失敗学とは？倒産する会社では、多くの社員はずっと前からその問題を知っている

「失敗した会社では、多くの社員は、ずっと前から問題を知っている」。

これは、アメリカを代表するベンチャーキャピタル、アンドリーセン・ホロウィッツの共同創業者、ベン・ホロウィッツの言葉です。彼自身、数多くのベンチャー企業の失敗を見てきましたし、自身も、起業家として多くの成功や、失敗を味わっています。

失敗をどう対処するか。これはビジネスコンサルタントはもちろん、プロのマーケッターやPR担当者の実力に、大きな差が出る部部分です。コンサルティング20年の弊社の見解を述べます。

失敗学とは？倒産するずっと前からその問題を知っている

この言葉の趣旨は、企業はある日突然、経営状態が悪化して倒産するのではなく、その予兆となるものはすでに現れていて、しかもその原因も多くの従業員はわかっているということです。

ベンチャー企業の場合、原因がわかっていても経営資源の制約などといった面から、すぐにそれをつぶせないといった実情はあるわけですが、これは経営資源の豊富な大企業においてもしばしば当てはまることがあります。

たとえば近年では、連邦破産法11条を申請したアメリカの玩具小売トイザらス。
同社は、アマゾンとの競争、玩具を特売品とした大手小売との競争（玩具は子ども連れの顧客を引き寄せる上で重要な商品であるため、戦略的に値引き商品として使われていた）、ソーシャルゲームなどの浸透によって玩具市場の伸び悩みなど、複数の原因が元で経営が立ち行かなくなってしまったのです。

玩具のトイザらスの経営失敗

経営陣も懸命に対応したのですが、2012年頃にアマゾンと慌てて手を組んだことは、ビッグデータを吸収されてしまっただけで、かえって利敵行為になってしまいました。

このケースであれば、もっと早い段階で手を打っておくべきだったのです。
「皆が原因をわかっている」という状態になってしまう頃には、そこからのリカバリーは簡単ではないのです。

どれだけ早い段階で「深刻な状況を招きかねない変化の予兆」に気付いて、それについて皆で議論を重ねて解決策を模索していくか。その重要性を物語る言葉であると言えるでしょう。

なお、皆が原因をわかっていても、それを本気で議論しておかないというもっと困った状況もしばしば起こります。

たとえば、ある企業では、前時代的なセクハラがしばしば発生し、若手社員のモチベーションダウンにつながっていましたが、公式にはそのようなことにはなっていないということになっていました。

「日本人はファクトから目を背ける」という傾向はしばしば言われることです。

火災において、初期消火が効果的であることと同様に、早い段階から好ましくないファクトを見つけたなら、それを報告し、議論する姿勢が、特に若手には求められます。

早い段階から好ましくないファクトを見つけ出す

会社の経営の問題点を多くの社員はずっと前からそのことを知っており、それを本気で議論しなかったために事態が悪化したり、その時点でもう手遅れであるといったことがあるということを学びました。

そういった事態を招く前に、早い段階から好ましくないファクトを見つけ出し、対策を練るということが大切だということを学びました。