メディアの連絡先はどう入手する？【有料級】グーグルだけで「マスコミ関係者一覧」の作成は可能

メディア露出を勝ち取るために重要なのが、メディアの連絡先一覧の作成です。

「自社そのものや、サービス・商品に興味を抱いてくれそうなマスコミ関係者を見つけ出す」という作業です。新聞、雑誌、ウェブメディア、番組……などの大きな単位で考えるだけでは、メディア掲載に繋がりません。

マスコミ関係者（個人）を特定できたら直接プレリリースを送るなどして、「記事にしてくれませんか?」と打診するわけですね。

「メディア関係者の割り出し」がなぜ大事なのか

マスコミ関係者の割り出しをしないとなると、「新聞社などに手当たり次第にプレリリースを送る→ほぼ100パーセント箸にも棒にも掛からない」という事になります。

そのため遠回りに見えても、まずはメディア関係者の連絡先を特定をするべきなのです。

◎さかのぼるべきなのは１～５年分の記事

メディア関係者の特定のためには、自社が関係する分野の雑誌、新聞、テレビ番組、ウェブニュースなどを調べる必要があります。

では、何年分調べればいいのでしょうか。これについては、

・現在大きな動きがある業界→記事数も多いはずなので1年
・普通の業界→3年
・大きな動きのない業界→5年

を目安にリサーチしてみましょう。

さすがに5年を超えてしまうと、その頃の担当者やディレクターがいなくなっている可能性が高くなるので、あまり意味がなくなってしまいます。

また、例えば「3年」と決めたとしても、「3年前→現在」ではなく、「現在→3年前」という順番で調べることをおすすめします。3年分読む前にある程度の傾向が掴めるかもしれませんからね。

メディア連絡先はまずグーグル検索で調べる！そのポイントは2つ

まずは誰でも無料で使えるグーグル検索でリサーチしましょう。
他の検索エンジンもあるわけですが、グーグルが最も使いやすいと感じます。

◎1：「ニュースタブ」を活用する

検索をかけたら、「ニュース」のタブをクリックします。
すると、「マスコミ報道」に分類できる記事だけがピックアップされます。この機能を使わずにリサーチしようとすると膨大な時間がかかってしまいます。

◎2：検索キーワードはどうする?

例えば「調理器具の会社」の場合は、検索キーワードは「調理器具」にしたくなるかもしれませんが、それだけでは大量の記事がヒットしてしまいます。

ですから、

「調理器具+鍋（その他具体的な器具名）」
「調理器具+自社名」
「調理器具+ライバル会社名」
「調理器具+サービス名」

などの複合キーワードで検索してみましょう。

メディア連絡先のリサーチに行き詰まったときに使いたいサービスツール4選

しかし、言うまでもなくグーグル検索だけで分析・特定をしていてもいつか限界がきます。また、「ネットニュースの関係者」の特定をするだけなら十分かもしれませんが、他の媒体の分析をするのは困難です。

そこで、分析・特定に使えるグーグル以外のツール・サイト・サービスをいくつか紹介します。

◎1：日経テレコン

日本経済新聞社の有料サービスです。（契約料1600円/月々8000円/1件100円～2000円ほど）
「日経新聞」を含む国内の大手媒体およそ500種をカバーしていて、キーワード検索によって欲しい記事を探し出すことが可能です（現在記事数は1億本ほど）。

◎2：テレビでた蔵

こちらは無料サイトです。
例えば検索窓に「調理器具」と入れて検索すると、「過去に調理器具の特集があった番組」がヒットします。

◎3：ライブオンTV

テレビでた蔵の有料バージョンといった感じです。（月々およそ3万円）
こちらには、「キー局の全てのテレビ番組が、文章でまとめられている」という特徴があります（なかなか圧巻のサービスです）。キーワード検索で必要な情報をピックアップしましょう。

◎4：ウィキペディア

「え?ウィキペディア?」と拍子抜けするかもしれません。
しかし、実はテレビ番組のディレクターの特定をするためには結構便利です。

ウィキペディア内で番組名で検索しましょう。するとスタッフ名もあっさり出てくる可能性があります。
（ただし、情報が古いかもしれないので注意）

【有料級】メディア連絡先の媒体別・記者別の特定方法のまとめ

◎新聞

まずは、署名記事（文末に記者名が記載されているもの）を探せば簡単に特定できます。

「署名記事でない記事の担当者」を特定したい場合は、まず「どの紙面の記事なのか（生活面、社会面、総合面……などなど）」を特定します。これは、現物の新聞を読まないと分からないはずです。

紙面が分かったら「その氏名を担当しているデスク」に連絡します。そして、「○○の記事を書いた方とお話がしたい」と言えば、繋いでもらえる可能性があります。

◎雑誌

「特定の分野に関する数ページでひとまとめの記事」のことを特集と言います。
その特集記事の1ページ目にライター名や責任者名が載っていることが多いです。

また、雑誌の奥付に編集長をはじめとするスタッフ名が記載されています。担当編集やライターが分からなかった場合は、「編集長や副編集長に連絡→事情を説明する→担当者に繋いでもらう」という方法がおすすめです。

◎テレビ

実はディレクター名などの個人名が分からなくてもあまり問題はありません。たとえば「○○という番組の、○○のコーナーの担当ディレクターさんはいますか?」と言えば、それだけで繋いでくれる可能性が高いからです。

それでも担当者を確認したいなら、先ほど触れたウィキペディアを使いましょう。
分からなければ、番組の最後（稀に最初）に流れる「スタッフクレジット」をチェックします。

それから、「テレビ局」ではなく「テレビ制作企業」に連絡を取るのも有効です。
スタッフクレジットや、グーグル検索によって「○○（番組名）を製作した会社名」は簡単に特定できます。

◎ネットメディア

ネットメディアの場合、署名記事が多いので記者の特定は比較的楽です。特定できたら連絡を入れてみましょう。

ちなみに、ウェブ媒体に関しては基本的に訪問しないほうがいいです。記者たちは記事を1日数本提出する日々に追われているため、「広報担当の訪問で時間を取られるなんて!」と激しく拒否されてもおかしくありません。

ただし外出取材はほとんどしませんから、メールであれば意外と早く反応してくれるかもしれません。
とりあえずメールでやり取りをしつつ、必要に応じて電話もしましょう。もしかしたら記者側から面談を求められるかもしれませんが、その場合は素直に従いましょう。

また、そうでなくても何とか名刺交換はしたいところです。

◎専門誌・業界誌

専門誌や業界誌は基本的にスタッフがかなり少ないです。「社員兼編集者が2～3名しかおらず、あとは外部の協力で成り立っている」というケースも少なくありません。

ですから、直接編集長に連絡を取ってしまいましょう（繁忙期は避ける）。
編集長の仕事の幅が広く、権限も強い傾向にあるので、それだけでとんとん拍子で話が進むかもしれません。