メールマガジンの広報活用のメリット５選と企業PRする際の５つの注意点

経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者30万人のYoutuber

「めざましテレビ」「王様のブランチ」「スーパーJチャンネル」元放送作家で広報スペシャリスト。テレビコメンテーター、MBA、多摩大学客員講師、経済産業省認定支援アドバイザー。ダイヤモンド、東洋経済、プレジデント、日経ヴェリタス等で経済記事連載中。より詳細なプロフィールはページ最後に。

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この記事では広報・PR担当者の皆さんに向けて、メールマガジン活用のメリットや注意点などに関してお話しします。

特に「どことなく時代遅れな気がしてメールマガジン利用は検討してこなかった」という方や、「すでにメールマガジンを広報・PR施策として導入しているものの思うような成果が出ていない」とお悩みの方などにおすすめの内容となっています。

本記事ではメールマガジン活用のメリットや注意点などについてお伝えしますので、ぜひ参考にしてください。

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メールマガジン活用の広報活用のメリット5選
メールマガジン活用の広報上の注意点5選
注意点①：開封されない可能性が低くはありません
まとめ

メールマガジン活用の広報活用のメリット5選

それではメールマガジンを活用することの広報・PR上の主なメリットを挙げていきます。「メール」に少し古さを感じる方もいるかもしれませんが特有のメリットもあります。

メリット①：LINE公式アカウントに比べると登録のハードルが少し高い傾向にある

メールマガジンはLINE公式アカウントに比べると、ユーザーにとっての登録のハードルが少し高い傾向にあります（無料でも）。これは一見デメリットにしか思えないかもしれませんが、だからこそ「一定以上の興味関心・信頼性・愛着ある人」が登録する場合が多いといえます。

そのためメールマガジンによってさらに「教育」すればリピーター化・ファン化も狙いやすいですし、ややディープな内容の発信でも最後まで読んでくれる人が少なくありません。

✅LINE公式アカウントと併用する選択肢もあるものの注意が必要

メールマガジンとLINE公式アカウントを併用する選択肢もありますが、両者の内容の重複が多いとどちらも登録されにくくなる恐れがあるので気を付けてください（全く被ってはいけないわけではありません）。

わかりやすい使い分けとしては、メールマガジンではお役立ち情報や商品・サービス情報をメインにして（ややディープ）、LINE公式アカウントではクーポンやキャンペーン情報など「直接的なお得情報」を中心にする（ライト）などのやり方があります。

メリット②：低コストで運用しやすい

メールマガジン配信サービスの月額利用料金の目安は2000円～1.5万円ほどですので、テレビCMはもちろん、インターネット広告出稿などと比べても低コストで運用できる傾向にあります。

また、一般的なメールシステムと同じく「ユーザーに自社が用意した特定のアドレスに登録させる」→「そのアドレスに対して一斉送信する」というやり方ならさらにコストは下がります。ただしセキュリティの問題がありますし管理の手間もかかるので、よほど技術面の自信がある場合を除いてはメールマガジン配信サービスの利用をおすすめします（安全面のリスクがほぼない）。

メリット③：メールは読者の手元に残る

メールマガジンなどで届いたメールは、削除されない限り読者の手元に残ります（インターネット広告などとは違いますね）。そのため即開封されなくてもどこかで読んでもらえる可能性がありますし、濃いファンなら繰り返し読んでくれるかもしれません。

メリット④：画像の配信もできる

文章だけでは「読みにくい」「読む気がしない」などと思われがちですが、メールマガジンの場合は画像の添付によって読みやすくできますし、よりたくさんの情報を高効率で伝えることが可能です。しかもすでに触れたように「一定以上の興味がある人」が大半なので、画像を含めた多めの情報でもきちんと受け取ってくれる傾向にあります。

メリット⑤：効果測定が可能。PDCAサイクルを回しやすい

メールマガジン特有のメリットではありませんが、開封率やクリック率などの測定（効果測定）がしやすいです。各種数値の測定・分析ができるメールマガジン配信サービスもあるので、合うものを探すことをおすすめします。そして測定・分析を活かしてPDCAサイクルを回すことで、よりメールマガジンとしての効果が上がるはずです。

✅得られたデータは他の広報・PR施策にも役立つ可能性がある

また、メールマガジン配信で得られたデータは他の広報・PR施策でも役立つかもしれません。例えば「開封されやすいメールタイトル」がわかれば、それを企業公式ウェブサイト用の記事作成に役立てるなど（他にも様々なことが考えられますね）。

