広報担当者が扱うネタの「過去情報」を調査すべき理由と4つのメリット
PR戦略とは
3分で分かる「PRの基本」
2025.04.17

広報担当者が扱うネタの「過去情報」を調査すべき理由と4つのメリット

➡記事を書いた人:Youtube登録者30万人【MBA保有の現役記者】上岡正明プロフィール

この記事では広報・PR担当者の皆さんに向けて、扱いたいネタの「過去情報」を調べることのメリットなどについてお伝えしていきます。

特に「プレスリリースなどを書く際に情報が足りなくて困る場合が多い」、「プレスリリースの面白さに自信を持てない」などとお悩みの広報・PR担当者におすすめの内容となっています。

本記事では、ネタ作りの際に「過去情報」を調べることのメリット、調べる方法、そしてプレスリリースなどの作成時における重要なことなどに関して解説しますので、ぜひ参考にしてください。

➡人気記事:PR会社一覧!おすすめランキングとカオスマップ

広報・PRで扱うネタの「過去情報」を調べることのメリット4選

それでは広報・PRで扱うネタの「過去情報」を調べることの主なメリットを紹介します。「現在のことの方が大事では」と感じるかもしれませんし確かにそういった側面もありますが、過去を調査することでネタを作りやすくなる場合があります。

メリット①:過去を知ることでネタの面白さが強くなるため

例えばある新商品のプレスリリースを作成する場合ですが、「これまでない商品」と思えても、実際には自社のなんらかの過去商品を土台にしていることが多いです。もしくは他社の過去の類似商品など(他社の商品を参考にするのは悪いことではありません)。

そして例えば「この商品の原型はこれだった。」「このような長所・短所があった。」「長所を伸ばし、短所を軽減するための工夫が施されているのが今回の新商品です」などの切り口を作ると、単に商品を紹介するだけのプレスリリースよりも面白くなる可能性が高いです。

メリット②:プレスリリースが書きやすくなる

「情報過多くらいに情報がある」→「1本のプレスリリース用にそぎ落としてまとめる」という流れの方が、「情報が足りるかギリギリ」よりもプレスリリースを作成しやすくなるものです。そのため過去情報もあった方がいいです。

また、「原型となる商品からこのように改良しました」というのは書きやすく、それでいて比較的メディアウケがいいネタでもあります。

メリット③:過去情報を調べることはそれほど難しくない

下で解説しますが、過去情報を調べることは意外と難しくありません。それでいてネタとしての質を上げやすいので、コスト(労力)パフォーマンスがいいといえます。

メリット④:過去情報を調べる中で、新たな人間関係ができる・関係を強化できる場合も

過去情報を調べるにあたって、過去に商品・サービスに関係していた人にインタビューする場合もあります。それを通じて新たな人間関係ができたり、既存の関係を強化したりできるかもしれません。そして一度関係性ができれば今後も協力してもらいやすくなりますし、「広報・PRの仕事への理解者」が一人でも増えた方が業務をする上で精神的に楽なはずです。

➡人気記事:プレスリリース書き方12のコツ【テンプレート公開】

広報・PRで扱うネタの「過去情報」を効率よく調べる方法4選

それでは広報・PRで扱うネタの「過去情報」を効率よく調べる方法をいくつか紹介していきます。

方法①:社内のコミュニケーションシステムなどで一斉に聞く→心当たりのある社員に個別に聞く

例えば「この商品の原型となったと言えそうな商品の開発に、過去に携わった方はいないでしょうか?」などと社内のコミュニケーションで聞きます。そして、心当たりのある社員がいれば個別にヒアリングすることで生々しい情報を得ることができるでしょう。

よりリアルな情報や当時の感想などを聞いた方がいいので、インタビューシートなどで済ませずに面談することをおすすめします。

なお、少しでも情報を聞きたいところなので、「原型となったかどうか微妙に思える方、携わったかどうか微妙な方でも協力してください」というスタンスで一斉に聞く方がいいでしょう。

