SNSと動画を活用したPRマーケティングが注目される理由!配信プラットフォームも徹底比較
コラム
動画PR・YouTube
2020.06.24

SNSと動画を活用したPRマーケティングが注目される理由!配信プラットフォームも徹底比較

マーケティング手法は時代によっても変化していきますが、現在ホットな手法のひとつが動画を活用したSNSマーケティングです。

世界中の人がスマートフォンを持つ時代になったことによって、SNSを通してたくさんの人に情報を伝えることができるようになりました。その中でも伸びているのが動画のジャンルです。

そこで今回はSNS動画が伸びている理由とPR活用方法のポイント、さらにはSNSプラットフォームごとの優位点を解説をしていきます。

年々、SNSを活用した動画マーケティングの比重が高くなる理由

画像_広報戦略の選定を行う社員

スマートフォンが普及するにつれ、SNSの利用も一般的になっています。そして近年特に注目されているのが、SNS動画です。ここでは大きく分けて3つに分けて説明します。

・SNSでの動画の視聴が増えている

サイバーエージェントの調査によると2018年度の動画広告市場は昨年対比で134%増の1,843億円。今後もますます増えていくと考えられていて、2020年で2,900億円、2022年には4,187億円になるとされています。

動画広告市場の牽引役になるデバイスはスマートフォン。PCの市場はほとんど伸びずに、ほぼ全てがスマートフォンの市場が増えていくと予想されています。そのため、スマートフォンが浸透すればするほど、現状はSNSでの動画視聴が増えていくとされています。

・SNS動画ではテキストも一緒に投稿することができる

SNS動画の良いところはテキストも一緒に投稿できることがあります。

動画だけではどのような意図があったのかがわからないことがあります。しかし、動画を投稿した背景などが分かれば人は受け入れやすくなるというものです。その意味では動画マーケティングを行う場合は、テキストも同時にあるほうが結果が出やすいといえそうです。

しかし、SNS動画でシェアが大きいYouTubeは動画広告をしたとしてもテキストを挿入することはできず、伝えたいことがあれば動画内にメッセージをテロップとして入れることになります。

このようにできるものとできないものもありますので、複数のSNSの仕様を調べておいて損はないでしょう。そして、自分はどのSNSだと効果が高いかを検討する必要があります。

・SNS動画は拡散力がある

SNSの共通の特徴はなんと言っても拡散力があるということです。

「誰かに伝えたい」というコンセプトが明確にあるSNSにとって、シェアやリツイートされるためのボタンが目につく場所にあるため、気軽に拡散することができます。その中でも特に話題性があったり、興味深いものに対して、人は拡散させようとし大量の人に知れ渡る「バズる」といわれる状態になることがあります。

認知度が上げようとするのであれば、バズるということを考える必要もでてきます。SNS動画マーケテォイングの中では拡散させるということは重要な概念です。

*関連リンク:動画を活用した広報のメリットデメリットを全て解説したよ

 

これから伸びる4大SNS動画プラットフォーマーを徹底比較

最近のSNS動画で伸びていく要素は2つあります。それは「縦型動画」と「ライブ配信」です。

・縦型動画が増えてきている

従来の動画はYouTubeもそうですが横型でした。しかしスマートフォンは一般的に縦型ですので、通常の配置だと動画を画面全体で見ることができず、スマートフォンを水平に傾け横にして視聴することが普通でした。

しかし、スマーフォンでの作業は基本的に縦型でします。これでは使い勝手が悪いと思っていた人たちがいました。そんな人たちのためか、現在は縦型の動画を提供するSNSが増えてきています。

縦型が普及した原因として、アメリカの若年層に圧倒的に人気を誇ったSnapchatという存在があると考えられています。Snapchatでは9:16という縦型の画像や動画が使われることとなりました。その後、後述するInstagramやTikTokにも使われるようになっていったといいます。

