五大紙とは？【最新版】現役記者が中央5紙（+1紙）の種類と特徴を解説

経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber

「めざましテレビ」「王様のブランチ」「スーパーJチャンネル」元放送作家で広報スペシャリスト。テレビコメンテーター、MBA、多摩大学客員講師、経済産業省認定支援アドバイザー。ダイヤモンド、東洋経済、プレジデント、日経ヴェリタス等で経済記事連載中。より詳細なプロフィールはページ最後に。

五大紙という言葉をご存知ですか。広報担当でなくても、新聞を読むことがある程度好きな方であれば「中央5紙」「5大新聞」という言葉は聞いたことがあると思います。
これは全国紙であり、様々な新聞の中でもトップクラスの権威があるとされています。

業種にもよりますが、広報担当の仕事を続けていると「いつか中央5紙に載せたい！」という夢を抱く人が多いと思います。

ですが漠然とそう考えるのではなく、それぞれの新聞について詳しく知っておくことも大事です。そうでなければ本当に「宇宙飛行士になりたい！」というレベルの夢で終わってしまうに違いありません。

そこで、ここでは「中央5大紙と各新聞の特徴」を、フリーの現役報道記者である吉田氏とともに紹介していきます。

＊この記事を書いた人：「めざましテレビ」元放送作家の著者プロフィール

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五大紙とはそもそも何？中央5紙+1紙の特徴
五大紙の価値と広報が「購読者数」を気にすべきでない2つの理由
中央5紙に取り上げてもらうためにも「狙い撃ち」をしましょう

五大紙とはそもそも何？中央5紙+1紙の特徴

「五大紙」「中央5紙」の各特徴をここでは紹介していきます。特に「広報担当者が知っておくべき特徴」に絞って解説していきます。

1：日本経済新聞

多くの広報担当者にとってこの日本経済新聞がナンバーワンになると思います。
なぜならその名の通り「経済」に特化した新聞であり、ビジネスパーソンに読んでもらえるため、かなりの発展性が期待できるからです。

ちなみに、日経新聞の記者は、日経産業新聞や日経ＭＪの記者担当もしていることが多いのが特徴です。つまり、ネタの特徴やインパクトに応じて、露出する媒体を変えているわけです。その判断は記者自身がおこなう場合もありますし、デスクと呼ばれる編集担当が振り分けることもあります。
こうした日経記者とコネクションがあれば、本誌はダメでも日経産業新聞や日経MJで記事にしてもらえるかもしれません。

また、経済の最前線で活躍した人物を紹介する「私の履歴書」というコーナーもあります。そちらに自社の社長を載せることを目標とするのも良いでしょう。
ただし、言うまでなく凄まじい倍率ですし、業種によっては「そもそもジャンル的に絶対に載らない」ということもあり得ます。

また、「会社自体の情報」よりも「商品やサービスをバズらせる」を目的にするのであれば、日本経済新聞の本紙はあまり向きません。経済の話題がほとんどですからね。

2：読売新聞

国内で最も購読者数が多いとされている新聞です。
そのため「とにかくたくさんの人の目に触れてほしい」というのであれば狙う価値があります。

また「社説の分かりやすさ」をはじめ、「誰でも理解しやすいようにする」をモットーにしている媒体です。

「こんな商品・サービスがバズっています」という比較的俗っぽい情報であっても、読売新聞であれば取り上げてもらえるかもしれません。
ユニークなコラムも色々ありますので、見識を広げるためにも、余裕があれば目を通してみましょう。

3：朝日新聞

読売新聞に次いで購読者数が多い新聞です。
社説や、有名な「天声人語」などは入試問題に利用されることもあります。
少数派の意見も大事にして、「公平で質の高い新聞」を目指しているとされています。

国民にとって身近で重要な題材を取り上げることも多いので、商品・サービスがそういった事に直結しているのであれば掲載してもらえるかもしれません。

ただ、いわゆる「政治色」が強く、政権批判も比較的多いです。
そのため、「中央5紙の中でも最もアンチが多い」ともいわれています。

かなり感情的に朝日新聞を嫌い、なかには「朝日新聞に掲載されるようなものは、すべて信頼できない」という人も僅かにいます。
それでも、「商品やサービスの情報を提供して載せてもらう」のであれば、ほぼ悪影響はないはずです。ただ広報担当として、一応そういう側面もあるという事は知っておきましょう。

