メディアリレーションズの言葉の意味・重要性・成功させる6つのコツを解説
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2026.06.19

メディアリレーションズの言葉の意味・重要性・成功させる6つのコツを解説

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この記事では広報・PR担当者の皆さんに向けて、メディアリレーションズを成功させるためのポイントなどに関して解説していきます。

特に「情報発信の量は足りている気がするものの、質には欠けているような気がする」という方や、「もっと高効率な広報・PR活動がしたい」という方におすすめの内容となっています。

本記事では、メディアリレーションズの概要と重要である理由、そしてメディアリレーションズを成功させるためのポイントなどについてお伝えしますので、ぜひ参考にしてください。

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メディアリレーションズとは?なぜ重要なの

メディアリレーションズとは、「メディア・メディア関係者との関係性を構築するための活動、またはその関係性自体のこと」を指します。さらにいうと「特定のメディア関係者と仲良くなること(ネタを複数回採用してもらうなど)」でもあり、そういった相手がいると広報・PRの仕事(広く情報発信することなど)は大幅に楽になりますよね。

情報発信も「量」より「質」の時代

メディアリレーションズに成功しているとは、言い換えると「こちらを理解しているメディア関係者を確保していて、情報提供すれば質の高い発信をしてくれる(可能性が高い)」ということです。

情報過多時代ですので、例えば「大量広告」や「100件以上のメディアにプレスリリースを大量に送ってマグレを狙う」などとしても、良質な情報に埋もれてしまう場合が多いです。

よってこれからの広報・PR業界ではメディアリレーションズなどによって「質」を保つことの重要性がさらに増していくことでしょう(最低限の量はもちろん必要ですが)。

広報担当者が知るべきメディアリレーションズを成功させる6つのポイント

続いては広報・PR担当者に向けてメディアリレーションズを成功させるための主なポイントを挙げていきますので、ぜひ参考にしてください。

ポイント①:媒体研究(メディア研究)をする

メディア・メディア関係者との関係性を深めるためには、相手に「私たち(メディア・メディア関係者)が求めている良い情報をくれる」、などと思われる必要があります。そのために欠かせないのが媒体研究(メディア研究)です。

つまり各メディアの研究をして「どのようなネタを求めているか」、「同じネタならどのような切り口がいいか」などを分析するということ。分析結果に合わせてプレスリリースの内容を調整したり、そもそも「今回は送らない」という判断をしたりします。

研究方法ですが、新聞・雑誌などのバックナンバーを読む、テレビの情報番組なら放送をチェックして傾向を掴むなどがあります。また、記者の署名記事(記者名を記した記事)を読むと「記者ごとの傾向」もわかるので、それに合わせたプレスリリースを作成して個別にアプローチするのも効果的です(記者個人に連絡するのは難しくありません。比較的簡単なので方法も調べてみてください)。

ポイント②:メディア・メディア関係者の役割や立場を意識して行動する

メディアリレーションズを成功させるためには、メディア・メディア関係者の役割や立場を意識した行動が大事です。人間関係でよく「相手のことを理解して」と言いますが、理屈はそれと全く同じです。そして多くのメディアが考えていることは主に以下の通り。

  • 社会のためになる情報を発信したい
  • そのためにも公平な発信をしたい(マイナス面も発信したい)
  • その上でメディアとしての利益も欲しい(PV数、登録数など)

メディアによってスタンスは様々であり、中には「利益主義」に見えるような媒体もあるでしょう。ただ、そう思えるメディアでも大半は「フェアに情報を発信して社会のためになりたい」と考えているものです。よって広報・PR担当者としても社会的意義のあるネタを多く提供するべきですし、あまりにも「これは数字が取れますよ」という態度が強いとかえって煙たがられるかもしれません。

✅「社会のためにならない低俗なメディア」からは離れる

露骨な言い方ですが「社会のためにならない低俗なメディア」からは離れることをおすすめします(あえて具体的には言いませんが、今あなたの頭に浮かんでいるようなメディアがそれです)。そういったところにプレスリリースなどが採用されても逆効果になる可能性さえあるからです。

ポイント③:急な依頼にできる限り対応できるようにしておく

メディア関係者はスケジュールが厳しい可能性が高い、またどこよりも早くネタを出したいと考える人が多いので、「急な依頼でも応じてくれる広報・PR担当者」は重宝がられるものです。

そのため例えば以下を守ることをおすすめします。

✅特にプレスリリース送付日・公開日~翌日は即対応できるようにする

プレスリリースをメディア関係者に直接送ったり、PR TIMESなどのプラットフォームで公開したりすると、すぐに連絡がくる場合があります。そのため特に送付日・公開日から翌日までは即対応可能なスケジュールにしておくことをおすすめします。

