「ネタ切れ知らず」になるためのプレスリリースネタの探し方や方法6選
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2025.07.03

「ネタ切れ知らず」になるためのプレスリリースネタの探し方や方法6選

➡記事を書いた人:Youtube登録者30万人【MBA保有の現役記者】上岡正明プロフィール

この記事では広報・PR担当者の皆さんに向けて、「ネタ切れ知らず」になるためのプレスリリースネタ探し方法などに関して解説していきます。

特に「プレスリリースを積極的に作成したいがすぐにネタがなくなる」、「そもそも商品・サービスを頻繁に発売する企業ではない(だからネタがない)」とお悩みの広報・PR担当者におすすめの内容となっています。

本記事では、ネタ切れ防止のネタ探しをする前に知っておくべきポイント、そしてネタ切れ防止のネタ探しをするための方法などについてお伝えしますので、ぜひ参考にしてください。

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ネタ切れ防止のネタ探しの前に広報・PR担当者が押さえるべきポイント3つ

それではネタ探しの前に押さえておくべきポイントをいくつか紹介していきますので、広報・PR担当者の皆さんはぜひ参考にしてください。これらを守らないとネタ探しをしても良い結果につながらない可能性があります。

ポイント①:情報発信の目的を定める

まずは情報発信の目的を決めましょう。広報・PR活動における究極的な目的は「企業の売上維持・向上」です。「売上」と聞くと冷たい印象を受けるかもしれませんが、売上がないと経営できませんから当然必要なことです。

そして売上維持・向上のために、「知名度・認知度アップ」や「好感度・信頼性アップ」などを図ります。例えば「プレスリリース配信」→「メディア露出」に成功しても、掲載されたメディアが自社のブランディングに合わない雰囲気の媒体である場合、売上につながらない可能性があります。

そのため「とにかくプレスリリースを1本でも多く出す」、「メディア露出さえすればいい」と安易に考えず、「この情報を発信することは最終的に売上につながるのか」という視点を常に持つようにしましょう。

ポイント②:常に最新情報を収集する貪欲さを持つ

日々熱心にネタ探しをしている広報・PR担当者の中にも、「最新情報はあまり追っていません」という人が意外と少なくないようです。

具体的には、社内の情報、競合の情報、メディアの情報、世の中のトレンド、各種ニュースなど。これらの最新情報を追う意識が低いと、「本人が斬新なネタだと思っているだけで古い」もしくは「もっと取り上げるべき最新ネタがあるのに別のネタに注力する」などのことになりかねません。

メディアは基本的に「最新の情報をいち早く世間に発信したい」と思っているので、広報・PR担当者はいつでも最新の情報を収集する貪欲さを持ちましょう。

ポイント③:第三者視点で「ネタの価値(ニュースバリュー)」を判断する習慣をつける

社員として広報・PRの仕事をしていると徐々に、社内の情報を過大評価・過小評価するようになるなど、「歪んで」いく可能性があります。また、自社に入れ込みすぎて、他企業の情報が見えにくくなる恐れもあります。

そのため「世間的に見てもニュースバリューがあるのか」を、第三者視点で判断する習慣をつけることをおすすめします。第三者に見せても問題のない内容の場合は、他部署社員に客観的に評価してもらうのもいいでしょう。さらに他社の広報・PR担当者とのつながりがあるのであれば、その人にチェックしてもらう手もあります。

プレスリリースのネタ切れ防止のネタ探し方法6選

それではプレスリリースでネタ切れを防ぐためのネタ探し方法をいくつか紹介していきますので、広報・PR担当者の皆さんはぜひ参考にしてください。プレスリリース以外の発信ネタを探す際にも役立つ手法となっています。

なお「ネタ切れ防止」が目的ですので、「新商品・新サービスネタ」などのポピュラーなネタの扱い方についてはここでは触れません。

方法①:他部署社員へのヒアリングをする

改めて他部署社員(特に開発部署や顧客と直接関わる部署)へのヒアリングをしてみることでネタが見つかるケースがあります。特に顧客の傾向の変化、最近気付いた動向、商品・サービスの開発の理由になったエピソードなどを聞いてみるのがおすすめです。

誰にでも言えることですが「自分の日常」は自分にとって当たり前すぎて、「他人から見て興味深い・面白いことである」と気付いてないケースが少なくありません。そのため「何か変わったことはありますか?」などの曖昧な聞き方ではネタを引き出せない可能性が高いので注意が必要です。

きちんと「最近お客様の傾向に変化はありますか?」「この商品を開発した理由は?」など具体的に質問することを心掛けてください。

✅他部署社員との雑談からもヒントが得られる

しっかりしたヒアリングでなくても、他部署社員との雑談からヒントが得られる場合もあります。そのためできれば日々一緒にランチタイムを過ごすなど、会話をする機会を増やすことをおすすめします。

