まとめ記事への掲載手法とは 
コラム
経営戦略×PR
2019.02.20

まとめ記事への掲載手法とは 

5月10日(土) 日経新聞 11面より飲料販売メーカー各社が、ミネラルウォーターに付加価値を付けた商品の生産量を増やしているそうです。

ミネラルウォーターに果汁などで味付けをしたものを「フレーバーウォーター」というそうで、カロリーは抑えたいけど通常のミネラルウォーターではもの足りず、味わいで満足感を得たい消費者のニーズに応えているのだとか。

このフレーバーウォーターに加えて、近年の健康志向の高まりから、炭酸水も非常に人気を呼んでいるそうで、飲料販売メーカー各社にとっては、通常のミネラルウォーター+【「フレーバーウォーター」、「炭酸水」】で需要を奪い合う動きが定着化しているのだそう。

私もミネラルウォーター愛飲者ですので、気になるニュースではありますが、いわゆる「フレーバーウォーター」は若干味気なく感じられて、「炭酸水」の美味しさも今一つ分からないので、潜在ニーズが高まっているとは知りませんでした。

これらの商品のお陰で従来からのミネラルウォーターは低価格化が定着しているそうで、その点は私にはありがたく思います(笑)。

さて、この記事を広報の視点で見ると、大手新聞の大きな記事として広報する上で難しい壁が垣間見えます。

① 1企業の商品ではなく業界全体を捉える形式で大手4社を並べて掲載している。
(競合他社の製品情報をも含めた業界全体の動きを把握する必要がある)

② “民間の研究機関の調査”という強力なエビデンスを擁して、業界の市場規模・製品ごとの価格設定を前年と比較している。
(①、②を併せた大規模なリサーチ力は、業界の専門知識が希少な外部のPR会社だけで出来る範疇を超えている。)

③ 強力なリサーチに加えて、“健康志向が高まっている消費者のニーズ”という「漠然としている時流」を第三者の識者のコメントを掲載して、客観性を持った“生きた情報”としている所に高度な情報開発力が伺える。

この3点はいずれも高いハードルですが、③に関しては、企業SNSなどを駆使したアンケート結果の統計などを活用することにより、専門の調査機関にはない独自の“生きたデータ”を得ることが出来ます。

①、②は非常に高いハードルですが、識者の方のインタビューや国家機関の統計情報を駆使してエビデンスを作って、最終的には競合他社さんの許可を得るに至り掲載につなげた経験があります。

大手新聞さんの業界全体をまとめた大規模な記事に掲載する上で必要な、社会性、時流、業界全体の客観的なエビデンスを取得する作業は我々には大変に困難な作業ですが、多角的な視野をふんだんに織り込んだ情報開発力がPR会社には最も欠かせない側面であり、醍醐味でもあります。

こうした、高いハードルを越え大手新聞さんへの掲載が成功すると、テレビ局さんへアプローチする上での“強力な武器”が完成します。

広報は華やかな側面とは裏腹に、地道で一朝一夕には成果を見せ難い側面のある仕事であり、段階を踏んで、WEB媒体・専門誌・雑誌→新聞→テレビと一つ一つ掲載実績を積み上げて“ブレない土台を固める”能力が不可欠です。

この土台作りの段階をいかに短いスパンで進められるのか。情報化社会の中でいかに“確かな価値を持った情報”をメディアへ届けることが出来るのか。広報に携わる者として毎回試行錯誤を繰り返す永遠のテーマと言えます。

それでは今日はこのへんで。最近暑くなってるのでミネラルウォーターをがぶ飲みしたい(・ω<)


執筆者・監修者
上岡正明
テレビコメンテーター・経済記者
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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