【広報担当者必見】PRの論理的思考力を高める4つの方法とコツを解説
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2024.11.29

【広報担当者必見】PRの論理的思考力を高める4つの方法とコツを解説

この記事では、広報・PR担当者が論理的思考(ロジカルシンキング)力を高めるための方法などについてお伝えしていきます。

「メディア関係者に響くプレリリースが書けない、プレゼンができない」などとお悩みの広報・PR担当者は、ご自身の論理的思考力に目を向けると道が開けるかもしれません。

そこで本記事では、広報・PR担当者に論理的思考力が必要である理由、論理的思考力を高めるための方法やポイントなどに関して解説します。

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広報・PR担当者に論理的思考力が必要である2つの理由

それでは広報・PR担当者に論理的思考力が必要である理由を2つ紹介します(他にも数え切れないほど理由はありますが特に大切なものに絞ります)。どのような仕事をしている人でも論理的思考力はあった方がいいですが、広報・PR担当者にとっては特に重要です。

①:「論理的思考力が低い人のプレゼン」はメディア関係者に響きにくいから

「論理的思考力が低い人のプレゼン」には、主に「根拠がない」「主観が強い」「勢いでごまかそうとする」などの特徴があります。それでもプライベートの会話であれば相手を説得できるケースが少なくありませんし、「論理的すぎる人は冷たい」という印象を持っている人もいるかもしれません。

ただ、メディア関係者の多くは「説得力のある情報で見る人の心を動かしたい」、「根拠に乏しく信ぴょう性が低い情報を扱いたくない」などと考えているため、論理的思考力が低い人の発言は響きにくいです。

もちろん最終的には情熱や勢いがカギを握る場合もありますが、それも論理的にプレゼンできていることが大前提となります。

②:論理的思考力が低いと「センス任せ」の広報・PR活動になってしまう

広報・PR活動に対して「担当者のセンス(なんとなくの嗅覚)で進めていくもの」など、半ば芸術的な印象を抱いている人もいるかもしれませんが実際には異なり、センス任せの広報・PR活動は失敗する可能性が高いです。

例えば「現在の自社の課題は?」→「どうすれば課題を解決できる?」→「解決したらどうなる?」→「どの程度解決するか?(目標は?)」などを、すべて「なんとなく」ではなく論理的に思考・設定・判断することが大事です。

プレゼンと同じで最終的は判断はセンスで行うこともありますが、そこまでには「論理的思考による積み上げ」が絶対に欠かせません。大雑把な表現ですが「文系的要素」だけでなく、「理系的要素」もなければ広報・PRの仕事は成り立たないのです。

広報・PR担当者が論理的思考力を高めるための4つの方法・ポイント

それでは広報・PR担当者が論理的思考力を高めるための方法やポイントをいくつか紹介していきます。論理的思考力は知識と努力によって身に付きます。

①:具体的に考える練習をする

例えば「早めに仕事を終わらせます」を「17時までにプレリリースを校正前段階まで仕上げます」、「すごい商品です」を「1:○○、2:□□などの特徴がある商品です」など具体的に考える(具体的な言葉に昇華させる)練習をすることをおすすめします。

メディア関係者に対するプレリリースや生のプレゼンなどでも具体性が低い部分、つまり抽象的な部分が多いと途端に説得力がなくなるので気を付けてください。

たとえそれ以外のパートを論理的に書けていても(話せていても)、一つでもぼんやりしたところがあると全体の印象が悪くなってもおかしくありません。

②:本質がどこにあるのか見抜く(+本質から外れない)練習をする

例えば「自社の売上を伸ばしてください」と言われて、「新商品の○○の広報・PRに力を入れよう」と安易に考え、「○○の効率のいい広報・PR方法は……」とすぐに考え始めてしまう人は、思考が本質から外れやすいといえるので注意が必要です。

もちろん本当に「新商品の○○の売上アップ」が本質である場合もあるかもしれませんが、実際には「今やっている広報・PR活動が売上につながるものなのか一度一通り見直してみてください」という部分が本質である可能性もあります。

このように本質を見抜く能力(+見抜いた本質から外れない能力)が低いと、「課題」を取り違えて間違った努力をしたり、「課題Aに取り組むつもりが、どちらかといえば課題Bに取り組んでいる」などの状態になったりしかねません。

