価値あるPR総合情報サイト!広報視点のコーポレートサイト作成5つのポイント
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2026.03.14

価値あるPR総合情報サイト!広報視点のコーポレートサイト作成5つのポイント

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SNSを使った広報・PR活動の運用のポイントとメリット4選

この記事では広報・PR担当者の皆さんに向けて、「コーポレートサイト」に関するポイントなどについてお伝えしていきます。

「これからコーポレートサイトを作り始める予定」という方から、「すでにコーポレートサイトはあるものの改善の必要性を感じている」という方にまでおすすめの内容となっています。

本記事では、コーポレートサイトの概要とサービスサイトとの違い、そしてコーポレートサイトを立ち上げて運営することのメリットや、作成・運営のポイントなどに関してお話ししますので、ぜひ参考にしてください。

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コーポレートサイトとは?|サービスサイトとの違いは?

明確な定義はありませんが、コーポレートサイトとは「企業の基本情報を網羅的に載せるウェブサイト」のことであり、最大の目的は「どのような企業なのかを知ってもらうこと」です。

ターゲットは一般ユーザー、取引先企業(もしくは取引をしようか考えている段階の企業)、就職希望者、株主など様々。裏を返せば、「あらゆる層のニーズを満たすサイト」でなければならないということでもあります。

コーポレートサイトとサービスサイトの違いは?

こちらもハッキリとした定義はありませんが、コーポレートサイトとサービスサイトの主な違いは以下の通りです。

✅コーポレートサイトについて

コーポレートサイトの主な特徴は以下の通りです。

  • ターゲット:ほぼ全員
  • 主目的:あらゆる情報発信やブランディング、企業のメッセージを伝える
  • ターゲット層の考え:○○ってどんな企業? とりあえずアクセスしてみよう

✅サービスサイトについて

サービスサイトの主な特徴は以下の通りです。

  • ターゲット:商品・サービスへの興味がある人
  • 主目的:問い合わせの獲得、直接的に売上につなげる(購入ページへの誘導など)
  • ターゲット層の考え:○○ができる商品・サービスはないだろうか、他企業の□□と比較検討したい

もちろんユーザー側が「これはコーポレートサイトで、これはサービスサイトで……」など明確に意識するわけではありません。しかし企業側は、おおよそこのような認識でコーポレートサイトやサービスサイトを作るといいでしょう。

コーポレートサイトを作ることの広報・PR上の5つのメリット

それではコーポレートサイトを作ることの広報・PR上のメリットをいくつか挙げていきます。コーポレートサイトを立ち上げる・運営し続けることも簡単ではないので、きちんとこれらのメリットが発生するようにしなければ意味がありません。

メリット①:ユーザーに「あのサイトにアクセスするだけでいい」という認識が生まれる

情報をしっかりと網羅しているコーポレートサイトを用意しておけば、ユーザーに「あのサイトにアクセスするだけでいい」という認識が生まれます。

これによって「自社に関してなんらかの解説をしているサイト」などにアクセスを取られにくくなりますし、近年増えた「AIによる概要だけで満足するユーザー」なども減ることでしょう。「サイトを閲覧すればわかる」という信頼があるので、「無理にAIだけで済ませなくてもいいか」という気持ちになるのです。

また、「あのサイトだけでいい」という感覚は一般ユーザーだけでなく、将来の取引相手、株主、就職活動者などあらゆる層に生まれ得るものであり、そう考える人が増えれば間接的に利益が伸びたり、採用希望者が増えたりすることでしょう。

メリット②:社名や商品・サービス名などの「指名検索」に強くなる

企業名、商品・サービス名などの固有名詞でインターネット検索をかけることを「指名検索」と言います。そしてSEO施策を丁寧に練った上でコーポレートサイトを立ち上げれば、指名検索における検索順位1位はまず間違いなくそのサイトで独占できます。

指名検索をするユーザーは明確に「○○(その固有名詞)を買いたい」、「□□(企業名)について調べたい」などと考えています。そのままサイトにアクセスしてもらい「求めている情報」を提供すれば、購入や登録などの行動をする可能性が高いので、逃さないようにしたいところです。

✅油断していると指名検索でも「自社サイト」で検索順位1位を逃す可能性がある

油断していると、たとえ指名検索でも「コーポレートサイト」や「サービスサイト」が検索順位1位を逃す可能性があるので気を付けてください。酷い場合は、個人のアフィリエイトブログやオンラインショップのページで埋め尽くされて5位にも入れないことさえあります。

メリット③:ブランディングがしやすい

「企業としてのイメージを構築すること」をブランディングと言いますが、コーポレートサイトの掲載情報やメッセージ、デザインによってもそれは十二分にできます。

他の方法の広報・PR発信もブランディングの一環ではあるものの、どうしても1回の発信における情報量には限界がありますよね。しかしコーポレートサイトであれば、その問題は大幅に軽減されています。

メリット④:様々な自社サイトと接続できる

すでに解説したサービスサイト、そして就職活動者向けサイト(採用サイト)、IRサイト(株主や投資家向けサイト)などと簡単に接続できる(相互リンクできる)のもコーポレートサイトの魅力の一つ。

一般ユーザーからしても、例えば「IR情報が見たいが、とりあえずコーポレートサイトにアクセスすればいいだろう」など、やはり先ほどお伝えした「コーポレートサイトに行きさえすればいい」の延長になっているといえますよね。

