マーケッター必見!WebサイトとYouTubeチャンネルの運用は似ている点が多い
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広報活動/戦略PR
2020.09.30

マーケッター必見!WebサイトとYouTubeチャンネルの運用は似ている点が多い

Webサイト運用とチャンネル運用というものは、非常に似ています。

そして、どちらも最も大切なことは、誰がどのように視聴するチャンネルであるかを決める必要があることです。また、Webサイトと同様、YouTub聴データを調査する必要があります。

広報とマーケティング責任者が自信をもって行えるのが、この分野です。
なんら専門知識は必要ありません。しっかりマスターしましょう。

 

WebサイトとYouTubeチャンネルの運用は似ている点が多い

YouTubeチャンネルの設計はWebサイトと似ています。

なぜなら、Webサイトを制作するとき、ターゲットユーザーが「どのように使うのか」についても検討します。その上で、「どのようなコンテンツをどのように見せるのか」「どのような遷移でたどり着くのか」などを検討したりするからです。

たとえば、Webサイトを新しく制作するときに、まず考えるのが「誰がどのように使うのか」です。くわえて、ターゲットにあたる「誰が」については、大きくは性別や年齢で分けられます。

男性に好まれるのか、女性に好まれるのかで、デザインの方向性というものも大きく変わります。

 

YouTubeチャンネルの運用で気を付けるべきこと

設計だけでなく、YouTubeチャンネルの運用面もWebサイトの運用と似ています。

WebサイトにはGoogleアナリティクスというツールがあるのと同様、YouTubeにはYouTubeアナリティクスというツールがあるからです。

たとえば、WebサイトはGoogleアナリティクスなどのツールを導入して、どのページがどういった風に閲覧されているかを把握し、新しいページを作る際には閲覧データを活用します。

運用という点では、Webサイトでは定期的に最新情報を掲載したり、特設サイトを公開したりすることが一般的です。

YouTubeもこれと同様で、YouTubeアナリティクスで視聴データが計測でき、次に制作する動画にデータを活用することができます。運用についても同じで、ユーザーに伝えたい情報を動画で公開することが可能です。

 

まとめ ターゲットの深堀を徹底しよう

YouTubeや動画となると身構えてしまうことがあるのですが、結論としては基本的にはWebサイトの運用もYouTubeチャンネルの運用も、運用の考え方にそれほどの違いといったものはありません。

誰がどのように視聴するチャンネルであるかによって、公開する動画の方向性は異なってきます。

どのように視聴されるチャンネルかを、あらかじめ設計しておくことで、制作する動画の方向性も明確になって、各動画の役割も持たせやすくなるのです。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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