広報はフリーパブリシティもコントロールすべき！PRのための6つの方法

「めざましテレビ」「王様のブランチ」「スーパーJチャンネル」元放送作家で広報スペシャリスト。テレビコメンテーター、MBA、多摩大学客員講師、経済産業省認定支援アドバイザー。ダイヤモンド、東洋経済、プレジデント、日経ヴェリタス等で経済記事連載中。より詳細なプロフィールはページ最後に。

まずは「パブリシティ」「PR」「広告」の違いを確認しましょう

●パブリシティ：メディア主体で一般人に向けて情報発信をする
●広告：企業主体で、企業がお金を出して情報発信をする
●PR：人々との関係を良くするためのアクティビティ

同一の「情報A」を扱うのであっても、それをメディアが発信するのであればパブリシティ、企業が主体となって発信する場合は広告と呼びます。

「広告」には、「いくらでも企業に都合のいいようにできる」というメリットがありますが、だからこそ人々に信頼されにくいという欠点もあります。極端な例ですが「必ず痩せるダイエット商品!」という広告は、ほぼ誰にも信用されないことでしょう。

一方「パブリシティ」には、「基本的に企業側がコントロールできない」というデメリットがありますが、だからこそ信用を勝ち取りやすいという部分もあります。
ちなみにPRは「大衆との関係を良くするための活動全般」ですから、広告もパブリシティもPRの一環であると言えます。

広報担当必見!パブリシティをコントロールする6つのコツ

「パブリシティは基本的にコントロールできない」と言いましたが、あくまで「基本的には」です。広報担当者が工夫すればある程度調整することができます。
そのための方法を6つ紹介していきましょう。

コントロール以前の問題ですが、まずは取材の趣旨（どんな記事・番組になるか）を完璧に把握してください。そうでないと、後から調整しようと思ってもそのための施策が全く的外れなものになる恐れがあります。

取材の趣旨を理解したら、取材スタートの直前にもう一度記者と話を詰めておきます。これによって、稀にある「記者がギリギリになって、打ち合わせ内容とは異なる取材をしてくる」事を防ぐことが可能です。

それから、打ち合わせ内容を書き起こして、紙にまとめて渡してしまうのも良いでしょう。
そうすれば、「ここから大きく外れた事は仰らないはずですよね?」と牽制することができます。

また、これはかなり悪質なケースですが、無料のパブリシティのことを「フリーパブリシティ」と言うのですが、後から「いえ、ペイドパブリシティ（有料）ですが?」と伝えてきてお金を請求してくる場合もあります。これに関しても確認しておきましょう。

ただ、「有料にしないという事で良いんですよね?」と聞くのは大半のメディアにとっては少なからず失礼なことですから、やんわり質問する必要があります。

広報担当は「発信役」ですから、「発信源」である事業責任者や社長と丁寧に話を詰めてください。そしてテレビはもちろん大手五大紙などの取材前には、

などをハッキリさせましょう。

目安としてはまず、
・7～10日前→「直前に再度お聞きするので考えておいてください」になる部分があってもいい
・3日前→最終確認のつもりで。曖昧な部分を残してはいけません
・前日→最終確認

と、少なくとも3回は打ち合わせをしてください。
一度しか相談しないとなると、社長としても「私の言いたい事はきちんと伝わっただろうか……」と心配になりますからね。

たまに、取材する「商品・サービス・情報・会社自体」などの事を全く勉強せずに本番に臨む記者もいます。
広報の立場からすると「まあこういう人もいるだろうし仕方ない」と感じて、イチから説明するのもあまり苦にならない事でしょう。ですが、自社の社長や責任者はこういった記者に対してイライラします。

ですから、事前に基本情報をまとめた資料を渡しておきましょう。
「これで勉強しておいてください」という態度ではなく、「よろしければ、取材にお役立てください」というつもりで渡すのがポイントです。

「3：記者に自社・商品・サービスの基本情報を渡す」の資料にも載せると思いますが、絶対に間違ってほしくない数値データや固有名詞は個別にリストアップしておきましょう。そうすれば記者も細心の注意を払ってくれます。

そして、取材時の社長の発言を適切にフォローしていきます。
ただし、「これは違いますね」「そうではなくて」などと否定するのはNG。社長の威厳が薄れるからです。

「実はこういった意味がありまして～」「さらに言えば～」などと、「補足」におさめるのがコツです。「それでも否定するしかない」という場面が来たら、どうしようもありませんが、それはもう事前に社長ときちんと話を詰められなかった広報の責任です。

取材が済んだら、できれば社長に先に退出してもらい、会議室で記者と改めて打ち合わせや相談をします。これによって、取材中にできなかったフォローや追加の情報提供をしましょう。
まず、取材後に5分間。
それから改めて、電話やメールでじっくり確認をしてください。

これに関しては記者にとってもプラスになるので、記者側からアプローチしてくる場合も多いです（が、もちろんそれを待っていてはいけません）。