【2022最新】社長PRの方法と「どん底エピソード」を聞き出す4つのコツやメディアへの売り込み方
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2023.02.27

【2022最新】社長PRの方法と「どん底エピソード」を聞き出す4つのコツやメディアへの売り込み方

社長PRは、広報戦略の切り札です。

ユニクロ、サイバーエージェント、ソフトバンク……。
急成長している企業は、社長が広告塔になることで会社を大きく成長させています。
このさい、広報担当者が「社長」という存在を売り出す場合は「どん底エピソード」がウケます。

たまに「社長のおかげで、こんなに順調に成長してきました!」というアピールをする会社もあります。しかし、基本的には「辛い状態から這い上がった」という話のほうが共感を得られるんですよね。

*関連リンク:V字回復ストーリーで勝負しよう

しかし、例えばあなた自身が「これまで何か辛かった経験はありますか?」と聞かれても、すぐには思いつかないのではないでしょうか。
そもそもいきなり「どん底を味わったことはありませんか?」と言われてもイラっとするかもしれません。

もちろん、それは社長としても同じなんです。
では、社長から「どん底エピソード」をスムーズに聞き出すためにはどうすれば良いのでしょうか。そこでこのコラムでは、社長PRのコツとポイントを全部まとめて紹介していきます。

 

社長PRとは?基本を知ろう

引用画像_経営者のイメージ

「うちの会社は社長PRできるネタがなくて、、、」とお悩みの広報の方は多いのではないでしょうか。
そんな皆さんにお勧めなのが、自社の社長を積極的にメディアに露出させる、というPR戦略です。

この「社長PR」という戦略の一番の利点は、中小企業、ベンチャー企業、スタートアップ、目に見えないサービスを提供している会社やB to Bの企業など、企業規模の大小、業種を問わず、どんな会社でも取り組めることです。社長のいない会社はないですからね。

また、産業紙やビジネス誌を中心に、社長インタビューのコーナーを持っている媒体は特定しやすいためメディアリレーションがやりやすく、さらに時期や季節を選ばず取り組めます。実際に社長がメディア露出すると、以下のようなメリットがあります。

➀会社や商品のファンが増える

社長がメディアから取材を受ける際には、商品や会社の表面的な説明だけでなく、なぜこの会社を起業したのか、提供している商品やサービスへの想い、自社の将来へのビジョン、夢などのストーリーを必ず語ってもらうようにするといいですね。
このメッセージが消費者やユーザーに伝わることで、会社や商品のファン獲得につながります。

➁会社や商品の継続的な認知度アップ

CMや新聞広告は一定期間しか宣伝できませんが、インタビューサイトなどで取材を受けるとその記事は継続的に残ります。会社名や社長名などで検索するとインタビュー記事が上位表示されるようになり、継続的な認知度アップにつながります。
会社のネームバリュー向上、商品の価値を高めるのに効果的です。

➂人材採用のミスマッチ防止

メディアを通じて定期的に社長の想いを発信することで、求職者の企業に対する理解が深まり、「こんな想いをもった社長のもとで働きたい」という入社希望者が増えるようになります。

人材採用では、企業理念に共感した求職者を集めやすく、採用のミスマッチ防止にも効果的です。

④社内が活性化する

自分の会社の社長がメディアに露出しているというのは、そこで働く社員のモチベーションアップにつながります。
マスコミが取り上げた記事を社員が読むことで、意外と知らなかった自分の会社の魅力に気づくことも多いでしょう。結果、社内活性化や会社への定着率アップが期待できます。

 

押さえておくべき「社長」という存在の特徴3つ

社長_男性

1:そもそも成功者である

経営難の会社を除けば、「社長」というポジションを手に入れて、「広報担当」という役職を用意できる時点でかなりの成功を収めていると言えます。
(ゆとりがない会社の多くは広報担当を作る余裕がありません)

2:辛い経験を本当に忘れている

ですから、「辛かった経験はありますか?」と聞かれても、「喉元過ぎれば熱さを忘れる」で本当に覚えていない場合が少なくありません。

3:そもそも「辛かった」と感じていない

また、「第三者からすれば辛い経験」だったとしても、本人としては「今の成功のための経験値」としか考えていない可能性が高いです。
ですから、「辛かった経験はありますか?」とストレートに聞いても、ほとんど意味がないということを覚えておきましょう。

