戦略一覧
100の打ち手
2014.02.12

012 イベント

イベントPRはそのものを実施することが目的ではなく、広く露出させ情報を浸透させるためのきっかけ・手段です。

大々的なイベントはメディアも注目し、また記事化もしやすいため、大きな宣伝効果が期待できます。

※あわせて「勝利の方程式『戦略の種類』」で紹介しているイベントページをご覧ください。

成功させる秘訣は「企画力」「集客力」「管理進行力」

イベント実施において重要なのは、なんといっても「企画力」「集客力」「管理進行力」です。

テレビ局が行うような大規模なものから、レストランのオープン記念パーティーのような小規模なものまで、イベントは多種多様。

しかし、共通して言えるのは「参加者に楽しんでもらう!」ということ。

そして楽しいイベントはきちんとした計画と段取りが組まれています。

これにはプランニング力、つまり企画力と当日スムーズな進行をするための管理力が必要です。

また集客力がなければ、せっかくのイベントもひっそりと終わってしまいます。

イベント開催が決定したら、プレスリリースキャラバンでメディア各社の記者に参加してもらい、ウェブ特設サイトなどを設け一般客にもアピールしていきましょう。

期待する効果と目的を明確化し、しっかり組み立てていきましょう

イベントと一言でいってもその目的は様々ですが、ここでいくつかご紹介したいと思います。

① 新製品・サービスや既存商品の宣伝を目的とした『発表会』

新商品や新サービスの発表、人気商品の●●周年記念、ヒット祈願や御礼イベント、施設のオープニングなど、会場をかりて記者や一般人を招き、大々的に開催します。

発表会などのイベントを開催するメリットとしては「画になる」ということがあげられます。

動画でも写真でも活字でも、どの媒体に掲載しても情報が伝わりやすくメディア側も扱いやすいという点です。

また、面白い仕掛けであったり話題のタレントをゲストに招いたるすることで、更に注目度がアップします。

テレビや雑誌、新聞、ネットニュースに取り上げられれば大きな話題となりますので、予算もかかりますが一度のイベントで大きな成果を得ることができるでしょう。

② 個別にアプローチ『街頭サンプリング』『体験型ブースの出展』

街頭で配布しているサンプルや協同イベントでのブースを見たことがある方も多いと思いますが、これもイベントの一種です。

商品・サービスを直接体験してもらい、購買・利用促進に繋げていきます。

成果は「実施場所」や「日時」にも左右されますので、しっかりと企画しましょう。

③ ためになる情報を発信『セミナー』『講演会』

イベントは自社の製品・サービスだけをアピールするためだけに開催するもではありません。

各企業で得意分野としている業界についてのセミナーや講演会、技術的なアドバイスをする特別スクールを開催することもイベントです。

最終的には契約やサービス利用に結び付くように営業をしたとしても、「ためになる情報」を発信することで信頼感が生まれますし、説得力のあるセミナーであれば困ったときに頼りたくなるものでしょう

イベントを成功させるためには、綿密な計画が必要と心得ましょう。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

①:東洋経済オンラインでの連載記事
②:ダイヤモンドオンラインでの連載記事
③:プレジデントでの連載記事
④:日本経済新聞での連載記事