広報担当者が知るべきウェブサイトのPR戦略!「直帰率」を下げる具体的な6つの方法
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2026.06.22

広報担当者が知るべきウェブサイトのPR戦略!「直帰率」を下げる具体的な6つの方法

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この記事では広報・PR担当者の皆さんに向けて、ウェブサイトの「直帰率」を下げるための方法などについてお伝えしていきます。

「直帰率という言葉自体を初めてきいた」という方から、「実際に企業公式ウェブサイトなどの直帰率の高さで悩んでいるものの、思うように改善できていない」とお悩みの広報・PR担当者などにおすすめの内容となっています。

本記事では、「直帰率」そのものの概要、直帰率が高いことのデメリット、「離脱率」との違い、そして直帰率を下げるための方法などに関してお話ししますので、ぜひ参考にしてください。

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サイトの「直帰率」の概要とそれが高いデメリット|離脱率との違いは?

企業公式ウェブサイトなどにおける「直帰率」とは、「ユーザーが最初にアクセスしたページだけを見て、他のページに移動することなく、サイトを離れた割合」のことです。

よく似た言葉に「離脱率」がありますが、これは「特定のページにアクセスしたユーザーが、そこで離脱した割合」のことを指します。そのため他のページを高い満足度で見ていた人でも、次のページで「もういい」と離脱したなら、離脱率にカウントされます。

直帰率が高いことの広報・PR上の主なデメリットは?

直帰率が高いことの広報・PR上の主なデメリットは以下の通りです。

  • コンテンツの全体的な質が高くても「そもそも見てもらえない」
  • 登録、注文、購入などをどれほどやりやすくしても「そこにたどり着いてもらえない」
  • 「使いにくいサイト」や「役に立たないサイト」を運営する企業などと思われて信頼が下がる
  • 「どうせ使いにくい」と思う人が増えてアクセス数などが落ちれば検索順位も下がりやすい

総じていうと「中身が魅力的でも、直帰率が高ければ(高くなるような問題を抱えていれば)その中身を見てもらえない」ということですね。

広報・PR担当者が知るべきサイトの「直帰率」を下げる6つの方法

それでは広報・PR担当者の皆さんに向けて、サイトの直帰率を下げるための方法をいくつか挙げていきます。

方法①:ページの表示速度を高速化する

まずは全ページの表示速度が高速化できているか確認しましょう。3秒以上かかると約半数のユーザーが離脱すると言われています(5秒以上ならおよそ60%)。よって1~2秒で表示されることを目標にするべきであり、そのための主なポイントは以下の通り。

  • 画像サイズを圧縮する
  • そもそも不要な画像を貼らない
  • 不要な演出やアニメーションなどはやめる
  • サーバー環境をチェックして必要であれば変える
  • CDN(コンテンツ配信ネットワーク)を活用する

画像が全くないと(特にテキストメインのページは)読んでもらいにくくなりますが、無意味に画像が多いとそれだけ読み込みが遅くなりやすいので気を付けてください。

また、「楽しんでもらいたい」、「ブランディングに合わせてスタイリッシュにしたい」などと考えて演出やアニメーションを入れるのも基本的におすすめしません。率直にいって大半が自己満足であり、ユーザーのためになりません。

方法②:ページをスマートフォンでも見やすく・操作しやすくする

近年では70~80%のユーザーがスマートフォンで各種サイトにアクセスすると言われています(比率はサイトによるもののスマートフォンユーザーが多いのは確か)。よっていわゆる「スマートフォンフレンドリー」が必要です。

具体的なポイントは主に以下の通り。

  • スマートフォン閲覧でもレイアウトが崩れていないか確認する
  • 行間や文字サイズ
  • ボタンのタップがしやすいように
  • スクロールやページ移動がスムーズにできるように
  • 各種入力フォームを使いやすくする

負荷によっては、もはやスマートフォンではスクロールできないレベルになる場合もあるので気を付けてください。また、問い合わせ、登録、購入・注文などの入力フォームも快適に使えるようにしないと大きな機会損失になりかねません。

✅「購入意欲」もすぐ消える可能性がある

「さすがに購入するつもりだった人がその程度で諦めないのでは?」と感じるかもしれませんが、例えば「スマートフォンだと入力しにくいから、後でパソコンを使って買おう」と思っても、元々のモチベーションがそれほど高くない場合は簡単に忘れてもおかしくありません。

方法③:「次に何をするか・できるか」を全ページでわかりやすくする

作り込みが甘いサイトの中には「次に何をするか・できるか」がわかりにくいページが混ざっている場合があります。

例えば「今いるページを見て購入したくなったが、購入ページに飛べない」、「サイト内リンクで飛び続けたら行き止まりのようになり、トップページに戻るしかなくなった」など。後者に関してはトップページに行く方法さえわかりにくいケースも。