 

社長PRのためのエピソードを聞き出す場合のポイント4つ

インタビューに答える社長

「会話術」と言えるものから、物理的なコツまでいくつか紹介していきます。

1:まずは予習を

まずは、社長および会社が歩んできた道のりを調べてまとめておきます。
「辛いエピソード」が知りたいわけですから、「これは会社にとって失敗だったのだろうな」という歴史だけ調べればいいと感じるかもしれません。
ですが、実はむしろ「これは大成功だ!」という出来事にこそ「どん底エピソード」が潜んでいる可能性があります。

なぜなら、「レバレッジといって、それなりに無理をしたからこそ、大成功を収めることができた」かもしれないからです。
例えば、「新製品を作るために、既存の製品10000種類以上を自分一人で試してみた。だからこそ、大人気商品を開発することができた」などですね。(もっとも、このようなインパクトのあるエピソードであれば、さすがにしっかり覚えているかもしれませんが)。

2:予習をもとに質問する

そして予習したことをもとにヒアリングをしていきます。
例えば、

  • この人気商品の開発開始から完成の期間がかなり短いですが、相応の苦労があったのでしょうか?
  • そもそも最初は数人の企業だったのにどうやって、ここまで成長したのでしょうか?

などです。
こちらは「この人気商品」「家業から企業として成長した」という言葉のとおり、「大成功の出来事」を手掛かりに質問しています。

または、

  • 半年待たずに販売停止になった製品がありますが、そのときのエピソードを教えてください
  • 13年前にある上場の取引先との契約が破棄されましたがその時の心境をお聞かせください

など「失敗の出来事」をベースに質問することももちろんできます。

どのような方向性の質問をしても基本的に構いませんが、とにかく「何か辛かった出来事を教えてください」など、具体性の低い問いかけをするのはやめましょう。

「なんて雑な広報担当だ」と思われて、その後のアポイントメントに応じてもらえなくなってしまう可能性があります。

3:聞きすぎに注意

当然ですが、一つのことをしつこく聞きすぎると嫌われるかもしれないので気を付けてください。

一番まずいのは「特にないね」と言われて、「いや、何かあるでしょう」などと返すことです。ただ、話が盛り上がってきて、「その部分について更にお聞きしてよろしいでしょうか」と言いたくなることはあると思います。
これについては嫌がられる可能性は低いですが、それも程度によります。

また、そもそも絶対に思い出したくない過去をお持ちの社長もいるかもしれません。
広報担当者の仕事は「なんでもかんでも聞き出す」ことではありませんよね。これについては筆者から、こうしなさいと言えるようなマニュアルはありません。空気を読みつつ対応していくより他はありません。

4:食事中や飲み会中に聞く

広報担当者なら日頃から社長と食事をする機会を作って、「色々と聞き出しやすい環境」を作っておくべきです。
そして、食事中であればリラックスできて饒舌になってくれる人もいるはずです。

さらに効果的なのは「お酒の席で聞く」ということです。これなら、普段言えないようなことでも話してくれるかもしれません。
ただし、もちろん「お聞きした事は、外部に出すかもしれません」と伝えておく事をお忘れなく。

5:必ず録音を

これに限った話ではありませんが、社長から話を聞くときは必ずボイスレコーダーなどで録音してください。
当然、これも許可を得てからにしてくださいね。

*参考記事:情報発信は戦略的に!コンテンツリリースの全手法

以上、社長PR、あるいは社長をメディアに掲載させるコツや方法をまとめてみました。
ぜひ、活用してみて下さい。

 

社長が記事の内容に激怒!広報担当はどう対応すべき

社長PRの正解のイメージ

社長PRをしていると起こるリスクについても解説しておきます。

●記事内容に対するクレームが出たときの基本方針は?