方法②:社内の動向を拾い上げるシステムを作る

上でも触れているように「社内の動き」はプレスリリースネタの宝庫です。そのため社内の動向を拾い上げることのできるシステムの構築をおすすめします。そして新商品・新サービス情報、リニューアル・追加機能、キャンペーン、イベント(対外的なものも社内のみのものも)、提携、各種データなどを収集するのです。

簡単なチャットツールなどを使えば実現するので、社員に導入理由やメリットを説明した上で協力してもらいましょう。ポイントは「皆さんにとっても報告が楽になる」「広報・PR効果が出れば企業のためになる」など、「広報・PR部署以外も得られるメリット」も伝えることです。

✅気になった動向があればきちんとヒアリングする|単純情報だけで済ませない

拾い上げた動向の中に気になったものがあればきちんとヒアリングしましょう。単純情報だけでプレスリリースを作っても内容が薄くなりますし、そもそも内容を間違える可能性もあります。

方法③:新商品・新サービスだけでなく、既存のもののデータも調べる

新商品・新サービスについては当然プレスリリースを作るべきですが、それだけでなく既存のものについても定期的にデータを調べましょう。特に注目するべきなのは売上が大きく伸びている商品・サービス。そして売上が伸びている理由を考察しますが、例えば社会的動向(気候、大イベントなど)、トレンド、法改正などが主な理由である場合が多いです。

理由の見当がついたら「○○によって注目度が上がっている商品・サービス」などの切り口でプレスリリースを作ります。

方法④:PR TIMESなどで他社のプレスリリースをチェックする

PR TIMESなどのプラットフォームで他社のプレスリリースをチェックするのもいいでしょう。日々大量のプレスリリースが掲載されていますので、特にランキング上位のものを優先して確認することをおすすめします。

すると「こういう切り口がある」「このキーワードがよく使われている」などのヒントが得られるはずです。そこから転じて、「では我が社の○○も意外とネタになるかもしれない」「我が社の□□に目を向けよう」などのアイデアが浮かんでくることでしょう。

また、オンライン上のプラットフォームでプレスリリースを探すだけでなく、新聞、テレビ、インターネットメディアなどで記事・番組をチェックして参考にするのもおすすめです。むしろ「きちんとプレスリリースがメディアに採用された」のはこちらなので、信頼性は高いと言えそうです。

方法⑤:Googleアラートを活用する

Googleアラートに好きなキーワードを登録することで、そのキーワードが含まれるインターネット記事やニュースが出たら、メール通知で知らせてくれるようになります。なお、通知対象にするサイトのタイプもある程度絞り込めます。

通常通りにGoogle検索をするだけでも似たようなリサーチはできますが、こちらの機能を使う方が当然楽であり、他の広報・PR業務にリソースを注ぐことができますよね。また、機械的に検出・通知されるため、「自分では検索やクリックのクセによってたどり着きにくい記事」にも導いてくれるので、そういった意味でも意外と役立ちます。

✅Googleアラートに丸投げするのはNG

ただしGoogleアラートに丸投げするのはNG。なぜなら登録したキーワードが入った記事やニュースしかチェックできなくなってしまうためです。

そうならないためにもGoogleアラートに登録したキーワード以外でもたびたび検索してみることをおすすめします。「定期的に」という意識で検索するのも大事ですし、仕事でもプライベートでも少しでも気になることがあればすぐに検索するのも重要といえます。

方法⑥:競合他社の公式ウェブサイトをチェックする

競合他社の公式ウェブサイトをチェックするのもおすすめです。サイト内のすべてを閲覧するべきですが、特に重要なのは「報道・掲載歴の紹介ページ」です。

ここから競合他社がどのようなメディアに、どのような切り口で報道・掲載されているからを調べることで、自社のプレスリリースネタを探すためのヒントを得ることができるでしょう。

次点でチェックの優先度が高いのは、サイト内ブログやニュースの「人気記事」です。つまりはアクセス数が多い記事なので、「人々がどのような情報に興味を持つのか」を探るための手掛かりになる可能性が高いです。

プレスリリースネタの探し方や方法まとめ

経験の浅い広報・PR担当者が抱えやすい悩みに「ネタ切れ」「ネタはあってもインパクトが弱いものばかり」などがあります。しかしそもそも、特に工夫せずにプレスリリース化するだけでメディア露出が狙えるレベルのネタが頻出している企業は少ないです。

そのため本当に大切なのは「種」レベルのネタであっても大切に探し出して、「切り口」によって良いネタに昇華すること」と言えます。つまり「良いネタを探す」よりも「良いネタにする」のです。本記事の内容を参考にしつつ、ぜひ頑張ってください。

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執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者30万人のYoutuber
上岡正明

MBA(経営学博士前期課程修了)
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者30万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

①:東洋経済オンラインでの連載記事
②:ダイヤモンドオンラインでの連載記事
③:プレジデントでの連載記事
④:日本経済新聞での連載記事