Googleマイビジネスとは?店舗や会社情報を積極的に表示してサイト流入を増やそう
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2020.07.03

Googleマイビジネスとは?店舗や会社情報を積極的に表示してサイト流入を増やそう

Googleマイビジネスを利用して、店舗や会社の情報を表示。PRやプロモーションに役立てることができます。これは使っておいて損のない機能ですね。しかも、全部無料!

ここでは、その表示方法について触れていきたいと思います。あわせて、Googleマイビジネスで会社名やサイト名での検索を盤石にする方法についても触れていきたいと思います。

Googleマイビジネスとは何か?最新のビジネス情報を表示する

引用画像_Googleマイビジネスの集客イメージ

GoogleマイビジネスとはGoogle検索やGoogleマップなどに店舗や会社の情報を表示することのできる、Googleが提供する無料サービスのひとつであり、主に3つのメリットがあります。

●1つ目は、オンラインに公開するビジネス情報を最新かつ正確な状態を表示できるということです。営業時間やWebサイトのURL、電話番号、地域(ビジネスのタイプに応じて住所やサービス提供地域、場所のマーカーなど)を指定することができます。

●2つ目は、ユーザーと交流することができることです。店舗や提供している商品やサービスの写真を表示することができます。また、ユーザーがクチコミを投稿できるほか、クチコミに対して返信も可能です。

●3つ目は、新規顧客にアピールすることができることです。Google検索やGoogleマップにビジネス情報が表示されるため、訴求効果が高まり、新規顧客にも見つけてもらいやすくなるのです。また、ユーザーを自社のWebサイトへと誘導することもできます。

 

Googleマイビジネスの検索結果は関連性、距離、知名度の3つが影響

場所に関する情報に基づいて表示されるローカル検索結果には、Googleマイビジネスに登録された情報が影響を与えます。関連性、距離や知名度といったさまざまな指標を組み合わせて最適な検索結果が表示されていると考えられます。

もし、検索したユーザーにとって距離が遠くても、Googleのアルゴリズムにとっては、近い競合他社より検索内容に適していると判断されれば、表示される場合もあります。いくつか重要な指標について紹介します。

■Googleマイビジネスと関連性

Googleマイビジネスとの関連性とは、検索ユーザーが検索した検索語句とローカル検索結果の内容がどれくらい関連しているかの度合いを指します。Googleマイビジネスに充実した情報を掲載すると、提供している商品やサービスについての情報がより的確に提供されるため、検索語句との関連性を高めるといったことができます。

■Googleマイビジネスと距離

距離とは、検索ユーザーが検索した場所や検索語句で指定された場所から、検索結果のビジネス所在地までの距離を指します。検索語句で場所が指定されていないという場合は、検索しているユーザーの現在位置情報に基づいて距離が計算されます。

■Googleマイビジネスと知名度

知名度とは、ビジネスがどれだけ広く知られているかを指します。ビジネスによっては、オフラインでの知名度のほうが高いことがありますが、検索結果にはこうした情報が加味されます。例えば、多くの人に知られているホテル、有名なブランド名を持つお店などは、ローカル検索結果でも上位に表示されやすくなる傾向があります。

オフラインデータだけでなく、ビジネスについてのWeb上の情報(リンク、記事、店舗一覧など)も知名度に影響します。また、Googleサービス上でのクチコミ数やスコアも、ローカル検索結果の掲載順位に影響すると考えられます。クチコミ数が多く、評価の高いビジネスは、掲載順位が高くなると言われています。

 

Googleマイビジネスの登録方法と改善の仕方

■Googleマイビジネスの情報を公式にするには

Googleマイビジネスの情報を公式にするには「オーナー確認」という操作を行います。

ただし、オーナー確認するだけでは、Googleサービス上で検索したユーザーにリーチしても効果は半減してしまいます。検索したユーザーに信頼してもらうためにも、Googleマイビジネスに登録した情報を整備し、表示内容を充実させましょう。検索したユーザーにとって必要となる情報を記載することで、Google検索やGoogleマップで効果的にビジネスをアピールすることができます。

■オーナー確認と詳細データの入力

Google検索やGoogleマップでの検索結果においても、検索したユーザーの検索語句との関連性が高いものが表示されると考えられるため、表示される内容を充実させる必要があります。オーナー確認した後は、記入することができるすべてのビジネス情報をGoogleマイビジネスの管理画面に入力し、ユーザーに最新のビジネス内容、所在地、営業時間が表示されるようにしておきましょう。

特に営業時間の情報を正確に記載しましょう。祝祭日や特別イベント向けの特別営業時間も含め、営業時間を最新の情報として表示することで、検索したユーザーは営業時間を正確に把握でき、安心して営業時間中に店舗を訪れたり連絡をとったりすることができるようになります。

もし、商品やサービスの写真が追加可能であれば、写真も登録しましょう。写真を追加することで、より詳しく商品やサービスを紹介することができますし、魅力的で訴求力のある写真を掲載すれば、求めている検索ユーザーへ効果的にアピールすることができます

■クチコミの管理と返信

Googleマイビジネスでは、オンラインユーザーがGoogleマイビジネスへクチコミを掲載することができます。

Googleマイビジネスを運用している側としては、投稿してもらったクチコミに返信することで、ユーザーとのつながりを作ることができるのです。クチコミを投稿してくれたユーザーに対してきちんと対応することで、ユーザーの満足度が上がる可能性もありますし、その対応を閲覧することができる他のユーザーに対しても、ユーザーを大切にする企業だということをアピールすることができます。

当たり前ではありますが、ユーザーから良いクチコミが集まると、見込み顧客が店舗に訪れる可能性が高くなります

 

Googleマイビジネスの効果検証と改善

Googleマイビジネスでオーナー確認をすると、ユーザーがどのようにGoogleマイビジネスを利用したかを確認することが可能となります。

オーナー確認しているメールアドレスに届くメールでも確認できますが、Googleマイビジネス上でも詳細なデータが確認可能です。データを確認し、ユーザーにとってより役に立つ情報をGoogleマイビジネス上に掲載するようにしましょう。

■会社名やサイト名での検索結果を独占する

企業やサイトのTwitterアカウントやFacebookページも、検索エンジンにインデックスされます。アカウントを持っていると、検索エンジンで社名やサイト名で検索した際に、検索結果を企業の公式サイトだけでなくソーシャルメディアアカウントも表示されるようになり、大きな面積を独占することができます。コーポレートサイトのトップページから社名で各ソーシャルメディアにリンクするのもおすすめです。

■まとめ

Googleマイビジネスでオーナー確認を行い、表示する情報を最適化することによって、Googleサービス上で検索したユーザーに対して最新のビジネス内容、所在地、営業時間を表示することができます。

また、ソーシャルメディアもWeb上のコンテンツのひとつですので、アカウント名で検索されると検索結果にも表示がされます。会社名やサイト名で検索したときにどのように表示されるのかを確認し、有効に活用するようにするといいですね。


執筆者・監修者
上岡正明
テレビコメンテーター・経済記者
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

①:東洋経済オンラインでの連載記事
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