広報担当者などの活動が実って、晴れて新聞や雑誌に記事が掲載された。
しかし、その記事内容に対して社長や他の社員からクレームが出た……といったトラブルが発生する場合があります。

これに関してですが、

  • 数値が違う
  • 固有名詞が違う
  • 意味が真逆になっている

などの致命的な問題がある場合を除き、「そのまま納得してもらう」しかありません。実際、「訂正記事の掲載」を要求したところで、上記のいずれか(もしくはそのレベルのミス)に該当しない限りは受け入れてもらえません。

 

広報担当者の対応のポイントは主に3つ

引用画像_社長PRの仕掛け方

では、社長やスタッフなどから記事内容に対する苦情が出た場合の対応のポイントをいくつか挙げていきます。

○1:とりあえず社長を説得する

まずは、社長などクレームを出してきた本人を説得しましょう。
その際、「あの記事内容、私もどうかと思っているんですよね~」という方向性に話を進めていくのは絶対にダメです。
「どうかと思うような記事を書かせたのか」と感じられてしまいますし、そのような言い方をするのは責任転嫁でしかありません。

そもそも、問題のない記者である限りは真っ当な記事を書きます(実力のある記者を探すのも広報担当の重要な仕事です)。
また、「記事内容=自社・商品・サービスが世間にどう思われているのかの客観的な指標」であると言えます。

したがって、「言いにくいことですが、記者も一般人である事に変わりはありません。つまり、今世間に我が社はこのように思われているという事なのです。それを踏まえて、これから先の経営プランなどを練って対応していくべきでしょうか」などと伝えるのが正解だと言えます。

それに対して社長がさらに怒るかもしれませんが、仕方のない事です。
じっくり説得してください。社長と良好な関係を作ることも広報担当の重要な仕事の一つですが、妙に下手に出るのはNGです。
また、こうした行き違いがないよう、日頃から社長とは綿密なコミュニケーションを取ることをお薦めします。

○2:他の社員に対してもヒアリングをする

「クレームを言ってこない社員=記事内容に納得している」とは限りません。
不満があっても黙っている社員がいるかもしれません。

ですから、他の社員に対しても聞き取り調査をしてみましょう。ただ、会社の規模にもよりますが、全員にヒアリングをするわけにもいかないでしょうから、

・新入社員数名
・20代の社員数名
・30代~
・40代~
・50代~

など、ある程度絞ることをおすすめします。
また、年代だけでなく、性別や役職などで分類することも検討しましょう。それから、できれば「社長からクレームが出た」という情報は伏せてください。(そもそも社員に周知させる意味がある情報ではありません)

単に「この前の新聞記事に対するアンケート」という形で行いましょう。
そうすれば本音を聞き出しやすくなります。

○3:SNSへの投稿に関して指導しておく

フェイスブックやツイッター等のアカウントを持っている社員が、

  • こんな内容の記事を出された!不満!
  • あの新聞社はどうかしている
  • あんな雑誌の取材を受けなければ良かったんだよ

などと投稿してしまえば一大事です。

「○○新聞でウチの会社の記事が載っています!」くらいなら良いですが、そうでないネガティブな内容の投稿はさせないようにしましょう。広報の仕事ではないかもしれませんが、担当しそうな部署がない場合は対応するしかありません。
一度社内メールなどを通じて、この辺りの教育をきちんと行っておきましょう。

●表に出る前に記事内容をチェックできる場合は?

基本的にテレビ番組・新聞記事に関しては、「この内容で掲載(放送)して良いですか?」という確認が入ることはありません。ですから、掲載・オンエア時に初めて内容を知ることになります。

例えば「ガイアの夜明け」などの影響で世間からの評判が下がる企業がたまにありますが、事前確認があるのだとしたら、放送内容は変わっていたかもしれません。

もちろん「数字のミス」「固有名詞のミス」「文意が真逆になっているミス」だけは修正意思を伝えましょう。
ですが、それ以外の部分に対する社長からの要望については、
「それでは、社会の客観的な評価を直し過ぎですので、これくらいにしておきましょう。」などと広報がバランスを取ることが大事です。

 

まとめ

実は、社長PRは小さな企業こそ有利です!

「会社の認知度が低いから記事が読まれないのでは?」という意見もありますが、経営者の顔が見えずらい大企業に比べて、創業社が現役で社長をしているベンチャー企業・中小企業こそ社長PRに有利です。

こうした視点から見れば、「社長PR」というのは、効果的な企業の経営戦略といえるでしょう。
このコラムを読んで、皆さんもぜひ、社長のメディア露出に挑戦してみてはいかがでしょうか。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

①:東洋経済オンラインでの連載記事
②:ダイヤモンドオンラインでの連載記事
③:プレジデントでの連載記事
④:日本経済新聞での連載記事