今回は縦型動画を採用しているSNSを4つ紹介します。

・Instagram

日本で縦型動画がもっとも視聴されているのはInstagramストーリーズです。

2019年のアクティブユーザーは5億ユーザーと言われ、今では縦型動画の代名詞にもなっています。Instagramはもともと画像メディアでしたが、動画メディアの伸びが著しく伸びておりSNSとして動画メディアとして認知されはじめました。ストーリーズの特徴はなんといっても「投稿しても1日で消える」という制限性と「最大15秒のショート動画」ということです。

広告も出稿することができ、ビジネスアカウント数も非常に伸びています。

・TikTok

動画のみのSNSで、縦型動画なのは中国初のSNSであるTikTokです。

ユーザーが視聴だけでなく発信する人の割合が多いのも特徴で、発信者が限定されがちなInstagramとは傾向が異なります。さまざまな仕掛けがあるのも特徴で、良質なコンテンツを埋没させない工夫があり、後発の人でも伸びていけるようなアルゴリズムを採用していると言われています。

・CChannel

国内最大級の女性向け縦型動画メディアなのがCChannelです。

カテゴリーにはメイク、ヘアアレンジ、ボディケア、ネイル、ファッションなど女性が興味ある内容で占められています。発信者は読者モデルやタレントなどのインフルエンサーが多く、動画の制作も配信会社側で作られていることから、CChannelはSNSボタンはありますがメディアよりの媒体です。

・Facebookストーリーズ

Instagramストーリーズと同じ機能をもっているのが、Facebookストーリーズです。

FacebookだけでなくMessengerや海外では普及しているWhatsAPPというメッセージアプリにも配信されています。FacebookとInstagramは運営会社が同じですから、同じ機能を備えても何も問題はありませんが、Facebookストーリーズのユーザーも非常に伸びているため、Instagramストーリーズとならんで注目の広告手法といえます。

 

ライブ配信が期待される動画プラットフォーム5選

従来の動画配信は録画したものを放送するものでした。しかし、近年になって注目されはじめているのは、ライブ動画を配信することです。従来よりライブ配信サービスやアプリはありましたが、SNSも動画配信に力を入れ始めてきています。

・TwitCasting Live

通称ツイキャスとよばれるライブ配信サービスです。PCだけでなく、スマホからも簡単に配信を行うことができ、TwitterやFacebookのアカウントを持っていればすぐに始めることができます。Twitterのアカウントと紐づければタイムラインに配信した動画を簡単に掲載することができます。

・YouTube Live

近年、YouTubeも力を入れ始めたのが、ライブ配信サービスであるYouTubeLiveです。配信中に、配信者と視聴者が交流できるようなチャット機能がついています。動画配信をするためには、アカウントの認証が必要でありある程度の質の維持を図っています。動画の保存が無制限に行うことができ、配信後は通常の動画と同じように格納されることで後日も視聴することが可能です。

・Facebook Live

ビジネスなど、もともとある程度交流がある友達に対して動画放送を告知できるのがFacebook Liveです。配信した動画はYouTubeLiveと同じように保存されます。ビジネス向けのSNSだということもあり、企業がイベントの紹介やサービスの発表などに利用することに対しても違和感がないツールといえそうです。

・LINE Live

日本で最も使われているLINEでもライブ配信を行うことができます。LINE独自のスタンプや背景を変えることができるフィルターで簡単にオリジナルの動画を作成することが可能です。

・Instagram Live

ライブ配信をするとInstagramのフォロワーに告知がいくのがInstagram Liveです。ライブ動画配信後は24時間以内であれば、後でも視聴することが可能です。

 

まとめ SNS動画の動向を知ることは今後のマーケティングにおいて不可欠

今回はSNS動画が普及してきた理由と、SNS動画が利用されているプラットフォームの説明を行いました。今後ますます伸びるとされるSNS動画市場。今後もマーケティング担当者にとっては目が離せない市場になりそうです。


執筆者・監修者
上岡正明
テレビコメンテーター・経済記者
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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