【広報担当者必見】海外向けプレリリース作成のコツと配信のポイント6選

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この記事では広報・PR担当者の皆さんに向けて、海外向けプレリリース作成・配信のためのポイントなどについて解説していきます。

「海外向けの広報・PR活動が必要という気もしている」くらいのレベルであっても、まずは検討してみてはいかがでしょうか。

本記事では広報・PR担当者の方々に向けて、海外メディアへのプレリリース配信を検討するべき企業の特徴、そして海外向けプレリリース作成・配信のポイントや注意点などに関してお伝えします。

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海外メディアにもプレリリースを送るべき！競合企業が少なくチャンス大

「海外向けプレリリース作成・配信」と聞いて、「全く縁がない」「気が遠くなる」などと感じる広報・PR担当者も少なくないと思いますが、実際に海外向けに配信することで道を開いている企業は少なくありません。

海外メディアへのプレリリース配信を検討するべき企業の特徴4つ

以下に該当する企業は海外メディアへのプレリリース配信も検討してみてはいかがでしょうか。

• 海外向け商品・サービスがある：「ある」レベルなら要検討。「メイン」ならほぼ必須
• 国内向け広報・PR活動が一旦落ち着いている：国内向けの活動が安定しているなら、海外向け活動に手を伸ばすのもいいでしょう。
• 外国人を採用したい：いわゆる「採用広報」に関しても外国人向けの方法を導入している企業は少なくありません
• 海外に社員がいる：「広報・PRをしたい国」に自社社員がいる場合、協力してもらえば広報・PR活動がしやすくなります

「なんとなく」ではなく「海外向け広報・PR活動をする理由」がきちんとあり、かつ国内向けの活動がある程度安定していて余力がある場合は、海外向けプレリリースの作成・配信も検討してみてはいかがでしょうか。

海外向けのプレリリース作成・配信時のポイント・注意点6選

それでは海外向けプレリリースを作成する際の主な注意点やポイントを紹介していきます。国内向けプレリリースに比べるとやはり気を付けるべきことが多いので、広報・PR担当者の皆さんはぜひ参考にしてください。

注意点①：翻訳ソフト・ツールレベルの外国語では基本的にNG

種類にもよるかもしれませんが、翻訳ソフト・ツールレベルの外国語では基本的にNGと考えてください。

目安として「現地メディア関係者の好意的な読み方」ではなく、「現地の一般人のフラットな読み方」でも通用するレベルでないと印象が悪いです（読めない場合も当然あります）。

✅違和感のない翻訳をする方法は？

社内にその外国語が母国語の社員がいる場合は、翻訳を依頼するのもいいでしょう。ただ、広報・PR担当者が考えるよりも大変な作業になる可能性が高いので、「目的」「メリット」などをきちんと説明して、納得を得た上で頼む必要があります。

また、海外向けプレリリース配信サービスの翻訳サービスを利用する方法もあります。母国語の社員でも広報・PRに詳しくなければ微妙なニュアンスを取り違える恐れがありますが、こちらの方法であればそういったミスはまずありません。

注意点②：海外向けプレリリースならではの表記ミス・表記揺れに注意する

もちろん国内向けプレリリースでも表記ミス・表記揺れに注意する必要がありますが、海外向けの場合は特有の難しさがあるのでさらに気を付けてください。

よくあるのが「日本語名の商品・サービス」をローマ字表記する際の表記揺れ。例えば「zi」と「ji」など。両方とも「じ」と読めるのでスルーしやすいですが、表記は統一するのが基本です。

慣れない言語で原稿を作成するとなるとスペルの間違いなども発生しやすくなりますから、普段以上に注意しなければなりません。例えば普段ダブルチェックをしている場合、トリプルチェックに増やすなどのことも検討してはいかがでしょうか。

注意点③：その国に好まれるフォーマット・内容のプレリリースを作成する

日本人に好まれている・親しまれているプレリリースのフォーマットが、海外では「読みにくい」「おかしい」と思われてしまう可能性もあります。そのため事前に調べてからプレリリースを作り始めましょう。

また、プレリリースの内容（トーン＆マナー）についても例えば「ニュース原稿のような硬いもの」を良しとする国もあれば、「広告的でやや大げさなもの」を好む国もあるので、そちらについてもリサーチが必要です。

✅海外向けプレリリース配信サービスはこの辺りの調整も行ってくれる

先ほども話題に出た海外向けプレリリース配信サービスの中には、フォーマットやトーン＆マナーの調整をしてくれるところもあるので、自信がなければ利用するのもいいでしょう。

注意点④：タイトルと本文は簡潔に

国内向けにも言えることですが、海外向けのプレリリースの場合もタイトルと本文は簡潔にまとめましょう。

海外向けプレリリースのほとんどはメールで配信することになります。つまりプレリリースのタイトル（件名）でメールを読むかどうかを判断されるため、特にタイトル作りには力を入れる必要があります（他社の海外向けプレリリースのタイトルも参考にしましょう）。

また、本文についても「リード文で全体像を伝える」「序盤を読むだけで最重要ポイントはわかる」ような構成にします。日本以上に「先に結論を！」「無駄な話は不要！」という風潮が強い国も多いので気を付けてください。

注意点⑤：どの言語で配信するべきか慎重に決める｜その国の言語がベストとは限らない

また、どの言語でプレリリースを作成・配信するかも慎重に決めましょう。基本的に「その国の言語」にするのがセオリーですが、例えば「母国語でなく、英語の方が読まれる国」も少なくありません。

✅特定の企業に送るなら複数言語のプレリリースを用意する手もある

配信サービスを使って一斉に多くの海外企業に送る場合、複数言語のプレリリースを用意・配信するのは難しいかもしれません。

ただ、配信サービスを使わずに自力で連絡先を突き止めて特定の企業にプレリリースを送るのであれば、複数言語（複数種類）分送信するのもいいでしょう。例えば「相手の母国語」＋「英語」などです。

注意点⑥：（利用する場合は）どの海外向けプレリリース配信サービスを使うか慎重に決める

海外メディアに対してプレリリース配信をする場合、国内に比べると各メディアの連絡先を入手するのが難しい傾向にあります。そのため先ほども話題に出した、海外向けプレリリース配信サービスを使うことも選択肢に入れることをおすすめします。

ただ、この手のサービスはたくさんあり、例えば「アジア圏に強い」「記者個人にコンタクトしやすい」「IT系メディアに強い」「映像や音声を添付しやすい」など、サービスによって色々な特徴があります。

そのため「海外ならどこでもいい」「海外に配信すること自体に意味がある」と考えず、きちんと自社のプレリリースに合うサービスを探すことが大事です。

海外向けプレリリース作成のコツと配信ポイントまとめ

企業によっては海外向けプレリリース配信など、海外向けの広報・PR活動をした方がいい場合もあります。余力が十分にある場合は検討してみてはいかがでしょうか。

ただ、国内向け配信ではないからこその注意点もあります。特に「言語の違い」「文化・考え方の違い」による壁は高いので、最初は海外向けプレリリース配信サービスを利用するのもいいでしょう。

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