3つの大失敗パターンから見えてくる良いPR会社・悪いPR会社の見分け方と効果的な活用法
PR戦略とは
3分で分かる「PRの基本」
2014.02.04

3つの大失敗パターンから見えてくる良いPR会社・悪いPR会社の見分け方と効果的な活用法

戦略を練る

〔読了まで3分〕

PR会社の活用目的とゴールを決めよう

日本にはベンチャーから上場企業まで、およそ100社前後のPR会社があると言われており、それぞれ特徴があります。はたして、賢い選び方はあるのでしょうか?

たとえば、美容に強いPR会社もあれば、ITに強い、ファッションに強い、という具合です。また、「テレビに強い」「雑誌・新聞に強い」「イベントやタレントキャスティングだけを代行する」「芸能イベントしかやらない」といった特徴を持つPR会社もあります。強みも違えば、カラーもまちまちなのです。

あなたの会社が抱える案件に応じて、「PR活動だけを頼むのか」「どの程度の予算と規模で実施するのか」、
あるいは「目的を達成するためのブレーン役を頼むのか」「すべての業務代行の依頼するのか」も選択していかなければなりません。

  1. PR活動だけを頼むのか?
  2. 記者会見やリークまで依頼するか?
  3. PRイベントを企画させるか?
  4. テレビPRに集中させるか?
  5. SNS活用などのコンテンツPRをどの程度の規模で実施するのか?
  6. 目的を達成するためのブレーン役を頼むか?
  7. 既存の広告代理店とのパートナーシップを依頼するのか?
  8. 広告代理店も巻き込んだブランディング戦略の全体設計を期待するのか?
  9. CMやタレントキャスティングの可能性も考えるのか?
  10. エージェントとして、これらすべての代行を依頼するのか?
  11. いずれは内省化をめざして社員教育を同時におこなうのか?

 

PR会社にコンサルティングを依頼する価値とは?

PRや広報の素人がいきなり自前で宣伝活動のすべてを行い、満足のいく結果を生み出すことは奇跡に近いでしょう。

たとえば、あなたは税理士に仕事の一部を依頼します。なぜでしょうか。自社のスタッフでやると、時間もコストもかかります。ミスも増えます。競合との競争では、相対的な価値も下がります。

こうのように、総合的に見てデメリットがあっても外部委託を活用するのは、本業での機会損失や競合優位性が失われるからです。それと同じ目線で、外部のPRコンサルティング会社に依頼することも、メリット・デメリットをふまえたうえで冷静に検討しなければなりません。

もちろん、外部委託になりますから、コストがかかります。しかし、そのコストを大きく上回る成果やスピードを出せれば、短期的・長期的に見て、経営に大きなプラスとなります。

*参考記事:今日から使える!戦略設計の全ステップについてはこちら。

 

PR会社の選び方の3つの失敗パターン

PR会社の選定方法を考える前に、まず、陥りがちな失敗のパターンから見ていきましょう。これは、実際に私が「PR会社のセカンド・オピニオン」をお受けしたさいに、もっとも多かった相談例です。

1)露出がないのに、提案もない。

もっともお客様からいただく言葉です。PR会社は露出は保証することはできません。露出がない場合は、そのための企画提案によって問題解決を図ることが必要です。なお、情報発信において露出を保証している場合、それはすでに広告であり、あるいは自社メディアをそう見せかけている可能性があります。その場合、その部分が料金に含まれていたり、本来の広報活動をおろそかにしてラクをしている可能性すらあります。お気をつけください。

2)プレゼンの内容と、実際のコンサルティング内容が違う

プレゼン時には大勢の役員で固めて、上流から下流までの戦略企画を提案するが、じっさいに担当するのは新人ばかりだった。

3)最後まで諦めずに活動してくれない

クライアントが諦めるのは自由です。しかし、私たちエージェントがプロとしてPR活動をを抜いたり、諦めたりすることは許されません。少なくとも、私は当社のコンサルタントクルーにそれを許していません。

 

