【2022最新】プレスリリース配信のルール!誰も知らない「反応率3パーセント」を達成するための秘訣とは
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2022.07.22

【2022最新】プレスリリース配信のルール!誰も知らない「反応率3パーセント」を達成するための秘訣とは

ここでは、必ず知っておきたい「プレスリリースのルール」を紹介してきます。

広報担当の中には「200か所にプレスリリースを送って、1件から反応があったから、まあ悪くない」などと考えたことがある人もいるかと思います。

しかし、この場合の反応率は0.5パーセント。これはさすがに低いと言わざるを得ません。メディア露出に繋がらない可能性が高いです。

*こちらも人気:PRと広告の最大の違い知ってる?現役記者が解説

 

プレスリリースのルールとは?目指すべき反応率3パーセント!

プレスリリースを多数に送るのであれば、反応率3パーセントを目指しましょう。これくらいあれば、メディア掲載が現実味を帯びてきます。

「100件送ったら、3件を反応させないといけないの?無理だよ?」と感じるかもしれませんが、適切にプレスリリースを作成・送付すれば不可能ではありません。

 

プレスリリース配信ルールでチェックすべき3つのポイント

最新の配信ルールを調べて見ると、意外なことが分かってきました。
以下3つはともに基本的なことですが、徹底できていない広報担当が少なくありません。

■ルール1:送付する媒体の件数を絞る

そもそも「自社を取材してくれそうな媒体」にプレスリリースを送らなければ意味がありません。「反応率を上げましょう」という言葉には、「絶対に反応してくれない媒体を避けましょう」という意味も含まれています。

ですから、やみくもに「プレスリリース一斉配信で大量の媒体にアプローチしよう」という手法は今すぐやめましょう。
時間とお金の無駄です。

具体的に言うと、できれば50件くらいまでに絞ってください。これくらいなら一斉配信サービスを利用する必要もありません。最大で100件程度までは送付していいかもしれませんが、投げやりな気持ちで配信先を選ぶことだけは絶対にしないでください。

「自力で送付できる件数まで」と決めておくという手もありそうですね。

■ルール2:送付方式にこだわる

どんな媒体にプレスリリースを送るとしても、基本的には「紙(ファックス)」にしておきましょう。

単純に「メールだと埋もれる恐れがある」という理由もありますが、なぜか紙で送ったほうが反応がいい傾向にあります。
「メールで新年の挨拶をするより、年賀状のほうが印象に残る」という事に近いでしょうか……。

特に新聞や雑誌など、それ自体が紙媒体であるものに対しては、必ずファックスでプレスリリースを送ってください。考えにくいですが、相手にファックス環境がない場合は書類を郵送するのがおすすめです。

※ただし例外的に「ウェブ媒体」に関しては、メールで送ることをおすすめします。ウェブ媒体の記者達は基本的にメールやウェブだけで仕事をしているので、紙媒体でのやり取りを面倒だと感じます。

■ルール3:宛名の書き方も案外大事

プレスリリースの1枚目に必ず宛名を書きます。まず、多少なりとも印象がよくなるので宛名だけは手書きにしてください。

そして、具体的な書き方ですが、「○○社様 御中」だけにしてしまう広報担当者が少なくありません。

これでは分かりにくいので、「○○社 ○○部 ○○ご担当○○(人名)様」くらいまでは書きましょう。
担当者の実名が分からなくても「○○社 ○○部 ○○ご担当者様」までは書きます。

このほうが相手からすると「ちゃんと調べていて熱意があるな」という印象になりますし、
単純に「○○者様 御中」だけだと、受け取った人がどの部署に届けていいのか分からないという問題があります。

*リンク:「めざましテレビ」元放送作家が教えるプレスリリースの書き方

 

ルールを見直すタイミングはこの3つ

次はプレスリリースを送付した後の話。特に「反応が全くなかった場合」は、必ず反省・分析をしましょう。

■1:ネタに問題があったのか

・あまりにも使い古されたネタだった
・ネタに季節感や特別感がなかった
・むしろネタに特別感がありすぎた

などなど、ネタ自体に問題がある可能性もあります。

3つ目の「ネタに特別感がありすぎる」というのは一見良いことに思えるかもしれません。
しかし、場合によっては
「今まで誰も報道していない=報道する価値がなかったから報道していない」ですとか「ネタが斬新すぎて、『ウケるかどうか』のリスクが高すぎる」などの理由で、敬遠されることもあります。

かといって、ありきたり過ぎるネタだと見向きされなくなるので、難しいところですが……。

■2:媒体とのミスマッチはなかったか

「化粧品雑誌の編集者に対して、電化製品の新商品情報の売り込みをする」というレベルのミスマッチはさすがにないと思います。

しかし、「10~20代向け化粧品雑誌に対して、30代以上向けの化粧品の新商品情報の売り込みをする」という程度のミスマッチならあるかもしれません。一度丁寧に見直してみましょう。

■3:タイトルに問題がなかったか

プレスリリースのタイトル作成の鉄則は3つあります。

・タイトルだけである程度内容が分かるようにする
→最悪なのは「疑問が浮かぶ書き方にして、中身に誘導する」という形式のタイトルです。

・「一点」だけ伝えることを意識する
→例えば「新商品発売 メリットは○○、□□□」などと可能な限り情報を詰め込もうとする広報担当もいますが、これは逆効果。「新商品は○○により、従来の半額に!」など、伝えることを一点に絞ったほうがいいです。

・インパクトのある言葉を入れる
→例えば、上の例なら「半額に!」を「安くなりました!」などとするとインパクトがなくなります。
また、よくあるミスが、単に「業界初!」「歴代1位!」などと書いてしまうことです。これだけだと何のことか分からないので「電化製品業界初!」「化粧品売上歴代1位!」などと具体的に描きましょう。

以上が、最新のプレスリリースの配信ルールです。意外とできていない部分があれば見直してきましょう。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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