PR会社メリット・デメリットや戦略策定の手順を「王様のブランチ」「めざましテレビ」「報道ステーション」人気放送作家が解説
PR戦略とは
PR会社の成功事例と成果を出す8つのポイント
2024.01.26

PR会社メリット・デメリットや戦略策定の手順を「王様のブランチ」「めざましテレビ」「報道ステーション」人気放送作家が解説

【MBA保有の放送作家】上岡正明のプロフィールを見る

当記事では、PR会社の選び方、広報企画の立案手法、PR戦略の進め方や疑問点について解説していきます。

解説するのは「王様のブランチ」「めざましテレビ」「報道ステーション」「ワールドビジネスサテライト」などの人気番組の放送作家を手掛け、大手メディアで数多くの連載記事を持つ弊社代表の上岡正明。累計85万部のビジネス作家でもあり、登録者24万人のYouTubrです。

「PR会社を活用するデメリットってあるの?」
「メリットばかり耳にするけど、デメリットが聞きたい」
「ちょっと費用が高くない? ぶっちゃけ、どれぐらい儲かってるの?」
「意外と失敗パターンも多いのでは?」

このような疑問に対して、業界ならではの裏話、効果的な戦略策定の方法やテレビ露出の秘訣まで紹介します。

PR会社

具体的には、以下の順番で紹介します。

PR会社って本当のところテレビ業界はどう思っているの?【業界裏話】
金額の高い、安いの目安は?
メリットばかりでなく、デメリットも知りたい?【本音トーク】
KPIや戦略設計時に気をつけることは?

全部で約3分ほどで読めてしまいます。PR会社のメリットデメリットをきちんと把握し、上手に戦略構築して、テレビや新聞にガシガシ露出していく手順をマスターしましょう。

➡人気記事:PR会社20選!特徴・強み・種類をカオスマップで分類してみた

PR会社ってそもそも何者? 敵か味方か?

PR会社の戦略フロー図

※出典_弊社オリジナルのPRソリューションスキーム

いきなりですが、PR会社は広告代理店とは違います。クライアントのブランドコンセプト設計から、上場戦略や採用広報・商品のイメージ訴求戦略の策定、広報戦略の実行、さらには広報物のトーンマナーの統一やメディア露出のコントロールまで行います。ただ売り上げをあげるだけでなく、人物や企業そのものの知名度を上げる役割も担うこともあります。

商品や企業の知名度を上げるだけであれば、広告代理店が提案するCMや街頭広告などで事足りるでしょう。そうしたなかで、あえてPR会社を利用する価値はなんでしょうか?

それはメッセージや登場感を演出して、利益を求めるだけでは達成できない言葉の認知、生活者と共有したい価値観、商品の裏側にあるストーリーやコンセプトなどのコンテンツを広く届けることにあるわけです。

♥この記事のノウハウも参考になるかも?
テレビ11番組、ネットメディア1500媒体へ情報連鎖した「コンテンツPR」とは?

海老協会_引用画像

 

PR会社を活用する本質的な2つのメリット

プレスリリースの情報連鎖の仕方

PR会社を利用するメリットとして、さらにもうひとつ、忘れてはならないのが、「空気づくり」と「リーチ率」です

「空気を作る」という言葉は、戦略PRというコンセプトとともに広まりました。簡単に説明すると、それが「ムーブメントとして世の中に受け入れられている」という雰囲気を世論として高めることで、人が自然と商品を手に取ったり、企業を受け入れやすくすることです。

また、広告ではスルーされがちなメッセージやイメージのコンテンツも、第三者的なニュースとしてメディア露出を図ったり、ターゲットにリーチしていくことで、より深く伝わりやすくすることができます。

➡人気記事:テレビ新聞にドカドカ出るプレスリリース書き方12のコツ

広報戦略の全体マップ

そのさい、企業にかわって企業と消費者の間を取り持つのがPR会社です。そのためPR会社を選ぶさいには、目先の利益だけでなく、長期的な戦略の目線にたって企画立案、戦略提案、プロジェクト実行能力を持っているコンサルティング会社を選ぶことが重要なんです。

➡参考リンク:戦略PRを1分で理解する

 