4：産経新聞

曖昧な意見が少なく、「産経新聞の見解はこうです」とハッキリ示される場合が多いです。
それゆえ、朝日新聞と両極を成す意味で、それほどではありませんが比較的アンチも多いので覚えておきましょう（まあ、広報担当がそれを気にする必要はほぼないのですが）。

他社が扱っていないネタを取り上げることを好んでいるように感じます。実際、週1回「東京でトレンドになっているもの」を特集するコーナーがあります。

また、日本経済新聞についで、経済ネタに強みを発揮している媒体です。
ユニークな商品やサービスを取り上げてもらいたいのであれば、産経新聞を狙ってみるのもいいと思います。

5：毎日新聞

取材力が高いとされている新聞であり、記者との繋がりを持つことができればかなり深い内容まで取り上げてもらえるかもしれません。
「中立的な新聞」と言われており、反面、広報担当者が知っておくべき特徴は率直に言ってあまりありません。

ただ、「一般的な感覚を有している人が知りたいであろうこと」を中心に記事を作っているので、社会性や公共性の高い商品やサービスの情報も掲載してもらいやすいと言えます。

6：東京新聞

東京新聞は「中央5紙」の括りには入らないことが多いですが、注目度が高いのでここで解説しておきます。

東京ローカル紙ですので、地域ネタに強みを発揮します。また、東京在住であればマイナーな人物を取り上げることも好みます。
特に生活面にその傾向が目立ちます。地域に貢献することを是非とする媒体ですので、他紙が取り上げたことがない（あるいはほとんどない）ようなフレッシュなローカルネタでも掲載されることが多いです。

＊参考リンク：新聞メディアはこう攻めろ！正しいプレスリリースの知識大全

五大紙の価値と広報が「購読者数」を気にすべきでない2つの理由

ここまで6つの代表的な新聞について、それぞれの特徴を紹介しました。
言うまでもなくどれも超有力紙ですから、掲載されたらそれだけで大躍進だと言えます。

さて、新聞によって購読者数がもちろん違うわけですが、広報担当者がそれを気にすべきではありません。
その理由を2つ紹介していきます。

1：「購読者数」よりも注目すべきことがあるから

単純な「購読者数」だけを意識するのはナンセンスです。
例えば経済的地位を高めたい目的がほとんどない商品・サービスを開発したのに、日本経済新聞に掲載されても、あまり意味がないと言えます（新聞自体に地力があるので注目はされますが）。
ですから「購読者数」よりも「購読者層」、つまりターゲット属性を意識しましょう。

また、「メディア関係者が読んでいるかどうか」ということも重要です。

一例として、テレビ関係者の場合は「東京新聞」「日経MJ」、またネット上での拡散力が高い「産経新聞」あたりを読んでネタを探している人が多いそうです。
そのため、これらの新聞に取り上げてもらうことができれば、そこからテレビ出演にまで発展する可能性があります。

「広報担当の最大の憧れは日本経済新聞」なのかもしれませんが、それだけにこだわりすぎないようにしましょうね。

2：そもそも選り好みなどできない

中央5紙（+1紙）に記事を掲載してもらうための競争率はかなり激しいです。
「そもそもプレリリースを読んでもらえない」という場合がほとんど。プレリリースに目を通してもらえるだけでも奇跡です。

新聞掲載を目標とする場合は、プレリリースを様々な新聞社に送りましょう。その上で運よくどこかから声がかかったら、丁寧かつ誠実に対応して掲載してもらいます。

……という流れになりますので、そもそも「購読者数が少ない新聞だしスルーしていい」という発想を持つこと自体ナンセンスです。

中央5紙に取り上げてもらうためにも「狙い撃ち」をしましょう

それでも中央5紙に記事にしてもらうための方法の一つとして「狙い撃ち」があります。
これは、「ある新聞の特定の欄に狙いを定めて、そこに取り上げてもらえるようなプレリリースを送る」というものです。
プレリリースを送ったら新聞社に電話をかけて「○○（コーナー名）で特集してもらいたく、プレリリースを送らせていただきました」と連絡します。

もちろん、それでも競争率が激しいことに変わりはありませんが、何も工夫せずにプレリリースを送るよりはよほど効果的です。