「ニュースサービス利用に関する意識調査」
コラム
主婦共感×PR
2016.06.13

「ニュースサービス利用に関する意識調査」

今やコミュニケーションツールとして広く利用されている「LINE」・・・。

LINE株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:出澤剛)は、全国の13~69歳のスマートフォン(iPhone/Android)を所有するユーザー1,682名に対し、2016年2月26日~2016年2月29日に「世代間のニュースサービス利用に関する意識調査」を実施しました。

ニュース閲覧に利用する媒体(複数回答)は、全体では①スマートフォン 84%、②テレビ 61%、③パソコン37%、④新聞 29%の順で、ユーザーの8割以上がスマートフォンから情報を得ていることが分かりました。

また、スマートフォンで利用しているニュースサービスは、全体では①Yahoo! 49%と最も多く、以下②LINE 23%、③LINE以外のSNS 15%、④NEVERまとめ 12%となっています。

一方、ニュースに対する考えは、年代ごとに大きな違いがありました。

Q.ニュースを見ること自体が楽しい。

「はい」と答えた割合が多い年代は、

1 30代 37%

2 40代 36%

3 50代 34%

4 20代 31%

5 10代 27%

6 60代 24%

Q.自分でニュースを見に行くよりも定期的に配信されるほうが楽だ。

「はい」と答えた割合が多い年代は、

1 10代 25%

2 50代 24%

3 60代 21%

4 20代 17%

5 40代 15%

6 30代 11%

その結果、

20代以下の若年層は、LINEを含むSNSやまとめ系サイトなどからニュースを取得している傾向が強いようです。30代、40代のミドル層は、自らに必要なニュースを積極的に探し、楽しみながら閲覧しているようです。50代以上の層は、新聞やテレビなどの従来型のニュースサービスを利用し、多様なニュースを閲覧していることが分かりました。今後、スマートフォンに特化したサービスの広がりや、スマホネイティブ層が拡大していくにつれ、スマートフォンユーザーをターゲットにした広報(PR)のニーズが高まってくることでしょう。

「アンケート詳細」

https://linecorp.com/ja/pr/news/ja/2016/1267


執筆者・監修者
上岡正明
テレビコメンテーター・経済記者
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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