ちなみに各種自社サイト同士をリンクで接続することにより、「被リンク数」が増えてSEO的な評価も高くなるとされています。すでに複数の各種自社サイトで検索上位を独占できていると、SEO的に「被リンク数」を増やす意義を感じにくいかもしれません。しかしGoogleなどのSEO評価の基準は日々調整されているので、何かある前にリンク関連を整えておくに越したことはありません。

メリット⑤:最新情報を「濃く」発信できる場所としても優秀

コーポレートサイトは最新情報を「濃く」発信できる場所としても優秀です。最新情報の発信そのものはSNSなどでもできますが、スペース的にどうしても濃くはしにくいので、SNS発信をしつつも、コーポレートサイトに誘導するのも重要といえます。

つまりSNS発信では、「薄くても興味を持ちそうな層(よりも濃い興味を持ちそうな層も含む)」に対して発信をして、興味を強めてくれた人はコーポレートサイトにアクセスするような構図にするのです。

また、もちろん最初から「SNSで調べても詳細はわからないだろうから、企業サイト(コーポレートサイト)を見よう」という層の受け皿になる意味合いもありますよね。

広報・PR担当者が知るべきコーポレートサイトに関するポイント5選

続いては広報・PR担当者の皆さんに向けて、コーポレートサイトに関するポイントをいくつか挙げていきます。広報・PR部署がどこまで関わるかは企業次第ですが、「発信」をしてユーザーを引き込むためのサイトである以上は必要な知識です。

ポイント①:「あらゆるユーザーがターゲット」とはいえメインターゲットは決める

あらゆるユーザーがターゲットではあるのですが、メインターゲットは決めておきましょう。そうでないとさすがに発信内容やトーン&マナーがブレて、結果的に誰にも刺さりにくいコーポレートサイトになってしまう可能性があります。

一例として、「特にアクセスしてほしい年代・性別」、「どのような方向性・濃さの関心を持っている人にアクセスしてほしいか」、「業種・役職・年代」程度は固めておくのがおすすめです。

ポイント②:コーポレートサイト運営の主目的も明確にする

「とにかく情報を載せる・発信する」とだけ決めていても範囲が広すぎて、リソース的にも精神的にも疲弊しやすいです。そのためサイト運営の主目的も明確にしましょう。具体的には例えば以下の通り。

  • 企業のブランディングを強める
  • 商品・サービスの売上を伸ばす
  • 内部リンクからのサービスサイトや採用サイトへのアクセスを増やす

ポイント③:継続的に運営できる体制を事前に整える

思い付きでコーポレートサイトを立ち上げてすぐに更新が途切れるようではリソースの無駄になってしまいます。そのため継続的に運営できる体制を事前に整えておきましょう。そのための主なポイントは以下の通り。

  • 各部署の責任者と連携して掲載情報のチェックを任せる
  • 各部署の責任者に掲載情報の提案をさせる(一旦情報を広報・PR部署に提出するシステムにすると負担が減る)
  • 更新スケジュールを大まかに決める(最低限の更新頻度を決めるなど)

他部署との連携ができていないとコーポレートサイトは成立しません。部署責任者だけでなく全社員が「全員でコーポレートサイトを作る」という意識を持っているのが理想です。

ポイント④:言葉の使い方や表現方法、トーン&マナーなどを統一する

言葉の使い方、表現方法、トーン&マナーなどが統一されていない場合にユーザーに与える違和感は意外と大きいので気を付けてください。これらに関して厳密にルール化(明文化)しつつ、投稿前にダブルチェックする体制を整えることなどもおすすめ。

✅社員ブログなどを載せる場合は一人ひとりの個性があっても構いません|最低限の統一はしつつ

ただしコーポレートサイトに社員ブログなどを載せる場合は、一人ひとりの個性がある程度見えても構いません。読む側としてもむしろそれが醍醐味になることでしょう。ただ、最低限の統一はやはり必要です。各ブログ記事のチェックを全くしないとなると問題が起きやすくなるので注意してください。

ポイント⑤:必要に応じてアウトソーシングも検討する

コーポレートサイトの運営に限りませんが、必要に応じてアウトソーシングも検討しましょう。他人に任せることに抵抗があるかもしれませんが、重要なのは「効果的な広報・PR発信をすること」であって、全部を自分たちでこなすことではないはずです。

発信内容を自分たちで作ることにこだわるならデザイン面やシステム面だけをアウトソーシングすれば良いですし、もちろん「発信内容を作るための資料」だけは整理してテキストやビジュアル素材作成からアウトソーシングする選択肢もあります。

ただ、アウトソーシングの範囲が広くなると当然それだけ費用もかかるので、予算と相談しながら行ってください。コーポレートサイトのアウトソーシングだけで予算を使い切るわけにもいかない企業が大半のはず。

コーポレートサイトの設計段階から発信のプロである広報部署が携わるべき

コーポレートサイトは基本的にすべての企業情報を載せた総合サイトであり、あらゆる層の人をアクセスさせる意味合いがあります。インターネット上に情報が溢れている昨今、コーポレートサイトを「あのサイトに行きさえすればいい」と一般ユーザーに思わせるレベルで作り込むことにはかなりの価値があります。

だからこそ広報・PR担当者も関わって作成することをおすすめします。「発信」のためのサイトなので発信のプロである広報・PR部署が携わるべきですし、他部署から情報を吸い上げて整理して掲載することも重要な役目といえます。

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執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者30万人のYoutuber
上岡正明

MBA(経営学博士前期課程修了)
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者30万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

①:東洋経済オンラインでの連載記事
②:ダイヤモンドオンラインでの連載記事
③:プレジデントでの連載記事
④:日本経済新聞での連載記事