意思決定や決断までのスピードは必ず業績に反映される理由と具体的な改善方法
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2020.12.25

意思決定や決断までのスピードは必ず業績に反映される理由と具体的な改善方法

昨今のような変化の速い時代において、何事もスピードが肝心で、ビジネスの成否に影響を与えます。

また、通常はビジネスには相手がいて、相手のタイミングと合わなければ、成就するはずだった成果(例:提携の契約など)が水に流れてしまうといった可能性もあります。

 

スピード重視の仕事で生産性を上げていこう

意思決定のスピードの中でも、特に意思決定、すなわち何かを決めるときのスピードというのは、人や組織にとって差が出やすい要素の1つであり、ちょっとしたタイミングの遅れが決定的な差を生み出すこともあります。

その重要性を指摘する見出しの言葉「意思決定のスピードは必ず業績に反映される」は、武田薬品工業前会長の長谷川閑史(やすちか)氏によるものです。

時間をかけて考えたり、議論を行った結果として結論が変わるならまだしも、結局同じ結論に至るのであれば、当然、結論が速いに越したことはありません。では、それを妨げるものは何なのでしょうか?

 

決断が遅れる3つの理由

●会社の意思決定ルールの問題

1つ目は会社の意思決定ルールの問題です。

「○○については△△の手順や会議で決める」というルールがあるのであれば、組織人としてそこから逸脱することは難しいでしょう。ただし、それに従うと商機を失うようであれば、新しい仕組みを提案したり、特例案件として速く進めてもらうよう、促すなどの方法はあります。「ルールだから仕方ない」で発想を止めてしまうのは思考停止状態であり、好ましい状況ではありません。

●社内に反対者がいて、その説得や根回しに時間がかかる

2つ目は、社内に反対者がいて、その説得や根回しに時間がかかる場合です。

これは意思決定後の実行の段階のことを考えると致し方ないかなとも思えるのですが、それでも過度に時間をかけすぎるのはあまり好ましいことではありません。社内の事情に常日頃からアンテナを張っておいて、「最低限、□□さんと☆☆さんを押さえておけば、この案件は前に進む」といったセンスを身に着けておきたいものです。

●個人や組織としてのスピードに対しての感度の弱さ

3つ目は、個人や組織としてのスピードに対しての感度の弱さです。

特に、それまで業界に大きな変化がなかったり、グローバルの意思決定の速いライバルと戦ってこなかった企業や個人は、スピードの価値というものをなかなか理解することができません。逆に言うと、スピードというものは、それが必要とされないと、なかなか意識されないものなのです。

これらをクリアするのは容易ではありませんが、トップや、スピードを要求される個人や部署からどんどん社内に向けて発信していくなどの地道な啓蒙活動が必要となります。

 

意思決定のスピードは必ず業績に反映される

意思決定のスピードは必ず業績に反映されるということを学びました。

そして、それらを妨げるものとして会社の意思決定のルールや、社内の反対者への説得や、スピードの重要性を理解しない感度の悪さなどが挙げられます。


執筆者・監修者
上岡正明
テレビコメンテーター・経済記者
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

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