中にはプレスリリースが誰かの目に触れてから1時間もせずにアプローチがあることも。そのような状況で連絡に応じられないと、それだけでメディア露出の機会を逃す可能性があるので気を付けてください。

✅自社や業界の直近データを用意しておく

メディアからは自社や業界の直近データを要求されることが多いので事前に資料などにまとめておくのがおすすめです。具体的には売上推移、市場規模、沿革などですね。自社だけでなく業界自体に関しても整理するのがポイント。

✅企業ロゴ、商品画像、上層部や役員の社員などをダウンロード可能にしておく

企業公式ウェブサイトなどで、企業ロゴ、商品画像、上層部や役員の写真などをダウンロード可能にしておくとメディアに喜ばれやすいです。

ポイント④:「あなただけに教えます」を全員に言わないなど誠実さを保つ

特にどうしてもメディア採用されたいネタがある場合は、「各種媒体研究をする」→「最も自社のネタを求めていそうな媒体を選ぶ」→「あなただけに教えます、とリークする」という手法があります。

やはりメディア・メディア関係者は「まだ誰も扱っていないネタ(特ダネ)」を記事・番組にしたい気持ちが強いので一定の効果が望める手法です。

ただ、このリークを複数メディアに対して行うのは絶対にNG。「自社だけの特ダネ」という認識をしていたにも関わらず、他メディアも同タイミングで報じたら、複数メディアからの信用が急激になくなるので気を付けてください。

メディアからすれば「特ダネだと嘘をつく危険企業」なので、各メディアの関係者にまで話が広がってブラックリスト入りに近い状態になることさえ考えられます。

✅「人として当然」な誠実さが重要

上の話題はつまり「嘘をつかない」でしかありませんが、これ以外でも「人として当然」な誠実さ、礼儀、マナー、常識などは意外と重要です。多くのメディア・メディア関係者のもとの日々大量のネタが届くので、彼らは「選べる」立場。そのためこういった部分が欠けているだけでも、「嫌な予感がするから他をあたろう……」と判断されてもおかしくないのですね。

ポイント⑤:各種権利についてのルールを厳守する

メディア・メディア関係者が敬遠したがる広報・PR担当者の特徴の一つに「各種権利に関する意識が甘い」というものがあります。例えば平気でタレントや有名人などの画像を使う、引用らしき文章でも引用表記をしないなど。さらに企業公式SNSのアカウントでは当然のように、テレビや配信動画のスクリーンショットを載せる(または乗った他投稿をリポストしている)など。

このような人がいくら良いネタをくれたりレスポンスが早かったりしても、トラブルは避けたいので敬遠するものです。

よって広報・PR担当者たるもの一度改めて各種権利に関するルールについて確認し直すことをおすすめします。知らないうちに何かのルールを破っている、もしくは破っていなくてもグレーな行為をしている(マイナスイメージにつながる)ことはあり得ます。

ポイント⑥:「載せてください」「採用してください」などのお願いは禁句

例えば「ぜひ掲載してください」、「いつ番組になりますか?」などの直接的なお願いは禁句レベルで絶対にNGなので気を付けてください。ネタが良ければ言われなくても採用しますし、多忙な中でリクエストされると非常にイラっとするためです。

さらに一例として「9月号に載せてください」「○日の放送分でお願いします」などの指定も基本的にNG。メディア関係者個人としても具体的に言われても困る可能性が高いですし、採用するとしても掲載や放送のタイミングはメディア側が決めたいものです。

細かいことですが、少しでも催促に感じられそうなことは言わないようにしましょう。気持ちとしては「採用されずとも関係性を築くために(気に入られるために)情報提供する」くらいのスタンスでいたいものです。

✅ただし聞かれたら答える

ただし稀に「いつ載せてほしいですが?」、「○月号を希望していますか?」などと聞かれることがあるので、その場合は素直に答えましょう(聞かれているので失礼になりません)。

ただ、これもあまりハイテンションに「○日でお願いします!」などと言わず、「○日にしていただけるとありがたいです」などと丁寧に伝えるのが重要ですので気を付けてください(メディア採用がほぼ決まるタイミングなので想像以上に空回ることがあり得ます)。

PRの「質」そのもを意識する(まとめ)

メディアリレーションズに成功することで広報・PR発信の「質」が上がりますので、特にこれまでやみくもにプレスリリースを大量配信する傾向があった方などは力を入れてみてはいかがでしょうか。これまでよりも少ないリソースで効率良く広報・PR活動ができるようになることでしょう。

そのために非常に重要なのが媒体研究です。「自社のネタを求めていそうなメディア」を探し出し、その上で「求めていそうな切り口」でプレスリリースなどを作成・送付するのが重要といえます。慣れないうちは研究自体も大変ですが、ぜひ頑張ってください。

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執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者30万人のYoutuber
上岡正明

MBA(経営学博士前期課程修了)
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者30万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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