メールマガジン活用の広報上の注意点5選

続いてはメールマガジンを活用するにあたっての広報・PR上の注意点をいくつか挙げていきます。メリットは多いものの気を付けるべきことも少なくありません。

注意点①：開封されない可能性が低くはありません

お伝えしているように、メールマガジンの登録者は一定以上の関心や信頼を抱いている場合が多いですが、それでもメールが開封されない可能性が低くはありません。ごく一般的なメールマガジンの運用をした場合の開封率の平均値は15～20％程度といわれているので、これを切っているのであれば改善を検討するべきでしょう。

✅メールマガジン開封率の目安は？

メールマガジン開封率の目安を簡単に挙げます。

5～10％：メールマガジンに力を入れているなら要改善。予算に余裕があるなど片手間の場合は及第点
15～20％：平均的。これを維持できている場合は十分
20～30％：優秀。さらに注力して「超効果的なメールマガジン」を目指す選択肢もある
30～40％：専門分野系など「登録者の興味が強い」なら目指したい数値

あくまで目安ですが、いずれにせよ5％を切っている場合はほぼ完全に失敗しているので早急に手を打つべきです。

注意点②：セールス色の強すぎる内容にしない

メールマガジンに限りませんが、セールス色の強すぎる内容にすると「鬱陶しい」「結局は売上目当てか」などと思われて、開封率が下がる、解約されるなどの可能性が高くなるので注意が必要です。基本的には「お役立ち情報」をメインにして、その中にクーポン配布やキャンペーン情報、新商品・新サービス情報などを盛り込むといいでしょう。

また、小さなテクニックですが、例えば新商品を紹介する文章に「ぜひお買い求めください！」などの表現を入れるとセールス感が出るのであまりおすすめしません。

単に商品紹介をするだけでも欲しい人は買いますし、文章の流れ的にどうしてもセールスを入れたいなら「○月□日から販売開始です！」などにしておくのが無難です。これは単に発売日を知らせているだけなので、「買ってください」よりも印象がいいです。

注意点③：配信ペースは週1～2回がおすすめ。ハイペースすぎると読まれにくい

メールマガジンの配信ペースは週1～2回くらいがおすすめ。メールマガジンでの広報・PRに力を入れる場合はさらにペースは上げたくなるでしょうが、高頻度すぎると開封率が下がる・解約率が上がるなどの事態になりやすいです。

そのため安易にハイペースにせず、その代わりに内容を作り込みましょう。週1回のペースでも内容が薄くなりやすい場合は、月1～3回程度でも構いません（それだけ内容の方が大事です）。

✅セール情報がメインならハイペースで配信する選択肢もありますが……

セール情報をメインにするなどの場合は、ハイペースで配信して、ユーザーを「釘付け」「病みつき」にしていく選択肢もあります。ただ、そういった戦略なら、より手軽なLINE公式アカウントなどを利用する方が、広報・PR担当者側にとってもユーザー側にとっても楽なケースが多いです。

注意点④：メールマガジンの「タイトル」で開封率が劇的に変わる場合も｜タイトルの手抜きは厳禁

メールマガジンの「タイトル」を見た瞬間に開封するかどうか決めるユーザーが多く、あまり大きな声では言えませんが本文よりも重要性が高いくらいです。

メールマガジンのタイトル作成のコツは主な以下の通り。

最初の15文字に力を入れる：全体は30文字ほどが目安。その30文字さえ全部は見ないユーザーが多い
メリットや数字を入れる：「限定クーポン」などのメリット、「3つのコツ」などの数字を前半15文字に入れる
【】で目立たせる：一瞬の勝負でもあるので【限定クーポン】などと目立たせる
「自分ごと」化：「○○なあなたへ」、「□□（受け手の名前）様へ」、「○○地域のあなたへ」などと「自分ごと」化させる

✅ただし「釣りタイトル」はNG

ただし「釣りタイトル」はNG。つまりタイトルのインパクトの割に本文の内容が薄い、タイトルと本文の内容がズレているなど。最初のみ開封率が上がる可能性があるものの、それ以降は「どうせ大したことはない」と思われてすぐに開封率が下がる（解約率が上がる）ことでしょう。

また、毎回「必見」や「重要」などと書くと、これも「いつも通りの大げさな表現でしょ」と思われて開封されにくくなるので気を付けてください。

注意点⑤：関連する法律や配信サービスのルールを守る

メールマガジンに関連する法律としては「特定電子メール法」が代表的なので一通り目を通しておきましょう。また、それ以外にも自社が利用するメールマガジン配信サービスのルールを厳守するのも重要です。

具体的な注意点としては、毎回のメールに「配信停止用のURL」をわかりやすく載せる、配信前に受信者の同意を得る（オプトイン）などの法律・ルールがあるのでチェックしてください。ただ、大手で信頼性の高いメールマガジン配信サービスであれば、この辺りは誘導してくれる場合が多いのであまり心配する必要はありません。