では本質を見抜くためのポイントを2つ紹介します。

ポイント①:問い(課題、目標など)を分解する

「自社の売上を伸ばす」だけでは抽象的すぎるため、まずは「どの部分の売上なのか」「どうやって伸ばすのか」「どれくらい伸ばすのか」「誰が伸ばすのか」などと分解して、本当に目を向けるべき部分・力を入れるべき部分がどこにあるのかを見えやすくしましょう。

ポイント②:その問いが出てきた理由・背景を突き詰める

その問いが出てきた理由・背景、この例でいえば「なぜ自社の売上を伸ばすという課題が出てきたのか」を考えることで、「本質的には何を求められているのか」が見えてきます。

もちろん自分で考えるだけではわからないので「なぜ自社の売上を伸ばすという課題が出てきたのでしょうか?」としかるべき人に質問することも大事です。

ポイント③:「問い」から外れない主張とその根拠を作る

例えば「広報・PR効果を高めるために何をするべきか?」という問いに対し、「AとBをするべきです」と主張できるなら、それは「問い」から外れていません。しかし論理的思考が苦手な場合「何をするべきか?」と聞かれても、例えば「確かに広報・PRがうまくいっていませんね」などと主張が外れてしまうケースがあります。

話を戻しますが「AとBをするべきです」という自分の主張に関して、さらに「なぜならCという理由があるためです」と明確に論理的な根拠を示すことができれば、「問い」→「主張」→「根拠」がすべて論理的に構成されているため説得力が強くなります。

逆に「問い」→「主張」まではできても「根拠」が薄かったり、主張と関係のない根拠を示したりすると一気に説得力が低くなるため注意が必要です。

では、論理的に「問い」→「主張」→「根拠」を構成するための方法を2つ紹介します。

方法①:帰納法|複数の事柄から無理のない主張を作る

帰納法では複数の事柄から、無理のない主張を作ります。例えば「A社は○○によって株価が上がった」「B社が○○をやめたところ売上が落ちた」「C社は株主総会で○○に取り組んでいることをアピールしている」→「よって○○をすれば売上が伸びるはず」と展開します。

つまり「根拠」をいくつか持ってきてから「主張」をするということ。基本的に根拠を多く持ってくるほど説得力は上がります。

ただ、この例では極端に言えば「自社が今のところ売上アップを全く求めていない」などの場合、この主張は意味をなさなくなってしまいます。そのためまず「問い」を明確にする必要があります。

方法②:演繹法|既存のルールや事実をベースに主張を作る

演繹法では既存のルールや事実をベースに主張を作ります。

例えば「通販サイトの決済手順がややこしい企業は『カートに入れる』ところまでいったユーザーでさえ○割取りこぼす(事実)」→「自社通販サイトがマイナーな決済手段も網羅しようとしてシステムが複雑になりかけている(問題点)」→「決済手段の種類を減らしてでも決済しやすくするべき(主張)」などです。

この演繹法は事実やルールを多く知っている分野、つまり詳しい分野においてなんらかの思考をめぐらせる場合におすすめです。逆にあまり知らない分野について考える場合、「別分野から複数の根拠を引っ張れないだろうか」と帰納法的な考え方も取り入れるとスムーズに進みやすいです。

④:網羅する|不都合な事実やルールを省かない

例えば「主張A」があった場合に、「主張を助ける事実B」だけを強調して、「主張をするために不利な事実C」を省くのはNGということです。

具体的にいうと「お小遣いを上げてください(主張)」「テストの点は上がったのだから(事実B)」「無駄遣いも多かったけどこれからは気を付けるよ(不利な事実C+フォロー)」とする方がいいということです。自分で「無駄遣いも多いけれど~」と言い出す方が両親も納得しやすいですよね。

広報・PRにおいては上の例のように「意図して不都合な事実を省く」ことは少ないでしょう。ですが「知識不足・調査不足で不都合な事実が抜ける」ということは多いので、プレリリースなどを作る上では、時間や労力が許す範囲で徹底したリサーチをすることを心がけてください。

広報担当者がPRの論理的思考力を高める必要性(まとめ)

広報・PR活動はセンスだけでできるものではなく、論理的思考力がないと成り立ちません。論理的思考があった上でセンスが決め手になることはあっても、センス任せの部分が多すぎると成果が出なくなってしまうことでしょう。

ただ、論理的思考力は今回紹介したような方法で上がっていくものです。また、ビジネスにおいては、正確には「その場でビシッと論理的に思考すること」ではなく、「紙やペンなども使った上でじっくりと論理的に思考すること」が求められているだけですのでご心配なく。

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執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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