アフターコロナのマーケティングの在り方とは?どの様な事を意識して情報発信を行うべきなのか?
コラム
成功事例×PR
2020.07.14

アフターコロナのマーケティングの在り方とは?どの様な事を意識して情報発信を行うべきなのか?

アフターコロナなど長期的な戦いが確実になった今、日本国内での広報のあるべき姿も大きく変わっています。

今後、マーケティングはもちろん、広報PRに携わる方はより一層、情報発信に気を使い丁寧な対応が必要になるでしょう。
そこで、本コラムでは『アフターコロナを含めて、企業のマーケッターや広報担当者は、どの様な事を意識して情報発信を行うべきなのか?』を解説していきます。

アフターコロナと広報とは?常識を覆したコロナ渦

2020年3月からコロナによる影響が大きくなり始めてから記者会見では、感染拡大の状況・専門家の主張、ネット上には、不安なコメントや意見の衝突、が常に目につく状況です。

その様な状況の中、多くの人が不安やストレスと隣り合わせの日々を送っています。

これまでの日常では、発信された情報は疑わずに信じるという姿勢が一般的でした。
しかし、企業や団体の発信する、情報の信憑性の低さが目に見える形で表れてしまった今、『発信された情報を疑わずに信じる』という常識は、180度覆されました

Withコロナ時代の情報発信は、今まで以上に気を使い、丁寧な情報発信が必要とされています。

■ポイント①:信頼感

コロナによる影響が出る前には、『知名度』や『市場シェア』自体が企業や団体の信頼でした。

しかし、未曽有の状況に陥り、今まで被っていた仮面が剥がれてしまう事例も露見され。、『知名度』や『市場シェア』は、信頼を裏付ける指標では無くなってしまいました。

これからは、伝えている内容それ自体が、本当だという事を明らかにする必要があります。
情報を発信する場合、根拠となる論文が存在するのか? 情報の参照元はどこなのか?
これまで以上に、リサーチした上で発信していく事が重要です。

■ポイント②:透明性

情報の透明性は、企業としての信頼を大きく左右します。

リスク回避を行う上で、最も重要といっても過言ではありません。今までは、企業や団体が決断をくだした『決定事項』のみを伝えれば十分でした。しかし、情報の信頼度や姿勢がより細かくみられるようになりました。

これからは、結論だけではなく、組織内の決定プロセスや進捗も合わせて、世の中に伝える必要があります。

結論だけでなく、『なぜその判断に至ったのか?』『現在、組織内で何が行われているのか?』を明確に伝える事で、企業としての信頼が高まります。

■ポイント③:希望

コロナ渦の中では、ネガティブなニュースばかりで多くの方が不安に苛まれています。

その様な状況だからこそ、世の中が明るい話題を求めていることも意識しておいてください。世の中にメリットのある情報を、発信していく事も広報担当者の大きな役割です。

組織内の取り組み・発信する情報で、いかに世の中を明るくしていけるのか?
考えてみると、他の企業にはない革新的なコンテンツも生まれてくるかもしれません。

 

アフターコロナの広報では信じるべき姿勢があるのか?を常に問いかけよう まとめ

未曽有の事態で、企業として情報発信の在り方が重要視される中、一番大切なのは、企業が生活者にとって『信じる事ができる姿勢』を取っているのかです。

リスク回避においても、誠実な姿勢が肝になります。

情報発信の際は、その行動が『信じる事ができる姿勢』かを見返してみてください。


執筆者・監修者
上岡正明
テレビコメンテーター・経済記者
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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