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100の打ち手
2014.02.12

041 パブリシティ

パブリシティは、マーケティングにおけるPR活動のひとつ

枠を買う広告とは異なり、アピールしたい商品やサービスまたは企業認知度アップを目的に、マスメディアに向けて情報を発信(プレスリリースなど)、記事や番組で取り上げてもらうためのPR活動です。

代金が発生しない「フリーパブリシティ」と、メディア側に代金を払い記事広告やタイアップなどを行う「ペイドパブリシティ」がありますが、「パブリシティ」といったときには、だいたいの場合前者の「フリーパブリシティ」を指します。

広告とは全く異なるPR活動。優良なメディアから情報発信されるので信頼度アップ

広告と同じようにメディア・媒体を利用するという共通点はありますが、まったく異なる活動です。

代金を支払う、支払わない、という点よりも、メディア・媒体から発せられるメッセージなのか企業側から発信される情報なのか、というのが大きな違いです。

大手企業ならば多額の広告宣伝費を費やし、メディア・媒体を介して企業の意図したメッセージを発信することができますが、起業したばかりの企業、個人で経営しているお店などが同じように宣伝することは難しいです。

広告費もほとんどなく、広報・PR担当者もいないという中小企業やお店にとって、パブリシティはとても重要なこととなります。

また、広告とは違い、メディア側から発信される情報は“客観的”なため信頼性が増しますし、非常に多くの人がそれを目にすることになりますので、パブリシティ効果はとても大きなものがあります

また「マスコミに認められた」という証しでもありますので、認知度アップにも直結するでしょう。

媒体の選定は大切。中小企業こそ真剣に取り組むべき戦略

「この媒体に掲載されたい」という希望があると思いますが、これは非常に大切なことです。

各メディアも必ずセグメントがされ、ターゲットとなる消費者・顧客が存在します。

それを理解し上手に媒体を選択すれば、あたなが売り込みたい相手に商品やサービスの情報を直接届けることができるので、ブランド力の向上にもつながります。

また、掲載された媒体のブランド力も加わり、より視聴者や読者に浸透していきます。

そして、パブリシティは社内にも大きな影響を与えます。

自社のことが取り上げられれば社員の誇りになり働く意欲も湧いてきます。

そして、企業の認知度と信頼性があがれば、優秀な人材を確保することも可能です。

パブリシティのようなPR活動は発展途上にある中小企業こそ真剣に取り組むべきことです。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

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