メディアに取り上げられる広報術
コラム
経営戦略×PR
2019.10.10

メディアに取り上げられる広報術

12月に入りすっかりと街はクリスマスムードになってきましたね。
華やかで、年に1度の楽しい日が近づいてきました。

*こちらも必須!5大メディアの特徴を知ろう

 

一方、クリスマスに向けて、玩具業界や飲食業界含め様々な業界は、ここぞとばかりに様々なキャンペーンやイベントを打ち出し各社いろいろな商戦を繰り広げていると思います。

そしてこの情報を世の中に認知させるのが広報の仕事。
せっかく面白いイベントや、キャンペーンを準備しているので、しっかりと情報発信を行い世の中の方々の認知させ、話題作りをしていく必要があります。
そこで広報のみなさんは、リリースを作成して情報発信しているのではないでしょうか?

しかし、各社クリスマス商戦に向けて様々な手法でPRを行っているため
なかなかメディアの方々にリリース(情報)が届かない…..
と言った悩みを抱えている広報の方も少なくないはずです。

そこで、今回は少しでもメディアの方々に取り上げられるため工夫をこらした
面白いリリースの書き方についていくつかご紹介したいと思います。

1、ニュースリリースに4コマ漫画をつけてみる。
元ぐるなびの栗田朋一さんが実際に行っていた手法なのですが、
ご存知の通り、記者の元には毎日多くのリリースが届いています。
そのほとんどは読まれなかったり、一目見ただけで捨てられてしまうことも多々。
そこで、少しでも目に留まるようにと考えて行ったそうです。
最終的には、メディアの方が、面白いと興味を持ちテレビ露出まで繋がったそうです。

2、手紙を添える
とあるBtoB向けの企業の広報の方は、リリースを送るだけでなく必ず何かある際に直筆の手紙や送付状を添えるそうです。
メールでの連絡が一般的になっている今だからこそ、手書きのものが目を引くのではないかと思い始めたそうです。
結果的、手書きが珍しかったため目に留まったと記者の方からご連絡を頂いたそうです。以後、御礼の手紙を送ったり、記事の感想をお伝えしたりといい関係を続けているそうです。

3、紙芝居風のプレゼンテーション
リリースとは違うのですが、老舗資材メーカーの広報の方はメディアの方にお会いした際にとにかく印象に残ろうとスケッチブックを使った紙芝居のようなプレゼンテーションを行ったそうです。
ストーリー仕立てのプレゼンテーションによりメディアの方にもわかりやすいと評判になり露出を獲得しているそうです。

今あげたように、リリースはこうしなければいけないと言ったものがないので、
人が行っていないことを試みて、メディアの方に取り上げられたものが正解なのではないでしょうか?

様々な工夫を凝らしこの一大イベントに向けてしっかりと情報発信していきましょう♪


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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