PR会社がクライアントの収益向上の為に出来る3つの活動
コラム
経営戦略×PR
2022.07.20

PR会社がクライアントの収益向上の為に出来る3つの活動

10月になり太陽が沈む時間も早くなってきましたね。少し前だと明るかった空が紫色になっています。
そんな落ち着いた秋空を眺めると、まったりした空気に包まれますね。

まったりとした気分で夕方のニュースを見ていると、季節の変わり目には様々なものがテレビで紹介されている事に気づきます。PRによるものがほとんどだと思うのですが・・・、

そもそもなぜ企業はPRという手法を使うのでしょう?
真面目に考えてみました。

*こちらも人気:PRと広告の最大の違い知ってる?現役記者が解説

 

目的(ゴール)を達成するための広報PR

宣伝戦略と広報戦略

企業には様々な目標があります。
例えば、社員を幸せにする、会社の規模を拡大する、企業イメージの向上などです。
しかし、そのほとんどが企業の収益の向上という一つの軸に繋がるのではないでしょうか?

そこでPR会社が企業の収益向上の為に、行える可能な活動を考えてみると、
大きく3つにまとめる事が出来ました。

【PR会社がクライアントの収益向上の為に出来る3つの活動】

1)メディアへ露出
2)顧客やターゲットの『信頼』『共感』『口コミ』を生む行動の提案
2)サービスや商品の選択(PRという視点での選択)

 

収益向上の戦術はウェブマーケティングや営業の最適化など様々な方法があります。
そのなかで、PR会社がお手伝いできる活動はこの大きくこの3つに絞られます。

例えば、居酒屋塚田農場の名刺風のポイントカードなどは顧客の『共感』『口コミ』を生む行動に含まれます。
ポイントがたまると名刺が昇進していく制度ですが、サラリーマンの心をくすぐる
共感と口コミを産む活動ですよね?

また、サービスや商品の選択を例にだすと
メディアにとりあげられる商品を企画段階からクライアント様と考え、
PR視点でのアドバイスを行うといった活動が挙げられます。

このように、顧客やターゲットとの関係構築活動の実施、
企画段階での商品開発などはPR会社の提案できるサービスです。
もちろん、話題になるニュースを作り、メディアへの情報提供も行います。

*参考リンク:経営戦略をサポートする有効な広報戦略とは?

 

PRはあくまで目標達成のための戦術のひとつ

戦略を考える女性

まとめると、PR会社の役割とは企業の収益向上の為に、
・メディアへ露出
・顧客やターゲットの『信頼』『共感』『口コミ』を生む行動
・サービスや商品の選択(PRという視点での選択)

が必要な会社に対して、お手伝いをする会社となります。

もし今、企業の目標達成の為の方法をお考えであれば最適な戦術をしっかりと考えてみてください。
PRはあくまで目標達成のための戦術の一つなのです。

そうは言っても、PRのコンサルタントとしては
お客様の戦略と戦術を俯瞰してみる事で
お客様の目標達成をPRの枠を超えてサポートしていきたいものですね。


執筆者・監修者
上岡正明
テレビコメンテーター・経済記者
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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