タイトル、タグ、概要欄、ジャンル、視聴時間などYoutube動画データの設計を全部まとめて解説
コラム
動画PR・YouTube
2020.09.24

タイトル、タグ、概要欄、ジャンル、視聴時間などYoutube動画データの設計を全部まとめて解説

動画データの最適化とは、動画のデータ設定で誰に表示させるべき動画なのかをアルゴリズムが判断することをいいます。

自然流入によって視聴回数を増やすことで単なる動画の保管庫ではなく、ターゲットユーザーの視聴状況を考えたデータ最適化が必要になる、といった考え方です。

広報やマーケティング担当者でも、慣れてしまえば自分でできます。ここでは、その考え方と方法をまとめてご紹介していきます。

 

動画データの重要性とは?

動画データの重要性は、まずユーザーにきちんと表示されるためにデータ設定が必要であるということがいえます。

YouTubeを動画の保管庫として利用するのではなく、自然流入を増加させることで、より多くの潜在顧客へのアプローチをするために、このデータ設定が重要となるのです。

なぜなら、動画には、タイトル、タグ、概要欄、サムネイル、言語、ジャンルなど、さまざまなデータを設定することができます。

アルゴリズムは、アップされた動画だけを見てその内容を完全に把握することはできません。そのため、これらのデータ設定を参照することで、誰に、どのような動画を表示することが的確かを決定しています。

たとえば、動画のクオリティの高さは「どれだけ最後までみたいと思うか」というユーザーの視聴モチベーションを測定していると考えられています。

 

動画データの設計がもたらすメリット

動画データの最適化として挙げられるのが、動画のタイトルです。タイトルだけは自社の広報やマーケティング担当者が自ら決めることが必要です。

特定の動画を視聴したいと考えたユーザーが、どういったキーワードで検索する可能性があるかを想定して、タイトルを決定することが大切です。

ただ、アルゴリズムのためだけにタイトルを想定してしまうと、今度はユーザーが検索しづらいタイトルとなってしまいます。ユーザーが見ても自然で、アルゴリズム的にも理解しやすいタイトル付けが必要となります。

なぜなら、動画には「タグ」「概要欄」といった、アルゴリズムに動画の内容がどのようなものかを理解させるためのデータがあり、たとえば、再生リストを作成している場合は、「どの再生リストに含むか」といった設定も可能です。

 

まとめ アリゴリズムを味方につけよう

動画データは、動画をユーザーへ表示されることで初めて効果を発揮します。

また、動画データの最適化における細かい設定では、「コメントをどのように処理するか」「動画の撮影場所はどこか」などがあるのですが、それらをひとつひとつ設定していくことで、アルゴリズムに少しでも動画の内容を伝えることができるのです。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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