PRネタの説得力を高める情報作成のポイント5選!メディアの反応が変わります
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2024.11.29

PRネタの説得力を高める情報作成のポイント5選!メディアの反応が変わります

この記事では、広報・PR担当者の方に向けて、文章や「話(プレゼンなど)」の説得力を出すためのポイントなどについてお伝えしていきます。

「魅力的なネタ(情報)なのにいまいちメディア関係者に刺さらない場合が多い」とお悩みの広報・PR担当者は、説得力を出すことを意識すると道が開けるかもしれません。

本記事では、説得力がなぜ大事なのか、そして説得力を出すための方法などに関して解説します。

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同じ情報(ネタ)でも伝え方によってメディア関係者に対する説得力が変わる

広報・PR活動をするにあたってさまざまな情報(ネタ)をプレリリースなどにまとめて、メディア関係者などに送ることになりますが、同じ情報でも「伝え方」によって説得力が変わります。露骨な言い方をすれば「メディア採用のされやすさ」がまるで違ってきます。

そのため広報・PR担当者は「説得力の出し方」を理解しておかなければなりません。

「良い情報がない」で諦めるのは広報・PR担当者として厳禁

もちろん自社や業界の情報を探すことも大事ですが、探した結果「良い情報がない」で諦めてしまうのは広報・PR担当者として厳禁です。そうではなく、いかに「この情報の伝え方を工夫して説得力を出すか」を重視しましょう。

そもそも大企業・有名企業でもなければ、「この情報を渡すだけでほぼ間違いなくメディア関係者に採用される!」などのネタが発生することは非常に少ないです。

広報・PR担当者が知っておくべき説得力の出し方5選

それでは広報・PR担当者が知って、使いこなせるようにするべき説得力の出し方をいくつか紹介していきます。「説得力」という言葉からどこか魔法のような印象を受けるかもしれませんが、実際には「論理」と「準備」の力で説得力を出します。

①:相手メディアについて調べて「欲しそうな情報」を理解する

各メディア・メディア関係者について徹底的に調べて「欲しそうな情報」について理解することが大事です。

相手についてリサーチすることで例えば同じ「新商品発売情報」であっても、「商品の仕様を全面に出そう」、「価格をアピールしよう」、「商品に込めた社長の想いを目立たせよう」など戦略は変わってくるはずです。

これは広報・PR活動をする上で最も重要といえる要素であり、すべては「このメディアが欲しがる情報は?」「自社のターゲット層に刺さる情報は?」「世間が欲しがる情報は?」などと考えることから始まります。

その逆の「自分の出したい情報」を軸に考えると説得力を失う

その逆の「自分の出したい情報」を軸にしてしまうと土台が同じ情報であっても説得力が大幅に下がります。

例えば誰かにプレゼントを渡す場合、他人に好かれやすい人は「何をプレゼントすると喜ばれるか」を軸にしてしまいます。一方、煙たがられやすい人は「自分が何をプレゼントしたいか」を優先してしまいますが、これと理屈としては同じです。

②:相手がわかる言葉で話す、説明をする

同じ情報でも相手がわかる言葉で話し、必要に応じて説明を付け加えることも大事です。

例えば本記事は広報・PRに関わる方が読むはずなので、「プレリリース」などの表現も必要であれば出しますが、他の業界の人に伝える場合は「新聞などに取り扱ってもらいたい情報をまとめた資料」などと言います。逆に広報・PR関係者が相手であるにもかかわらず回りくどい表現を使うと説得力が下がります。

「わからない単語・表現がある」もしくは「不自然に専門用語を避ける」などのことがあると、読んでいる・聞いている人にとっては非常に気になるので気を付けてください。

③:論理的に話す

論理的に話さないと、普段から情報や言葉に触れているメディア関係者を説得することはできません。

そして論理的に話すためにまず意識したいことは「主張」と「客観的な根拠」を常にセットにすることです。例えば「この商品は取材するに値するはずです(主張)」「○○という成分が入った初めての商品だからです(根拠)」などは論理的な伝え方といえます。

逆に、極端な例ですが「この商品は取材するに値します(主張)」「なぜなら情熱を込めて作ったからです(主観的な根拠)」などは全く論理的に聞こえません。

このように文章で見るとわかりやすいですが、いざ自分で話す・書くとなると客観性を失うケースが少なくないので気を付けてください。

④:身だしなみを整える

説得力の話から離れるように感じるかもしれませんが、実は身だしなみは説得力に直結しています。全く同じ話し方をするとしても服装、髪型、ヒゲ(剃る)などを整えている人が話すのと、それらが荒れている人が話すのとでは、受ける印象は大幅に変わってしまいます。

ただ、裏を返せば身だしなみを整えるだけで説得力が手軽に上がるということでもあります。ポジティブに捉えてできる範囲でご自身の身だしなみを整えましょう。

⑤:姿勢、表情、声色、身振り手振りなどの非言語的コミュニケーション

姿勢、表情、声色、身振り手振りなど「言語を軸としないコミュニケーション」のことを非言語的コミュニケーションなどと言い、こちらも説得力を出すためには重要です(広義では身だしなみなども含まれます)。

では、姿勢、表情、声色、身振り手振りのポイントをそれぞれ簡単に解説します。

姿勢

もちろん基本的に立っているときも座っているときも姿勢を良くするべきですが、極端に背を伸ばすなど「ガチガチ」という印象になると、自信がないようなイメージを与えて説得力を下げる可能性があります。

そのため自然な形でたまに少し体を動かしたり、揺らしたりすることをおすすめします。面接ではないのでリラックスしましょう。

表情

よくあるのが「声色は穏やかなのに無表情で威圧感が出ている」というパターン。これを避けるためにも通常時はわずかに口角を上げ、何か自信を持ってアピールするとき、相手が冗談を言ったときなどは少し声を出して笑いましょう(自然に任せればいいです)。

ただ、笑うとはいっても大声・高い声のレベルになると品がなくなるので気を付けてください。

声色

こちらは「普段より少し低いトーン+少し遅い喋り方」がおすすめです。やや低めの方が自信があるように聞こえますし、自分の感覚では少し遅いくらいの話し方こそが相手にとってはちょうどいい場合が多いです。

また、特に長時間のプレゼンになる場合は、このような喋り方でエネルギーを温存する意味合いもあります。

身振り手振り

身振り手振りが大事といっても演説のようになる必要はありません。広報・PR担当者に求められるのはあくまで「棒立ち」や「微動だにしない」レベルではないというくらいです。

そのため動き方を計算しなくていいので、たまに演説のように手を上下させる、うなずく、身を乗り出すなど、思いついた動きをすればOKです。

慣れてきてかつ興味があれば身振り手振りを研究してみてもいいですが、プレゼン時に身振り手振りが上手だからといって説得力が大きく上がるわけではありません。

PRネタの説得力を高めるコツ(まとめ)

広報・PR担当者のマインドとして「一発で採用される良いネタを探そう!」という考え方はおすすめしません。それよりも「自社のネタを洗い出して、それを説得力などによって魅力的なものに昇華する」と考えるべきです。

その説得力を主に支えるのが「相手を研究し、相手の求めている形で情報を提示する」ということです。これは準備によってできることであり、センスは必要はありません。最初は大変かもしれませんが頑張っていきましょう。

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執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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