メディアアプローチとは？アプローチリストは合法的に買えます！広報担当者の裏技集

「めざましテレビ」「王様のブランチ」「スーパーJチャンネル」元放送作家で広報スペシャリスト。テレビコメンテーター、MBA、多摩大学客員講師、経済産業省認定支援アドバイザー。ダイヤモンド、東洋経済、プレジデント、日経ヴェリタス等で経済記事連載中。より詳細なプロフィールはページ最後に。

ここでは、広報担当者にとって必須となるメディアプローチについて解説します。

メディアアプローチとは？

「『自分の会社、商品・サービスなどに興味を持ってくれそうなメディア関係者』の個人情報（連絡先）のリスト」のことを広報業界ではメディアアプローチリストと言います。

これが本来のメディアアプローチのリストの定義であり、「興味を抱いてくれないメディア関係者」の個人情報は不要です。しかし、実際には「メディアアプローチ先の人数を増やすこと」にのみ執着する広報担当が少なくありません。

しかしそれでは、リストに載っている人にプレリリースを送ってもほとんど反応してもらえないので意味がありません。

本当にデキる広報担当者は「プレリリースを送ったときに反応されやすい『強いメディアリスト』」を作ります。
「リストの中から相手を厳選した上でプレリリースを送り、反応率が3パーセント以上」という条件をクリアしているのであれば、「強いメディアリスト」と言っていいでしょう。

つまりは「自社の業界にマッチする記事を書いている（番組を作っている……etcetc）メディア関係者」を探すわけです。

・新聞の署名記事からたどる
・ネットメディアの署名記事からたどる
・テレビ番組のディレクターをつきとめる
・テレビ番組の制作会社をつきとめる
・専門誌の編集長に直接連絡する

など色々な方法で「個人の特定」を進めていくことができますが、言うまでもなくかなりの労力がかかります。

将来のことを考えれば非常に重要な仕事ですが、他の部署の社員には「広報は毎日いったい何をやっているんだろう……」と思われるかもしれません。また、様々なものが経費で落ちなくなったり、予算が減ったりする恐れもあります。

そういった場合は、「裏技」を使ってメディアリストを作る速度を一気に上げてしまいましょう。

実は、例えば「新聞社の部署ごとの直通番号」「テレビ局の部署ごとの直通番号」などは、インターネット上で購入することができます。

件数にもよりますが価格帯は数万～数十万円ほどですから、労力（＝つまり人件費）を大幅に削減できると考えれば、コストパフォーマンスはいいと思います。

では、メディアリストを購入する際の注意点を紹介します。

メディアリストを販売している会社はたくさんあり、リストの種類も様々です。
無駄なお金を使わないように、リストの内容を事前にきちんと確認してください。

ここまでお読みになって、「個人（企業）情報を売るなんて犯罪では?」と感じたかもしれません。
しかしほとんどの情報販売企業は合法的に運営していますから、完全にクリーンに買うことができます。簡単に言うと、「本人に確認を取って売っているので問題ない」のです。

ですが、違法性のある企業も稀に存在します。

合法・非合法を見分ける手段は簡単で、合法な業者であれば、オフィシャルサイトなどで「合法である事」が明記されています。非合法の業者でも「あたかも合法であるような記述」をしているかもしれませんが、騙されてはいけません。

もちろん「情報販売サイト」を使わない場合にも言えることですが、利用する場合は特に注意してメディアリストを扱ってください。

基本的には「自社の広報担当者のみ」が閲覧できる状態にすべきです。
たとえ社長に頼まれたとしても見せてはいけません。パソコンで保存するなら二重のパスワードをかける、紙媒体で保存するなら金庫に入れる（大げさな話ではありません）などの工夫をしましょう。