方法②:インターネット検索

商品名やサービス名そのもの、ジャンル名、その他関連キーワードなどでインターネット検索をかけることも大事です。そしてそれらしきものがヒットしたらさらに深掘りしますが、深掘りの際はインターネット以外にも書籍、自社の資料などをあたるのもおすすめです。

また、深掘りしていくうちにいくつかキーワードが浮かびあがってくる場合もあるので、方法1のように「○○や□□(キーワード)に携わったことがある方はご協力お願いします」と、やはり聞いてみるといいでしょう。

方法③:過去のプレスリリースなどの資料をチェック

インターネット検索などで関連キーワードなども収集した上で、過去の自社のプレスリリースなどの資料もチェックすることをおすすめします。古いプレスリリースの中にも、最新で扱いたいネタにまつわるものがあるかもしれません。

誰が作成したプレスリリースなのかにもよりますが、特に自分自身の書いたプレスリリースであれば読みやすく、情報を吸い上げやすいはずです。また、そもそも自作のプレスリリースなら、インターネット検索などをするまでもなく、すぐにピンとくるかもしれません。

✅プレスリリースなどの資料は検索しやすい方式で保存するのがおすすめ

プレスリリースなどの資料にはこのような使い道があるので、データベースのようなイメージで、検索しやすい方式にて保存することをおすすめします。例えば保存ファイルのタイトルにキーワードを入れておくなどすれば、何年後でもすぐにヒットすることでしょう。

最初のうちは保存する意味をあまり感じられないかもしれませんが、将来的に広報・PR担当者自身を力強く助けてくれる可能性があります。

方法④:競合他社の商品やサービスを調べる|関わりがあるなら直接相談してもいい

競合他社の過去の商品・サービスの中に、「今扱いたいプレスリリースネタ」に関連しているものがあるかもしれません。優先順位としては方法1~3の方が高いですが、それで見つからなければ競合他社の商品・サービスをあたってみるのもいいでしょう。

そして関わりのありそうなものが見つかったらさらに調べますし、その他企業の広報・PR担当者などとコネクションがある場合は、直接問い合わせ・相談しても構いません。もしかしたら過去のプレスリリースなどを見せてもらえるかもしれません。

✅他企業の広報・PR担当者とつながることに問題はない

「他企業の広報・PR担当者に問い合わせ・相談」と聞いて少し驚いたかもしれませんが、そういったつながりがあっても構いません。むしろメリットを得られる場合もあります。

今回の例のように情報収集の方法の一つになる可能性がありますし、状況によっては合同でプレスリリースなどを作成してメディアに送付しても面白いです。また、合同イベントなどを開催してそこにメディア関係者などを招くことで、一気に人脈を広げるというやり方もあります。

プレスリリースなどの作成時は「過去情報」に限らず様々な関連情報を調べるべき

過去情報に限らず、プレスリリースなどの作成時は様々な関連情報を調べましょう。「過去情報を探るメリット」のところでお伝えしたように、ネタの面白さが強くなりますし、情報が増えればそれだけプレスリリースが書きやすくなります。

広報・PR担当者である以上は、何か発信ネタを作る際に「さて、他にも色々と調べてみて……」と動く習慣をつけたいところです。

ネタの過去情報を事前に調査すべき理由まとめ

プレスリリースなどの作成時は「ネタとして扱う商品・サービスの情報自体」だけでなく過去情報も調べておきたいものです。そうすることでネタのクオリティーがアップしますし、何よりプレスリリースが書きやすくなります。

そしてプレスリリースに限らず何か発信ネタを作るときには、ほぼ習慣のように「関連情報を調べられないだろうか」と考えられるようになりましょう。広報・PR担当者なので、視野を広く持ちたいものです。

➡関連記事:東京都のおすすめPR会社も確認!


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

①:東洋経済オンラインでの連載記事
②:ダイヤモンドオンラインでの連載記事
③:プレジデントでの連載記事
④:日本経済新聞での連載記事