戦略一覧
100の打ち手
2014.02.12

013 Webサイト

PCに加えスマホやタブレット端末などフルブラウザで閲覧できるデバイスが増え、進化しています。

そして、消費者はいくつものメディアを横断し、情報収集しています。またSNSの利用者が急速に増加し、一人ひとりが発信者の時代になりました。

テレビや雑誌で宣伝していた映画のプロモーションをYouTubeで見て、評価を検索。実際に観た感想や意見をツイッターでつぶやき、情報が拡散される・・・。こんな感じです。

この時代において、Webサイトは重要な役割を担っており、軽視する存在ではなくなりました

4媒体(テレビ・新聞・ラジオ・雑誌)だけでは完結しない

今まで広く利用されてきたテレビ・新聞・ラジオ・雑誌といった4大媒体は、広報・PRにおいて消費者に情報を伝達するうってつけのメディアでした。

しかし今の消費者が商品やサービスの詳細情報を調べるとき、他社との価格比較をするとき、旅行先のホテルや空室状況を調べるとき、必ずといっていいほど利用するのはインターネット(ウェブサイト)です。

つまり、企業が4大媒体では伝達できない情報や仕組みを提供するためにはWebサイトが必須ですし、消費者の購買意思決定をするプロセスにも大きく関与しているのです。

さらに会社や商品の知名度が低く、まだ広告費等に予算をかけることが難しい企業にとっても、突破口になります。

検索エンジンで集客、そして魅力的なコンテンツを用意する

Webサイトを運用するにあたって重要なのは「集客」「継続」です。

せっかく制作しても閲覧してもらわないと意味がありませんし、その中にユーザーにとって価値のあるコンテンツが存在しなければ、二度と訪れてはくれません。

宣伝する方法として代表的なのは

•検索エンジン(SEO)

•ツイッター、フェイスブックなどのSNSへ参加

•ブログなど開設

•メール(メールマガジン)

•RSS

•リスティングなどのPPC広告

などがあげられます。

最大の宣伝方法は検索エンジンからの集客でしょう。

検索エンジンへの宣伝方法としては、上位表示を目指す「SEO」と有料サービスの「PPC広告」対策があります。

知識と実践が必要ですが、ユーザーが能動的に入力したキーワードによって表示されるため、閲覧される確率が高まります

また、ツイッターやフェイスブックといったSNSをPRに活用する企業が増えています。

それは、親近感をもってもらうことや情報を手軽に発信できること、新たなプロモーション手法が実施できること、そしてその情報が瞬時に拡散されるという魅力があるからでしょう。

その他、名刺やチラシにQRコードを載せたり、規模の大きい優良サイトにコンテンツを提供してリンクバックしてもう、なんて方法もあります。アイデア次第で集客はできます。

可能性は無限大!発想豊かに仕掛けていきましょう

コーポレートや商品、キャンペーンとWebサイトの目的も様々です。

用途によって集客方法やコンテンツは変わってきますが、ひとつ言えることは「作って終わりではない」ということ。

広報・PRにとって重要な役割を果たしますし、可能性は無限大です

固定概念にしばられる、自由な発想で新しい仕掛けをしていきましょう。

そして自社のニュース発信やコンテンツ追加、メンテナンスも忘れずに!


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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