YouTubeや動画を企業のプロモーション活動にどう活かす?大切なのは視聴数より視聴者
コラム
動画PR・YouTube
2020.09.30

YouTubeや動画を企業のプロモーション活動にどう活かす?大切なのは視聴数より視聴者

ユーザーはユーチューバー(YouTuber)からの商品に関する情報を、結論からいうと参考にします。

これは、企業がYouTubeクリエイターに動画作成をプロモーション目的で依頼し、YouTubeクリエイターのチャンネル上に動画が公開され、それを視聴者が見るという図式から明らかです。

広報担当者やマーケティング責任者が知るべき知識が満載です。ぜひ最後までお読みくださいね💛

 

ユーチューバー(YouTuber)からの情報をユーザーは参考にする

企業はプロモーション目的の商品の認知度向上のため、YouTubeクリエイターやインフルエンサーと呼ばれる人たちに商品レビューを依頼するということがよくあります。

彼らが、彼らをフォローする特定のユーザーに向けて情報発信をしていくことで、商品の認知度は高まるのです。では、企業側からの情報提供はユーザーに求められていないかというと、そうでもないのです。

Googleは、70%以上のユーザーはYouTube上で企業からの商品に関する情報を参考にすると報告しています。ユーザーが動画に期待するということは、彼らにとって有益な情報です。それは企業の伝えるメッセージと、ユーザーの視聴目的を合致させることで、はじめてユーザーにとって有益な動画であると呼べるようになるのです。

Youtubeプロモーションの2つのプロセスと注意点

■プロモーションで大切なのは伝えるメッセージと視聴目的の明確化

企業によるプロモーション活動である以上は、まずはじめに企業側の目的が存在します。これは商品の認知度向上や販売数の増加などが挙げられます。次に、企業がYouTubeを通じてユーザーとコミュニケーションを取るときに考えるべきなのは、何を伝えるかですね。

ユーチューバー側の伝えるメッセージとユーザーの視聴目的が合致したときに、はじめてユーザーは企業の動画を視聴するという理由が生まれます。

■企業のプロモーション活用はターゲットが第一

最も重要なのは、その動画を誰に表示させるかということです。視聴目的を持つユーザーにきちんと表示されれば、その動画は彼らにとって非常に有益なものとなり、アルゴリズムはより多くのユーザーに表示するようになります。

しかし、適切なユーザーに表示されなかった場合は、ユーザーが視聴する理由がないため、ほとんど再生されずに、徐々に表示されない動画となっていってしまいます。動画を適切なユーザーに表示させ、より多くのユーザーにアプローチするためには、アルゴリズムへの最適化が必要となるのです。

 

動画プロモーションでは表示回数より、誰に表示させるかが一番大切 まとめ

70%以上のユーザーは企業の動画を参考にすることがわかっています。企業のメッセージとユーザーの視聴目的が合致することが重要です。中でも、最も重要なのは、誰に動画を表示させるかです。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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