PR会社を活用する4つのデメリット

共感PR

いっぽう、PR会社を使うデメリットも紹介します。わたしたちが考えるデメリットは主に4つです。

1,人件費相当のコストがかかる

まず、広報活動を社内で内省化せず、弊社のようなコンサルティング会社にエージェントサービスを依頼した場合、費用面での負担が増えます。また、一般的に社内の広報担当者であれば、PR活動以外にカタログの制作やメルマガの作成など、他の業務を兼任させて依頼することができます。しかし、PR会社では基本的にはそうした活動は行っていません。

ただし、自社ですれば人件費相当のコストが増えます。人材難も解消されませんよね。また、教育費・福利厚生費といったコストや、セミナーなどに参加させてせっかく育てても、産休や退職で辞めてしまうといった損失リスクもあります。

こうした観点から見れば、人手不足の上場企業ほどPR会社を活用して、あるいは一定期間委託して自社の広報部門を育てていくという考え方も理にかなっています。そのため、私たちがPR会社を使い、使わない論のときに言うのが、「戦略性」「経営スピード」「メディア人脈」「発信力」、以上の4つを同時に高めることが可能かどうかを判断してください、ということです。

加えて、社内教育の最大化や人的作業を減らして、同時に自社の広報部門を強化しながら「認知」「競合優位性」「顧客創造」の3つを追求する余地があれば、メリットは大いに期待できます。

2.KPI分析が難しい

PR会社のデメリットとして、私たちが必ずお話しさせて頂いているのがKPI分析の難しさです。とくにIT系の企業様ですと、コンバージョンや顧客創出単価を綿密に求められます。しかし、PRや広報はこの点は不利です。

そもそも、露出した結果、どこから問い合わせがきているか具体的に判別が難しい以上、そのような数値を算出することは非常に困難になります。ぎゃくに、「競合に圧倒的な差をつけたい」「これまでの手法ではライバルとの差別化を図れない」「小さな予算で大きな成果を得たい」「PR戦略の副次的効果である、ブランディングや採用強化まで享受したい」という場合は、チャレンジに対するリターンや効果は相対的に高まるはずです。

3.契約をスタートしないと実力がわからない

これは、PR会社全般にいえることです。商談時において、たいていは成功事例をもとに話すからです。しかし、それが御社や今回のケーススタディーに当てはまるとは限りません。そのため、商談のさいには以下の3つも一緒に確認するとよいでしょう。

担当するコンサルタントの人柄 ~「担当コンサルタントに合わせてください」といえば、たいてい顔合わせできる
情報発信をゼロから創造する企画力 ~露出が芳しくなかったとき、新しい企画を創造してチャレンジできる
とっても大事!PRが好きか ~その可能性を信じているから、運も成果も引き寄せられる

4.基本的には露出保証が難しい

PR会社は万能ではありません。もちろん、得意不得意もあります。露出が期待以上にふるわず、成果が芳しくない場合もあるでしょう。そうした場合は、戦略をゼロから練り直すか、メディアヒヤリングを行いながら情報をクリエイティブしていく必要があります。

そうした、ゼロイチでの戦略発案能力があるかも調べておくとよいでしょう。

➡参考リンク:その露出保証。本当に大丈夫?も合わせてお読み下さい

 

PR会社に具体的に期待すべきこと

広報戦略の解説図

※出典_弊社オリジナルの新しい戦略PRフレームワーク

PR会社を選ぶ方法としては、まずその会社の得意としている分野がどこなのか、を知る必要があるでしょう。つぎに、どの程度パブリシティやテレビ番組のコーナー、メディア人脈などに精通できているかを知ることが不可欠となります。

PR会社という言葉の連想から、「広告代理店と似たようなものだろう」と混同されることも多いのも事実です。しかし、いわゆる『広告』枠を販売する広告代理店は、PR会社にとっては似て非なるパートナー先であって、クライアントのブランド価値の最大化や、マスメディアへのアプローチを一緒におこなうことがまずありません。

そのためPR会社とは、要するにクライアントの先頭に立って、PRファーストで問題解決を図る、「広報の専門家」あるいは「PR戦略全体を設計するコンサルティングのアウトソーシング」とでも理解していただくとわかりやすいのではないでしょうか。

広報について効果的な活動方法をアドバイスし、さまざまなメディアに取り上げてもらえるよう、媒体と企業との間を取り持つ働きをします。また場合によっては、記者会見を行う、大使館や海外ネットワークを活用する、県庁などと広報体制と協業する、経団連等の記者クラブに投函する、などもあります。

♥この記事もきっとあなたのお役に立ちます!
初日で日本経済新聞!その後毎月テレビ取材された「2つのローンチ戦略」とは?