PR会社は現状や目的にあわせて5つのパターンから選定しよう

失敗パターンから、現状と目的によってPR会社の選び方は違ってきます。
具体的に以下の5つのパターンがあります。詳しくまとめてみました。

1)「自社の情報を発表したら間違いなくメディアが取材に押し寄せる!」

といった企業様の場合には、 商品力やサービスのオンリーワン性がすでに確立されている可能性があります。その場合は、ソリューション領域の高い総合PRエージェンシーとの契約が効果的です。マスコミの交通整理、問い合わせ対応などから記者クラブへの投げ込みまでしてくれますので貴社の負担を大きく削減してくれます。

2)「自社のPR戦略は優れているが、メディアにアプローチする人材がいない」

という場合はPR代行会社、総合PR会社、プレスリリース配信会社と契約することをお勧めします。
ただし、メディアへのアプローチノウハウは貴社に構築できないでしょう。

3)「今後PRを自社で積極的に展開していきたい!」

という場合は 貴社広報の育成をサービスに謳っているPR会社を見つけるといいでしょう。ちなみに弊社ではリリース作成のレクチャーをはじめ記者クラブへの同行、各テレビ局や新聞者への同伴もすべてサービス内で対応しています。

4)「ひとつのジャンルにこだわりたい!」

という狙いが定まっている場合は、 その業界に特化したPR会社を選定すると良いでしょう。専門用語の理解も早く、社内スタッフとの意思疎通もスムーズです。早期に成果を追求できるでしょう。

5)「色々な会社と契約したが、メディアPRが難しかった」

という場合、 あなたに足りないのは根本的なPR戦略の企画開発と、広範囲の領域における地道な活動です。弊社フロンティアコンサルティングは経営部門やマーケティング部門との連携をはかりながら、ターゲットをしっかりと理解しつつ、中長期的な問題解決に力を入れる総合PRエージェンシーとしてのポジションに力を入れています。

 

PR業界20年のPR会社として皆様にお約束できること

たとえば、PR会社として全方位に問題を解決する決意

具体的にはメディア戦略を双方向にクロスさせた 戦略立案、テレビPR、新聞PR、ネットPR、海外記者ネットワークの活用。さらには競合差別化戦略やPRマーケティング設計までをワンストップに提供するコンサルティング会社です。
そうしたニーズがあれば、弊社のようなコンサルティング会社を選ぶといいでしょう。

たとえば、情報はみずからが創る出すという意思

とくに露出を継続的に展開する場合には、既存のネタだけではかならず不足します。企画を創出する情報クリエイティブがとても大切になります。また、こうしたスキルは今日明日でできることではありません。そのため、当社では新人スタッフはもちろん、ベテランにいたるまで毎週月曜日に情報戦略会議をひらいて、クライアントの情報発展とメディア展開のために知恵を出し合っています。

たとえば、ご契約前にPR会社のデメリットもしっかりと伝える責任

ちなみに、最後になりますが私たちのポリシーとして「PRをするうえでの様々なデメリットについては、最初にきちんとお話しする」をお約束しています。そのため、場合によっては、率直にご意見を交換したあと、ご助言だけにとどめて、ご依頼をお断りすることもありますので了承ください。(じっさい年間3~8案件程度、ご依頼をお断りさせていただいております)

具体的な例を上げました。私たちが100%正解と言うこともありません。むしろ、私たちが間違っていることもあるでしょう。あくまで参考です。ぜひ、ご自身で色々と調べてみることをおすすめします。

 

まとめ コネだけで高度なメディア露出は不可能

最後に、メディア露出は編集権・選択権が媒体側に依存されています。コネや人脈だけは、絶対に高度な露出が決まることはありません。いかに戦略性があり、それを社会性を織り交ぜながら、利用者目線・生活者目線の情報演出でどう目新しいものに見せるのか。それこそがメディアが求めてる「情報」です。

その点も視野に入れ、つねに先頭に立ってくれるPR会社を選定すると良いでしょう。

 

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