PRコンテンツのあり方について
コラム
経営戦略×PR
2017.08.25

PRコンテンツのあり方について

先日、ニュースで宮城県が制作した自治体PR動画の配信が中止されるというニュースを見ました。
最近、自治体のPR活動が活発になっており、WEBのニュースサイトでも自治体の変わった取り組みのニュースが多くあるように思います。
そんな中、今回宮城県のPR動画の配信中止は賛否両論ありましたが、個人的には非常に残念だと思っています。

確かに動画の内容は見る人が見れば不快な印象を受けるかもしれないという内容でしたが、制作者たちにも狙いがあっての内容ではないでしょうか。
イメージと内容はリンクするので難しいところではありますが、両方が完璧であるものを作り出すのは至難の業です。
ちょっと変わった内容がバズを起こし、話題になってメディアに取り上げられるという方程式はすでにひとつの手法として確立されている中で、コンテンツ自体への指摘を厳しくしすぎると自由な発想に制限がかかります。

もちろんそのような状況で面白いものを作る人こそがクリエイターだという意見もあると思いますが、作り手にそのようなこを考えさせるのも少しモヤモヤした気持ちになります。
と、コンテンツのあり方について個人の見解を述べてきましたが、結果的には宮城県のPR動画は配信し続けるにしろ、やめるにしろニュースになる状況を作り出していたので、意図した訴求ではないでしょうが、ある意味PRにつながった結果ではないでしょうか。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

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