100の打ち手
2014.02.12

007 FAX-DM

FAX-DMとは、ファックスを使用し広告を配信するサービスです。

メルマガ配信や郵送DMは開封されずに捨てられることがありますが、FAX-DMは原稿が開かれた状態で出力されるため、必ず一度は目に入ってきます

また、紙媒体と違い印刷代はかかりません。コストはほとんどの場合、送信料と配信サービス会社の料金のみです。作業時間も短く、短時間でアプローチ可能です。

そのため、送信側の企業にとっては広告費が安くすみ費用対効果に優れたツールだといわれています。

ただし受信側の紙やトナーを使用するためクレームや迷惑に思っている人々も多いため、配信サービス会社によってはクレームやセキュリティ対策をうたっています。

スムーズな顧客獲得に!作り方がポイント

上記に書いたように、FAX-DMは他のダイレクトなアプローチよりも手軽だというメリットがあります。

しかし、その手軽さゆえに何を書いてもOKなのか、といえばそうではありません。

見られる、読まれる、問い合わせに繋がる内容でなければ、すぐにゴミ箱行きか、または大量の書類に埋もれてしまうだけです。

近年、ビジネスのお知らせを文字で発信しようと思ったら、メルマガやメールでのDM、SNSが主流です。

しかしインターネットを使った手法は相手が能動的でないと、あまり効果を発揮しない場合があります。

ウェブは直接送信できることから一見効果が高そうに思えるのですが、発信したい内容や作り方によってはFAX-DMの方が効果が高くなります。

先程も言いましたが『必ず確認する・目にする』というところがFAX-DMの強みです。

必ず確認してもらえるのですから、あとは作り方次第です。

見た瞬間に興味を惹かれる作り方、問い合わせしてみようと思わせる作り方をするのです。

レイアウトやキャッチコピーを工夫することはもちろんですが、例えば送信先企業が属する業界で最近話題となっている・課題となっている事柄はなんでしょうか。

その話題、課題を踏まえて、あなたの会社はどんなPRをできるのでしょうか。

これをしっかりと考えるだけでも読まれる可能性は高まります。

そしてあなたの会社が効果としてほしいのは「読まれる」ことで終わらず「返信・問い合わせ」に繋がることでしょう。

例えばセミナーの案内をするとします。その場合、

●メリット(特典など)

●期待させる(読んだ続きが知りたくなる)

●想像させる(セミナーに参加した後、どう変わるのか)

●気軽さ(場所や時間など)

●安心感(ちゃんとした会社なのか、講師はどんな人なのか)

●人気のセミナーなのか(何回も開催していて参加者が多いのか)

など、伝わるとより良いと思います。

かならず内容を確認してもらえるFAX-DMを活用してビジネスチャンスをつかみましょう。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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