ブランドのアイデンティティとは?我々がアイデンティティを保つためにできること、できないこと
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2020.11.11

ブランドのアイデンティティとは?我々がアイデンティティを保つためにできること、できないこと

ことビジネスにおいては、比較的フレキシブルに変えて良いポイントと、よほどのことがない限り変えず、死守すべきポイントがあります。

後者の代表の1つが、会社が長い時間をかけて構築してきたコーポレートブランドなどです。
コーポレートブランドは、その会社の社会に対する誓約や「らしさ」を示したものであり、昨今では経営理念と7~8割程度重なるといった指摘もあるくらいです。

いずれも、「アイデンティティ」を強く反映するものであることがわかります。

ここでは、ビジネスコンサルタントやマーケティングや広報担当者が覚えるべき、アイデンティティについて学びます♡

 

アイデンティティを保つためにできること、絶対にできないこと

『我々のアイデンティティを保つために、できることと、絶対にできないことがある。』

見出しのフレーズは、マクドナルド創業者のレイ・クロックの言葉です。マクドナルドは、アメリカや日本をはじめ、ほとんどの国でアルコールを提供していません(ベルギーなどを除く)。もちろん、年齢確認など、オペレーション上の大変さがあるということもあるのでしょうが、根底に「明るく親しみやすいマクドナルドらしさ」を損なうという判断があるということが伺えます。

(なお、コカ・コーラもアルコールを避けてきた会社ですが、2018年5月に、日本で缶酎ハイを発売することを発表しました。1980年代にアメリカのワイン事業から撤退して以来、同社としては実に30年以上ぶりのアルコール事業へのチャレンジです)。

このように会社をその会社たらしめているアイデンティティや、人間の尊厳にかかわるような「譲れない一線」を正しく理解することは非常に重要なことです。

 

制約がアイデンティティを生み出す

これは問題解決の文脈では、「制約」があるということを意味します。

たとえば先述したコカ・コーラですが、ある方が、かつて日本のコカ・コーラのVIPに「某ビール会社を買収する計画はないのですか?」と聞いたことがあるそうです。

営業や物流などでシナジーが効くので、拡販やコストダウンに効きそうとの仮説からだそうです。

そして、返ってきた返事はというと、「雑談で話が出たことはあるけれど、アトランタ(本社)がたぶんイエスと言わないさ」というものでした。それくらい、当時はアルコール事業という選択肢はなく、事業拡大上の制約だったのです。

「制約」にはこの他にも、よりテクニカルなものも多々あります。具体例としては、時期や時間、フォーマットなどです。

トヨタの看板方式もひとつのアイデンティティといえます。3Mの開発に遊び時間を設ける、もそうでしょう。

逆に、たとえば1年に1度は監査機関向けの報告書を作らざるを得なければ、これも制約ということになります。
制約は、逃れにくいものもあれば、なんとか工夫することで回避できるものもあります。問題解決に当たっては、その制約の大小が「融通が効く・効かない」といった点も正しく認識する必要があります。

 

「制約」は時としてその会社のイメージを高める

アイデンティティを保つためにできることと、絶対にできないことがあるという言葉にあるように、経営理念はその会社の社会に対する誓約や「らしさ」を示したものです。

アイデンティティを強く反映するものであるものであり、「制約」は、その会社のイメージを高める場合もあれば、損なう恐れがあるものもあることを学びました。


執筆者・監修者
上岡正明
テレビコメンテーター・経済記者
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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