関連動画アルゴリズムの特徴は?チャンネル自体を強化してライバル番組に表示させる方法
コラム
動画PR・YouTube
2020.08.29

関連動画アルゴリズムの特徴は?チャンネル自体を強化してライバル番組に表示させる方法

昔の関連動画アルゴリズムでは、動画のテーマと直接関連性の高い動画や、過去に視聴したことのある動画を主に表示していました。しかし、現在ではアルゴリズムの変更に伴い、動画のトピックと関連性のある動画を表示するように幅が広げられました。

情報としての繋がりを重要視する

関連動画はYouTube検索と違い、動画同士の情報的関連性と、視聴傾向を重要視しています。

たとえば、ラーメン大食いの動画に関する動画の関連動画には、ラーメン大食いをしている他の動画が表示されます。しかし、関連動画の表示はアルゴリズムの変更に伴い、より幅の広いテーマを扱うようになりました。

以前は、関連動画として表示する対象を絞りすぎていたために、それまでは、過去に視聴したことのある動画ばかりが表示されていたのです。

しかし、ここ最近のアルゴリズムの変更に伴って、動画はより幅広いユーザーへとリーチできるようになりました。たとえば、ラーメン大食い動画の場合、ラーメン大食いだけでなく、大食いチャレンジ、大食いYouTuber、寿司の大食い動画、ステーキの大食い動画、グルメ情報などなど、テーマとして関連性の高い動画を表示してくれるようになりました。

より多くの動画へ表示されることで、リーチできるユーザーの幅が広がったと言えます。

 

関連動画は他の動画との競争の中で広がっていく

視聴回数の多い動画に関連動画として表示されれば、視聴回数も上がるんじゃないかと考えられそうなものですよね。

しかし、そうではないのです。テーマが類似している場合には、動画の内容としては関連性があるため、関連動画として表示されることはあるのですが、動画のテーマとしてあまり関連性がない場合には、より関連性の高い他の動画が表示の候補として挙がる可能性が高いからです。

関連動画の表示枠は再生端末によって多少差があるものの、表示される動画の数は大体決まっています。

そして、視聴回数の多い動画の関連動画として、同じように視聴回数の多い、他の動画が表示されます。公開直後の動画の場合では、関連動画として表示される動画も、その動画と同じくらいの視聴者数である傾向が高いです。そして、関連動画としてクリックされ、徐々に再生回数の多い動画へと成長していくのです。

 

関連動画アルゴリズムの変更のタイミングは?

関連動画アルゴリズムの変更のタイミングについては、正直告知もされませんので、知ることはできません。

では、どのようにして察知するのかというと、アナリティクスデータなどを見て、「あ、またアルゴリズムが変わったな」と気付くことになります。

変更のタイミングを知るには、アナリティクスデータをチェックしましょう。

 

まとめ 日々、チャンネルを成長させることで関連動画機能

関連動画はより幅広いテーマを扱うようにアルゴリズムが変化しました。

そして、このアルゴリズムの変更によって、より多くのユーザーへとリーチできるようになりました。公開直後の動画では、関連動画として表示される動画もどの動画と同程度の視聴者数である傾向が高く、関連動画はコンテンツとしての関連性が最も重要となります。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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