマーケティング責任者が知るべき「チャンエル登録を増やす仕組み」について大公開していきます。有料級の情報となりますので、ぜひ最後までお読みくださいね♡

YouTubeのチャンネル登録はなぜ伸びないのか?

動画に対するユーザーの反応というのは非常にシンプルなもので、興味があれば視聴を続け、無ければ離脱をします。
なぜなら、ユーザーは動画を気に入れば「高評価」のボタンを押して、無関心であれば何もアクションを起こさないものだからです。

たとえば、動画に対して意見がある場合にコメントをすることもあれば、誰かに共有したいと思えばSNSで共有することもあります。このように動画に対するユーザーの反応は目に見えて返ってきます。

一方で、チャンネルに対するユーザーの反応は動画と比較して見えづらい部分があります。なぜなら、ユーザーはチャンネル内の動画を1本視聴したからといって、他の同じチャンネル内の動画を視聴するとは限らないからです。

たとえば、今あるニーズだけを満たすために動画を視聴し、その欲求が満たされれば他の動画を視聴する理由がなくなるからです。しかし、チャンネルに対する興味を持つ場合というのもあります。

 

ユーザーはチャンネル登録に対して「特定の何か」を求めている

ユーザーは、どのようなきっかけでチャンネル登録を行うのでしょうか。

それは、ユーザーの求める「特定の何か」を満たしてくれているかどうかということによって判断される傾向があります。

なぜなら、ユーザーが継続的に視聴してみたいと思える要素がチャンネル内に存在していれば、彼らは次に公開される動画も視聴したいと考えて、チャンネル登録を行うからです。

たとえば、趣味と関連する知識や経験の公開ものは継続的に視聴したいと考えます。つまり、ユーザーが持っている趣味や興味について取り扱うチャンネルは、ユーザーとの共通点が存在するので、動画を視聴することでユーザーにとっても収穫のある動画となる可能性があるからです。

 

まとめ 趣味の延長上の知識欲を満たせばチャンネル登録したいと考える

チャンネル登録者を多く獲得しているチャンネルには、理由があります。ユーザーは何かがきっかけとなってチャンネル登録を行うのです。

また、趣味の知識に関する動画や、自分は行わないけれど見てみたいというような動画は、ユーザーのニーズを満たしているといえます。

こうした動画が複数公開されていることで、彼らは定期的に視聴したいと考える可能性は高まるのです。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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