コーポレート|商品力だけではモノが売れない時代の戦略とは?
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2019.02.24

コーポレート|商品力だけではモノが売れない時代の戦略とは?

日本では「コミュニケーション手段といえば広告」といった広告主導の時期があまりに長かったせいか、残念ながら「広報」というものにいまだ理解が乏しいのが現状です。

つまり、広報活動の目的を“売上げ向上”と捉えている方も多いのではないでしょうか。
あくまでも広報活動は、“信用・信頼を得るための活動”であり、その活動を通じた結果、業績等にも影響を与えるのです。

 

商品PRだけではモノは売れない

広報・PRが売上げ向上の手段と認識されてしまうがゆえに、商品・サービスに重点を置く、あるいは商品プロモーションしか行わないという企業も多いかもしれません。

しかし競合を持たない商品やサービスならまだしも、競合のひしめく商品やサービスにおいてはなかなか差別化が図れないのが現状でしょう。どれだけ機能や性能、サービス面を訴求しても、デフレ不況の昨今ではなかなか差別化が図れないという悩みを抱えている企業・担当者も多いはず。

同じようなモノやサービスが目前にあった場合、消費者はどのような基準で選ぶのでしょうか。
少しでも安心・安全なモノ、信用できるモノ、身近に感じるモノを選ぶのは間違いないはずです。

そしてこれらの情報を消費者に訴求するために、多額な宣伝費を投じて広告戦略を打ち出すなどのやり方はあるでしょうが、しかしこれは誰しもできる訳でもありません。

一方で、CMなどに比べて一時的なインパクトは小さいものの、継続的に行うことでそれ以上の効果を得られる手法があります。

それが「コーポレートPR」です。
どれだけ良い商品・サービスでも、どんな会社が売っているかわからない、どんな人が、どの様な姿勢で、どの様に作っているかがわからなくては、消費者は受け入れません。

つまり、商品やサービスで競合との差別化を図ることと同様に、企業自体としても差別化を図る、企業として社会の中での役割を明確にし、企業価値を高めていくことこそが、今後必要となります。

 

ニュース性の根本は企業価値や認知度

商品PRは積極的に行われていても、こうしたコーポレートPRについてはあまり重要視されていないのが現状と言えます。

また、コーポレートPRというと中小企業には無理で、上場企業のみが行うものと思われている方もおられるでしょう。
しかし上場企業だからといってコーポレートPRが当たり前のようにできている訳ではありません。

上場企業には情報の適時開示というルールがありますが、その情報以外にも積極的に情報発信を行っている企業は意外と少ないのが現状です。

また非上場企業だからといってコーポレートPRをする必要がない訳ではありません。
むしろ中小企業の方が積極的に取り組むべきと言えま
なぜなら商品やサービスのPRにおけるニュース性の根本には、企業価値や認知度などの要素も含まれるからです

つまり、企業情報や日頃の取り組みなどの積極的な情報発信こそ、新商品情報を取り上げてもらうための近道でもあるのです。
このように差別化の図りづらい昨今においては、上場、非上場に関わらず、積極的にコーポレートPRを行っていくことで企業価値を最大化していくことは必要不可欠であると言えます。

 

幅広いジャンルのスペシャリストが在籍!

フロンティアコンサルティングのクライアントは、エンタテインメント・美容などの専門業界の他、食品、薬品、音響機器、書籍、TV(CS)チャンネルなど、非常に多岐にわたります。

そういった経験やスキルを持ったスペシャリスト、ストラテジストが数多く在籍しています。

様々なマスコミュニケーション戦略・企画の立案・コンサルティング・パブリシティ活動(メディアアプローチ、特集・連載企画の提案など)の実施と共に、企業側の環境整備(会社案内、パブリシティブック、自社Webサイト制作、ノベルティ、メディアリレーションマネジメント、記者懇親会の企画・運営)と併せてサポートをし、企業の評判の獲得につなげていきます


執筆者・監修者
上岡正明
テレビコメンテーター・経済記者
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

①:東洋経済オンラインでの連載記事
②:ダイヤモンドオンラインでの連載記事
③:プレジデントでの連載記事
④:日本経済新聞での連載記事