ディーマン代表取締役_引用画像

 

PR会社におけるコンサルティングと目標設定

プレスリリースと情報クリエイティブ

※出典_弊社で活用するPR戦略マップ

PR会社を選んだあとは、どのようにサービスが展開されるのでしょうか。まず、皆様にご理解いただきたいのがコンサルティングには上流工程と下流工程があるということ。

そして、それぞれの実務のプロセスが、戦略ステージごとに分かれているということです。ご依頼される企業には、それぞれに特有の課題や成長チャンス、目的とするゴールがあります。そういった課題ごとの戦略を明確にして、PR会社をもってして、PRファーストの立ち位置から、どのような目的を達成するか。どのような課題を解決するか。どんな数値目標と据えるか。これらを打ち出さなければなりません

正直、その部分が不明瞭なまま広報活動を続けていても、いずれ限界がきてしまうでしょう。機会ロスが発生したり、場合によっては良くないイメージの訴求になる場合もあります。

これらの手順を、当社では以下のよう流れにまとめています。ぜひPR会社を選ぶさいの参考にしてください。

➡参考リンク:PRと広告の最大の違い知ってる?現役記者が解説

 

PR会社を選んだ後の流れ

PR戦略の立案ステップ

※出典_全て弊社の戦略立案コンサルティングシートより

1.課題の明確化と共有

課題・機会を明確にします。ターゲット設定・分析を行い、目標達成のための戦略の具体的案立案骨子を固めます。

2.PR戦略の創造

PR戦略に必要なメッセージと登場感を演出するために、どのようなコミュニケーションワードで、どのようなチャネルを使って、どのターゲットに、どのタイミングで届ければよいのかを創造します。この創造作業(クリエイティブ)ができないPR会社は、ただの代行業となるのでしょう。

3.目標の設計

コンサルタントを何人かアサインし、スケジュールを立てながら、リリースや活動報告をどのようなペースで行うかを設計します。ケースによっては、テレビ、新聞、雑誌、WEBの媒体の露出数を、KPIとして成果目標を立てます。

4.PRプロモーション先の選定

媒体のマスターリストを共有しながら、目標達成をイメージできそうな媒体や特集枠、テレビであれば特定のコーナーを選定します。

5.広報体制の確立

メディアのコーナーの基本情報、過去露出、担当記者やディレクターなどを調べていきます。
特にコーナーに当たる場合は、そのコーナー傾向を読み取り、必要なコンテンツを確認した上で、現状自分たちが持ち合わせている情報と、訪問するまでに集められる周辺情報は何かを考えて、報告します。足りない資料やエビデンス(裏付け情報)は、とうぜん、会議を重ねて作り出します。

6.PRプロモーション

アポイントがとれたら、情報を提供・企画を提案します。
露出できるかできないか、はもちろん重要です。くわえて、どのような情報発信が求められ、どのように情報を変えれば露出可能か、を毎回メディアからヒアリングして持ちかえって報告します。こうすることで社内報告もしやすいうえ、継続的なメディアリレーションにつなげていけるでしょう。

 

最後にPR事例を確かめよう

いかがでしたでしょうか。

PR会社をがぜん頼もしく感じた方、いまだ不安な方、人それぞれだと思います。もし弊社の成功事例をお知りになりたい方がいれば、以下の人気記事もクリックしてみてください!どのような質問も受け付けています。

【人気記事】売上300%増・クチコミ100倍・圧倒的テレビ露出の事例

2週間でワールドビジネスサテライト露出。その後テレビ10番組へ連鎖

小さなお寺が世界へ発信。NHK・日経新聞も取材したインバウンドPR

ガイアの夜明け・カンブリア宮殿も網羅。見事上場を果たした飲食界の風雲児


執筆者・監修者
上岡正明
テレビコメンテーター・経済記者
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

①:東洋経済オンラインでの連載記事
②:ダイヤモンドオンラインでの連載記事
③:プレジデントでの連載記事
④:日本経済新聞での連載記事