広報担当者が押さえるべきネットメディアやラジオへの売り込みの秘訣
戦略一覧
広報活動/戦略PR
2020.01.01

広報担当者が押さえるべきネットメディアやラジオへの売り込みの秘訣

「いまどきラジオを聴く人なんているのだろうか」と感じるかもしれません。
ですが、「いまどき」だからこそ、「ラジコ」などのネットラジオを楽しむ人が増えています。

また、「元々は声優・アニメ関係の番組が好きだったが、そのうちラジオ自体を好きになった」という人もいるようです。

そして、インターネットメディアの有効性は言わずもがな。
大手メディアに掲載された場合は、新聞やテレビに乗ったのと同じくらいの拡散力が発揮されるケースが多いです。
実際、「タピオカがヤフーニュースのトップを飾った!」などと騒がれてから、テレビや新聞がその事実を検証することも多くありますよね。

 

広報が押さえておくべきラジオとネットメディア攻略

広報はラジオとどう向き合うべきか

まず、「ほぼラジオを聴いたことがない」という広報も少なくないはずです。
そういった方は、まず1日5分程度でも良いのでラジオを聴く習慣を作ってください。
そうでないと、以下の解説にピンと来ないかもしれません。

ただし、テレビ・雑誌・ネットメディアなどと比べると、ラジオが媒体として弱いことは確かです。

ですから、

  • ラジオに価値を感じない
  • ラジオで取り上げられたいネタがない
  • 他の媒体のほうが勝算がある

などの場合は、個人的には残念ですが、早めに切り捨ててしまって構いません。

広報はネットメディアとどう向き合うべきか

ラジオと比べて重要性が高いメディアです。
「読者にとっての気軽さ」という点では、新聞を上回っていますしね。

ですから、ネットメディアを切り捨ててはいけません。

 

ラジオ番組に売り込む際の3つのコツ

1:ラジオ番組は「イベント」が好きです

ラジオ番組では「イベント」が取り上げられやすい傾向にあります。
リポーターがライブ中継をしてくれるんですよね。

イベントはあまり堅苦しいものではなく、誰でも参加可能なものが良いです。
ラジオ番組の場合は「ラジオを聴いている人が、興味を持ってそのままイベントに参加してくれる」という事さえあります。

また、曜日としてはやはり平日よりも土日祝日に行われるもののほうが特集されやすいです。
ただし、ゴールデンウィークや夏休みなどとなると競争率が激しくなるので、普段の土日や三連休を狙うのがおすすめです。

2:ラジオ番組を研究しましょう

どの媒体にも言えることですが、まずは「いつどのような番組が流れていて、どのようなコーナーがあるか」を把握する必要があります。

「このラジオ番組で特集してください」というのでは大雑把過ぎてどうにもなりません。
「このラジオ番組のこのコーナーに出してください」と言えるレベルにまで研究をしましょう。

3:「ラジオの視聴者が買いたい商品」が何かを考える

媒体がラジオなのですから、「ラジオをよく聴いている人が主な購入層である商品」がネタの場合は、採用されやすくなります。

具体的に言うと、タクシードライバー、トラックドライバーなどなど。それから、ドライブが趣味の人など。

これらの人にとっては、例えばカー用品などが役立つはずです。
ただし、カーグッズでなくても「このような理由があるので、ラジオの視聴者層にとって役立つ商品です」などとアピールするのも手です。そうすれば、一見結びつかない商品・サービスであっても番組のネタにしてくれるかもしれません。

また、冒頭でも紹介しましたが、近年はネットラジオ等で「ラジオを聴くためにラジオを聴いている人」も少なくありません。
ですから「ラジオ視聴に役立つ商品」を扱っている企業なのであれば、それを売り込むのも良いでしょう。

 

ネットメディアに売り込むための3つのコツ

1:ネットメディアには様々な形式があります

ネットメディアには主に3種類あります。

一つ目は、
記者が所属していて、取材を行って記事を作るというタイプ。
もしも「イベント」の売り込みをするのであれば、この形式のネットメディアを選ぶのがおすすめです。

二つ目は、
記者が所属していても電話取材がメインで現地取材は少なめ。
また、資料を集めて原稿を作ることもある。というタイプです。

このタイプのネットメディアにイベントの売り込みをする場合は、「イベントの告知資料」を提示するのがおすすめです。「○日に、こんなイベントがあり、○人が集まる予定」などの情報をまとめて、何枚かイベントの写真を添付しておきましょう。

三つ目は、
記者が(ほとんど)おらず、提携先の媒体から記事をもらうというタイプです。
このタイプのネットメディアに売り込みをしても、ほぼ意味がないので覚えておきましょう。

2:自社で記事を作らないネットメディアも要チェック

繰り返しになりますが、自社で記事を作成しないネットメディアに売り込んでもどうにもなりません。
ですが、こういったネットメディアも無視してはなりません。

具体的には、

大手のネットメディアにこまめに目を通す→自社の業界に通じるような記事があったら→どの媒体から情報連鎖(キュレーション)した記事なのかを確認→情報連鎖の「情報源となった媒体」に売り込む

という手順を踏むことが大事です。

また、日々ネットメディアを確認していると、「この媒体の記事が好きだな」という事が見えてくるので、それも戦略に入れましょう。ちなみに、「自社で記事を作らないネットメディア」の代表格は、グノシー、スマートニュース、ラインニュース、ヤフートピックスなどです。
最低限、この4つについては日々、ネットのお気に入りなどに入れて、時流やトレンドを確認する事を推奨します。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

①:東洋経済オンラインでの連載記事
②:ダイヤモンドオンラインでの連載記事
③:プレジデントでの連載記事
④:日本経済新聞での連載記事