こういった事態を防ぐための方法の選択肢は主に以下の通り。

  • グローバルナビゲーション:全ページに表示される主要コンテンツへの案内リンク
  • パンくずリスト:サイト内で「今ユーザーがいる位置(階層)」を示すナビゲーションリンク
  • CTA(Call to Action):「登録はこちら」とリンクを出す、「カートに入れる」とボタンを見せるなどのわかりやすい行動誘導

他にも工夫できることは様々です。とにかくまずは全ページをチェックして、「いきなりこのページにアクセスした人が迷わないか」をチェックするのがおすすめです。

方法④:チャットシステムでユーザーをサポートする

サイト内にチャットシステムを設けてユーザーをサポートするのもおすすめです。やはりアクセスしたページで「とりあえず何をすればいいのか」、「商品購入さえできればいい……」、「メールマガジンに登録したい」などと思っても、具体的にどうすればそれができるかわからないと離脱したくなるもの。

しかしそこでチャットボット(よくある質問に答える)や通話(カスタマーサポートなど)への切り替えなどがすぐできると、離脱する前に「行動」させやすくなります。

特に高額商品・サービス販売が主目的のサイトで「離脱させないメリットが非常に大きい」という場合や、BtoB系のサイトで「少しの確認」が商談につながる可能性があるケースなどは、人力で応じるチャットを用意するのもいいでしょう(リソースと相談することになりますが)。

方法⑤:「離脱しそうなユーザー」にアプローチするシステムを導入する

例えば、あるページに一定時間以上留まっている、特定のページ同士を何回も行き来しているなどの場合、「興味はあるものの何をすればいいかわからない」→「わからないから離脱する」というかなりもったいない流れになる恐れがあります。

ただ、それを防ぎ切ることはできないので、そういった「離脱しそうなユーザー」にアプローチするシステムを導入するのもいいでしょう。具体的には例えば以下の通り。

  • チャットウィンドウを自動で出す
  • 「今いるページ」に合わせて自動で個別案内を出す
  • カスタマーサポート(人間)に「現在○○のページを□分以上見ている人がいる」と通知する

消費リソースと期待できるリターンのバランスによっては、一番下のように人力で対応するのもいいでしょう。

✅「離脱しそうな人にアプローチするシステム」は、やり方を間違えなければマイナスにはならない

「離脱しそうな人」、つまりモチベーションが低くなっている人に上記のようなアプローチをして鬱陶しく思われないかと心配になるかもしれません。まず、実際にマイナス感情を抱いて、「もうアクセスしない」と離れてしまう人もいるでしょう。

しかし「次のアクションへの誘導」をしても離脱する人は、結局は「何をしても離れていく人」だった可能性が高いので、それほど気にする必要はありません。それよりも「次のアクションのサポートによって繋ぎ止められるユーザー」が増えることの方がよほど重要ですので、このアプローチシステムは積極的に導入することをおすすめします。

ただし例えば、ページ滞在時間が短くてもチャットウィンドウを出す、ブラウザバック時に「ページを離れようとしています」などのメッセージを出すなど、本当に邪魔に思われかねないことをするのはおすすめしません。

方法⑥:可能な限りページごとにユーザーの検索意図に合った内容にする

ここまでは技術的な解説がメインでしたが、結局のところページごとにユーザーの検索意図に合った内容にするのも大事です。言い換えると「ページにたどり着くために検索したキーワードに合った内容にする」ということですね。

一例として主に「ダイエット ○○(商品名)」で検索したユーザーがアクセスするなら、その商品の解説ページなどが合う可能性が高いです。しかし「ダイエット ○○(商品名) 購入ページ」で検索した人の場合は、テキストメインの情報はあまりないそのものずばり「購入ページ」を出す方が合いやすいなどですね。

こういった調整を全ページに施すのが理想ですが、難しければ「特にアクセス数の多いページ」や、「購入ページ」など検索意図がわかりやすくなりやすいページから優先して調整するといいでしょう。

まとめ

企業公式ウェブサイトなどにおいて直帰率が高いページがある場合、基本的には「他のページを見てすらもらえず離脱された」→「様々な機会を逃した」といえます。よって広報・PR担当者などが主導し、今回の内容などを参考にして直帰率を下げるべく取り組むことをおすすめします。

技術面において見直して手を施せる部分は改良し、さらに各ページの内容も「そのページにたどり着いた人が求めているであろうもの」へと整えるのが大事です。全ページを完璧にするのは難しいでしょうが、まずはアクセス数の多いページから取り組むといいでしょう。

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執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者30万人のYoutuber
上岡正明

MBA(経営学博士前期課程修了)
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者30万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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