マーケティング|7つの黄金律による必勝スキームとは?
PR戦略とは
勝利の方程式「戦略の種類」
2019.02.24

マーケティング|7つの黄金律による必勝スキームとは?

PRとは記事化を目指すものだけではありません。
が、やはり記事として消費者にメッセージが届かなければ長期的にみて意義がなくなってしまいます

マーケティングPRは、受動的に記事になったのかを判断するのではなくて、主体的にニュース性のあるメッセージを発信することを目指します

 

主体的にメッセージを発信! 7つの要素

1.新規要素

これから始まる新しいサービス、製品、ビジネスモデルなど。

2.季節要素

ゴールデンウィークや夏休み、母の日など季節性がある情報。例えば、単なる blog サイトを立ち上げてもニュース性は薄いが、父の日に向けてテーマを父親に特化した blog サイトはニュース性が高くなる。

3.時流要素

年金未納問題、イラクの虐待問題など時事性が強い要素を含んだ情報。大きな政治問題や国際情勢だけではなくて、大豆ペプチドやミニペットブームなど一般消費者の話題に上がるのも時流要素が含まれている。

4.実利要素

情報の受け手にとって実利性が高い情報。例えば、価格の値下げやキャンペーン情報がこれに該当する。

5.技術要素

今まで不可能だったことが可能になる技術にはニュース性が高い。高い技術力を駆使したサービスはサービスそのものよりも、高い技術力を謳ったほうがニュース性は高くなる。

6.大成要素

今は小さな卵だが、将来大成するようなサービス、製品、ビジネスモデル、企業はニュース性が高い。大成すると判断するのは記者だが、大成する要素をふんだんに盛り込んだ情報はニュース性が高くなる。

7.実績要素

既に始まっているサービスや製品でも市場占有率、会員数、売上などの成功実績をリリースすることで改めてスポットを浴びることができる。この場合、具体的な数値を盛り込まなければならない。

 

長期的に効果を発揮、販売促進へ繋げる

上記の7つの要素を伝えたい情報に合わせて盛り込み、主体的にメディアへ情報発信することで「マーケティングPR」は実現します

しかし、今までのPRは画一的な情報をプレスリリースなどで提供するのに対して、「マーケティングPR」は情報の切り口を媒体ごとに加工する必要があります。プロモーションしたい商材を新情報として提供するのか、人物インタビューとするのか、開発秘話とするのかなどを媒体ごとに分析して切り口を考えるのです。

「マーケティングPR」という手法が明確に確立しているわけではないので、その分野を専門に行っているコンサルティング会社(代理店)は非常に少ない、というのが現状です。

フロンティアコンサルティングでは、最新の動向を取り入れ、効果測定を行いながら長期的に効果を発揮、販売促進へ繋げます


執筆者・監修者
上岡正明
テレビコメンテーター・経済記者
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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