広報動画とは?PRシーンでの動画の有効活用法と3つの具体的なポイント
コラム
動画PR・YouTube
2022.07.21

広報動画とは?PRシーンでの動画の有効活用法と3つの具体的なポイント

短い時間で大量の情報を伝えることができる動画は広報においても非常に親和性が高いといえます。

映像と音声を使うことで動画はドラマのようなストーリー仕立てを作ることができ、多くの共感を得ることに成功しています。それらの特徴があるがゆえに、現代のマーケティングには動画は欠かせないものになっています。

そのため広報・PRにおいても動画の活用が考えられるようになってきました。そこで今回は広報・PRにおける動画の特徴およびメリットなどを解説していきます。

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*記事を書いた人:「めざましテレビ」「王様のブランチ」元放送作家

 

広報動画とは?

動画制作のイメージ画像

企業・団体が広報活動を行う際に利用されている動画を広報動画といいます。新商品・サービスの公式サイトに作成した動画を組み込んだり、プレスリリースに動画を添付したりしています。

◆広報動画のメリット

・沢山の情報を瞬時に発信できる

従来の文字情報にくらべて動画情報は伝えらえるデータが桁違いに違います。今までは伝えきれなかったものが動画によって補完されることとなり、今以上に広報の価値は高めることができるようになりました。

・広報動画はストーリーを語れる

広報・PRにおいて消費者との関係性を作るためにストーリー性を重視する傾向にあります。その重視する傾向に対して動画は親和性が高いといえます。

 

広報動画が出来上がっていくまでの3つのプロセス

広報動画の条件

◆利用者の声

このようなコンテンツは、以前から生活者にとっては関心のあるものでした。この興味があるコンテンツに対してストーリー性を加えることによって一層の興味、関心をもってもらうことで共感しやすい土壌がつくられます。

もちろん、文字や画像だけでもストーリーを作ることはできます。しかし、その場合は生活者が文章と読み、内容を把握する必要がありました。文字や画像で理解できればいいのですが理解できない人が出てきてしまいます。その点、動画の方が音声と映像の組合せによって内容が理解しやすくなります。その上、情報に人間性が加わることになりますので親近度が増すという効果も期待できます。

◆広報動画を作成する時のポイント

広報動画を作成した時に気をつけるポイントがあります。今回は3つ取り上げていきます。

・動画のターゲットを明確に
・キャッチーな冒頭を目指す
・ストーリーの要素を盛り込む

◆動画のターゲットを明確に

動画を作成するにあたって、誰にどのような動画を作るのかを意識して作成する。ターゲットを明確にしないとぶれてしまい、本来の役割を果たせなくなることがあります。

・キャッチーな冒頭を目指す

動画を見る視聴者は飽きっぽいものです。自分が見たい動画と違うと思うとすぐに視聴をやめてしまいます。そのためにも、動画の冒頭部分は「これから面白いことが始まるに違いない」と思わせるような作り方が望ましいといえます。

・ストーリーの要素を盛り込む

動画の強みは、文字情報に比べてストーリー性を持たせやすいということです。できるだけ無機的な情報をいかに有機的なストーリーするためにはどうしたらよいのかという視点で考えてみると動画の質は上がりそうです。

 

広報動画はプレスリリースにおいても一般的になっている

プレスリリース送付のイメージ

ここまでで、広報における動画の優位性を説明してきました。動画マーケティングが盛んなアメリカでは日本よりも進んでいるアメリカでは、プレスリリースに動画を添付するスタイルは標準になってきました。それというのも動画を添付したプレスリリースの方が添付していないプレスリリースよりも効果が高いということが分かってきたためです。

プレスリリースと動画の組合せによる効果として、アメリカのプレスリリース会社であるPR Newswireが発表した調査データによると、文字だけのリリースに対して画像や動画、音声を添付したほうが閲覧数、シェア、クリック数の全てが上がったという報告があります。

その後の採用率にみても、文字だけのリリースと比較すると画像の添付をすることで14%アップ、動画と画像の添付で200%アップ、動画・画像・音声の添付で350%アップとなったといいます。

同様の調査結果がPR会社やプレスリリース配信会社からでていますので、効果がでているのは間違いないと思われます。
このように動画と広報は相性が良いといえます。特にプレスリリースとは相性が良いことがデータとして分かっています。広報担当者はプレスリリースに動画を組み合わせるというスタイルから始めてみても良いかもしれません。

 

広報動画が効果的なジャンル

情報拡散の効果測定イメージ

プレスリリースに広報動画を使うことでメディア担当者に伝わりやすいジャンルはやはりあります。ここでは例を4つあげてみます。

・商品紹介
・専門家やユーザーの声
・イベントの紹介
・調査報告

◆商品紹介

商品・サービスの紹介をするプレスリリースの場合、商品使用時の様子・動かし方・効果など文字情報だけでは伝えづらいものが、動画であれば伝えることができます。

視覚や聴覚に訴えるようにするにはどうしたらよいのかを考えて商品紹介をしてみると、今までとは違った説明ができるようになります。iPhoneを粉々に砕くミキサーなど、見ただけで性能の良さが分かるものには商品紹介動画は非常に相性が良いと言えます。

◆専門家やユーザーの声

実際に使ったユーザーの声や、専門家によるコメントは文字情報でも十分効果を発揮するものではあります。しかし、動画にすると登場する人たちの信憑性、人間性を感じることができるため、従来の文字情報よりも共感が得られやすくなる傾向にあります。

◆イベントの紹介

イベントの紹介なども文字が画像よりも、動画の方が伝えやすいジャンルです。イベントのライブ感にストーリーを付け加えることで魅力的なプレスリリースを作成できます。

◆調査報告

数字などのデータの羅列になりがちな調査報告も、動画で動きがある説明をすることで興味を持ってもらいやすくなります。現在ではデータをビジュアル化してアニメーションにするソフトも手軽に入手できるようになってきています。それらのソフトを利用して視聴者を飽きさせない工夫がしやすいのも動画のもつ特徴といえます。

◆プレスリリースに動画を使う場合に気をつけたいこと

プレスリリースに添付する動画は広告とは違います。商品やサービスを売るためはなく、あくまでの生活者にとって有益な情報をストーリーにして伝える構成で動画を作成する必要があります。

ただし、現代は情報が沢山あるため、少しでもつまらないとすぐに他の物に関心が移ってしまいます。視聴者の興味を引き続けるためにも短く簡潔にまとめるほうが得策です。添付する際には動画のデータサイズには気をつけます。あまりにも重いデータだと掲載されない場合がありますので適切なデータに圧縮するほうが良い場合があります。

動画の撮影はスマートホンでもできる時代です。画質としてはそれなりに向上していますが、多くの人に見られると考えた場合それなりの機材をもっているのであれば、できるだけそちらを使いたいものです。

また画質よりも、背景の照度や音などは気になるポイントです。明るさが足りなければライトを足すなどの配慮や、ピンマイクを使って音をクリアに拾うことなども心がけたいものです。

登場人物にはプロではなく従業員スタッフがやることもあります。プロではないとはいえ、できるだけ聞き取りやすいように台本を作成し、何度もリハーサルをしたほうがより良いものを作りやすくなります。

◆まとめ

今回は広報と動画の関係をお伝えしてきました。動画は広報にとって今後ますます重要になってくる要素の一つです。まずはできることから初めていきましょう。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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